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ブーメラン効果――アメリカは自分の仕掛けた戦争で苦しんでいる?

総合文化(2020/03/29)  新型コロナウイルス、武漢「世界軍事オリンピック」、ピーター・ケーニッヒ、なぜイタリアなのか、「一帯一路(BRI)」協定、世界5大ワクチン業界

新型コロナウイルスの発生源になった!? 武漢「世界軍事オリンピック」で行進する米軍(2019年19月18日)
武漢「世界軍事オリンピック」


 私は、長周新聞に書いた「新型コロナウイルスを口実とした『緊急事態宣言』の法制化を許してはならない」(2020年3月10日)という論考で、欧米の知識人すら、この新型コロナウイルスは「中国発」ではなく「アメリカ発」である可能性があるとの疑問を提示し始めていることを紹介しつつ、<追記2>で、次のように書きました。

 かつて日本がアジア太平洋戦争中に細菌兵器を使ったこと、アメリカも朝鮮戦争で細菌兵器を使ったことを考えると、中国における新型コロナウイルスも、同じような観点で検証し直すことが求められるでしょう。
 とりわけ中国とアメリカの間の貿易戦争が厳しさを増していたこと、また世界で新型コロナウイルスの感染者・死亡者が突出しているのは、中国以外では、アメリカとの緊張関係が極度に高まっているイランであることを考えると、なおさらのことです。
 イランでは、つい最近、軍の最高幹部のひとりであるソレイマーニ司令官が国際法を踏みにじるかたちで暗殺され、今度また政府高官が相次いで三人も新型コロナウイルスで死んでいます。
 イラン政府が、このウイルスはアメリカ発ではないのかと疑いを強めているのも、ある意味で当然とも言えるでしょう。
https://www.rt.com/ news / 482405-iran-coronavirus-us-biological-weapon/
 しかもイランで広まっている新型コロナウイルスは、中国その他で広まっているものと比べると、かなり悪性のものであるようですから、なおさらのことです。
 というのは、今度の中国で広まった新型コロナウイルスは致死率がそれほど高くなく、先述したように、アメリカで広まったインフルエンザの方がはるかに多くのひとを殺しているからです。


 ところが、イランに新型コロナウイルスが急速に拡大した直後に、イタリアでも新型コロナウイルスが急激に広まり始めました。そこで、前回のブログで次のように書きました。

 それまでは、この新型コロナウイルスの患者数・死者数が突出していたのは、中国以外にイランぐらいしかなかったのに、それがイタリアなどに広がったのは、WHO事務局長による「世界保健緊急事態(PHEIC)」の公表で、イタリア政府が慌てふためいて対応を誤ったからでした。
*イタリア、医療現場混乱で感染急増か 全土で移動制限(日経新聞2020/3/10)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO56642800Q0A310C2910M00/?n_cid=NMAIL007_20200311_H
 そして、このWHOの公表にもとづき世界に恐怖を煽るキャンペーンは今でも続いています。「パニックと不安。WHOと各国政府は民衆を欺している」として、チョスドフスキー教授(Prof Michel Chossudovsky、オタワ大学)は、この点を次の論考で詳しく説明しています。
*COVID-19 Coronavirus: A Fake Pandemic? Who's Behind It? Global Economic, Social and Geopolitical Destabilization(March 01, 2020)
 ここで重要なのは、「COVID-19(別名nCoV-2019)が世界5大ワクチン製造会社にとって数十億ドルの大もうけとなっている」という点です。
 この論考は既に翻訳が下記のサイトに掲載されていますので、詳細はそちらをご覧ください。(『寺島メソッド翻訳NEWS』2020年3月10日)
* 「コロナウィルスCOVID-19の「世界的大流行パンデミック」は嘘!? 世界は経済的・社会的・地政学的な不安定化へ。その背後には誰がいる?」
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-204.html


 ご覧のとおり、私は上記で日経新聞(2020/3/10)の報道を信じて、次のように書きました。

それまでは、この新型コロナウイルスの患者数・死者数が突出していたのは、中国以外にイランぐらいしかなかったのに、それがイタリアなどに広がったのは、WHO事務局長による「世界保健緊急事態(PHEIC)」の公表で、イタリア政府が慌てふためいて対応を誤ったからでした。


 ところが、その後、Global Researchに掲載されている幾つもの論考を読んでいるうちに、イタリアも、イランと同じようにアメリカの標的になっていたのではないかという疑問が非常に強くなってきました。
 というのは、長周新聞(2020年3月10日)の拙論で紹介したピーター・ケーニッヒ氏は、次の論考で、中国と「一帯一路(BRI)」協定を公式に結んだ最初の国がイタリアだったからではないか、という驚くべき事実を紹介しているのです。

イタリア。なぜイタリアなのか。おそらくワシントンとブリュッセル(EU政府)が、中国と「一帯一路(BRI)」協定を公式に結んだ最初の国であるイタリアを激しく攻撃したかったからだろう。
 実際には、中国との関係の最初はギリシアだった。しかし、ギリシアの兄弟分のEUメンバー(主にドイツとフランス)によって破壊されたギリシアを、中国が真っ先に助けに来た(しかもギリシアはその援助を受け入れなかった)ということなど誰も知らないはずだから、ギリシアは攻撃されなかったのだ


 この記事は、Global Research(2020年3月12日)に載っていた下記論考の一部ですが、その翻訳は『アジア記者クラブ通信』325号に載る予定です。
*The Coronavirus COVID-19 Pandemic: The Real Danger is “Agenda ID2020”
「新型コロナウイルスCOVID-19という世界的疫病:真に危険なのは「行動戦略ID2020」である」
https://www.globalresearch.ca/coronavirus-causes-effects-real-danger-agenda-id2020/5706153

 ちなみに、この論考の著者ピーター・ケーニッヒ氏(Peter Koenig)は、長周新聞の拙論でも紹介したのですが、その略歴を見ると次のように書かれています。

1942年生まれ。経済学者かつ地政学アナリスト。水資源と環境問題の専門家でもある。30年以上にわたってWB(世界銀行)やWHO(世界保健機関)で勤務し、パレスチナを含む世界中の環境問題や水資源の分野で働いてきた。アメリカ、ヨーロッパ、南米の大学で講義もしている。


 繰り返しになりますが、欧米人でも、このように30年以上にわたってWBやWHOで勤務した経験をもつ人物が、「新型コロナウイルスが中国発だ」ということに鋭い疑問を提起しているのです。

 しかし、ここでもう一つの疑問が湧いてきます。それは、「新型コロナウイルスが中国発ではなくアメリカ発だ」という仮説が正しいとすれば、いまアメリカが新型コロナウイルスの蔓延で苦しんでいるのはなぜか、という疑問です。
 その答えを一言で言うと、「ブーメラン効果」あるいは「フランケンシュタイン効果」だということになると思います。
 オーストラリアの先住民(アボリジニ)が狩猟などに使っていたとされる武器ブーメランは、投げると必ず手元に戻ってきます。アメリカも武漢でコロナウイルスという武器を投げ、アメリカの覇権を脅かす中国経済を壊滅させようとしたのかも知れませんが、やっかいなことに、そのブーメランは手元に戻ってきてしまいました。
 アメリカが、戻ってきたブーメランにきちんと対処できなかった最大の原因は、世界で最新最高レベルを誇る医療技術も、その恩恵にあずかることが出来るのは1%の最富裕層しだけ、というアメリカの医療事情です。
 一般民衆は保険をもたなかったり、もっていたとしても保険会社によって使用をきびしく制限されたりしています。だから普通のインフルエンザでさえ大量の死者を出すことになります。(ましてロサンゼルスなどで増加しつつある大量のホームレスは、どう対処すればよいのでしょうか。)
 前々回のブログ(03/05)で紹介したように、アメリカ国内では2600万人が昨年末からのインフルエンザに感染し、1万4000人が亡くなっているのです。アメリカの人口が約3億、日本の人口が約1億だとして、その人口比から換算しても、アメリカのインフルエンザ感染者は、日本の新型コロナウイルス感染者数の約9000倍、死者数は約400倍なのです。
 このようなアメリカが、「ブーメンラン効果」で戻ってきた新型コロナウイルスに、どうして対抗できるでしょうか。アメリカの支配層も、思いもかけなかった「ブーメンラン効果」に慌てふためいているのでしょうか。
 それとも、これを「第二の九一一事件」あるいは「第二のパールハーバー」にする好機と考え、国内を厳しく取りしまるための「新しい愛国者法案」をつくり、アメリカを一層ファシズム化することに利用するのでしょうか。

アメリカ全土に広がるインフルエンザ
https://www.chosyu-journal.jp/seijikeizai/16092


 それはともかく、長周新聞に先述の拙論を書いたところ、私宛に編集部から、その反響が届けられました。それを以下に紹介します。
 その反響の中には「この論考が正しいのかどうか、今後起こる事態を注視しつつ考えてゆきたいと思います」という声もありました。今回の拙論が、このような声に対する一つの回答になれば幸いです。


寺島隆吉 先生

 『新型コロナウィルスを口実とした「緊急事態宣言」の法制化を許してはならない』の反響は、これまでに比して深いものがあるように思います。
 紙面の第一印象として、「眼から鱗だった」と衝撃を伴って受け止められていることがあげられます。
 「本当のことをはっきりいわれて、目が覚めたようだ。マスクのことも懐炉で十分なことは、以前から言わてきたことだ」(元看護師)、「どうもおかしいと思っていたが、寺島先生の本質をついた指摘ですっきりした。マスコミの世論操作に流されてはいけないと、反省している」(零細経営者)の意見に集約されます。
 長周新聞のホームページに掲載後、9人のツイッターが記事をリンクして紹介しています。例えば次のようなものです。
*国際教育総合文化研究所・寺島隆吉
>それを阻止する力とは 「疑問力」「質問力」では 真実を見出そうとする努力に手を差し伸べることこそ 真のジャーナリズムが果たすべき仕事ではないでしょうか。
https://t.co/i8gUeIZtmR?amp=1

今回の特徴として、以下のようなコメントが寄せられています。

★寺島隆吉様、cc長周新聞様
 今回の新型コロナウィルスに関する貴重な記事ありがとうございます。興味深く拝読させていただきました。
 罹患により死亡者9人ということですが、サンプル数が少なすぎ本当にコロナウィルスで亡くなったかも疑問です。
 そのプロパガンダにより、オタオタしている日本国民は、誠に情けないかぎりだと思います。今だけ、金だけ、自分だけは、時の首相ではなく、日本人そのものではないかと思います。
 今後とも、良質な記事の提供、お願いいたします。応援しております。

★ たいへん興味深い論考で考えさせられましたが、安倍首相としても天皇に関係する行事が縮小されたり、東京オリンピックが延期や中止という事態は望んでいないはずです。
 となると、今はパニックをあおるだけあおって「緊急事態宣言」を法制化した上で、時期が来たらウィルス騒ぎを収束させるよう図っているということでしょうか。
 ただ、もう一つ、安倍首相の思わくを越えて事態が深刻化する可能性も考えられないではありません。この論考が正しいのかどうか、今後起こる事態を注視しつつ考えてゆきたいと思います。(男性)
★ 国民が、いえ、まずは私自身が賢くならなくてはいけないと思いました。情報に振り回されたり、むやみに不安にさいなまれたり、それ故に権威ある誰かに(国家に)守ってもらわなければと思いこんだりしないように…… 
 自身で合理的な判断ができれば、人の話に耳を傾けることができますし、偽物と本物を見分けることもできるでしょう。自分を信頼し、信頼できる相手を見つけることもでき、共に考え、誠実に行動すれば、物事の本質に行きつくことができます。
 遠回りのようでいて、これが一番の近道のような気がします。どんなに困難な状況でも、一歩一歩着実に乗り越えていけると信じています。
 今回のコロナウィルスがとてつもなく困難な状況を引き起こしているのかは、現時点では見えませんが、これからの私たちの行動如何で、未来が変わってくることは間違いありません。
 そして、その未来から、過去として現在を振り返った時、現在の状況を正しく判断することができるでしょう。
 だからこそ、今おかしいと思うことに口を閉ざさないでいたいと思います。「あの時に戻って、やり直したい」と未来の私たちに、子ども達に思わせないためにも……(女性)


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狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

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