ワクチンと東京オリンピックのために、ブレーキとアクセルを同時に踏まざるを得ない日本政府

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　いま日本はコロナウイルスで大騒ぎになっています。
　が、これも政府がワクチンと東京オリンピックのために「ブレーキとアクセルを同時に踏まざるを得ない」ように追い込まれているからでしょう。
　なぜなら、オリンピックを開催するためには感染者が増えすぎたら困るので、PCR検査を控えざるを得ません。
　しかし他方では、WHOやダボス会議（すなわちWEF世界経済フォーラム）からは、国民全員にワクチン接種をするよう指令を受けています。
　そのためには、どんどんPCR検査をすることによって感染者を増やし、皆を恐怖感に陥れ、「早くワクチンを！」と叫ばざるをえないように仕向けなければなりません。
　つまり東京オリンピックのためにはコロナにブレーキを、他方でワクチン接種のためにはコロナにアクセルをかけなければならないわけです。
　しかも、この混乱に拍車をかけているのが今まで左翼やリベラルと言われていたひとたちですから、当分この混乱はおさまりそうにありません。
　なぜなら、今では共産党だけではなく、それを批判してきた長周新聞、さらには「れいわ新撰組」までもが、PCR検査の拡大を！と叫んでいるからです。
　しかし「新型コロナウイルス」および「PCR検査」の真実が、少しずつ明らかにされつつあります。その一端は、このブログ「百々峰だより」や『寺島メソッド翻訳NEWS』でも紹介してきました。
　というわけで、希望を捨てずに頑張りたいと思います。今年もご指導ご鞭撻、よろしくお願いします。

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コロナウイルスよりもコロナ政策でひとが死んでいる

総合文化（2020/12/25）　ピーター・ケーニッヒ、三密（密閉、密集、密接）、マスクと手洗い、社会的距離（Social Distance）、ロックダウンとメンタルヘス

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Peter Koenig（ピーター・ケーニッヒ）

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１
　私は前回のブログで、ケーニッヒの論文「新型コロナウイルスCOVID-19という世界的疫病：真に危険なのは『行動戦略ID202』である」を紹介しましたが、次のような事実について詳しくはふれませんでした。。

１）ID2020という組織と運動が「既存の出生登録とワクチン接種を活用して、新生児に携帯可能で永続的な生体認証機能デジタルIDを提供する」ことをめざしている。
２）ID2020の2019年総会は、「グッドID取得への挑戦」と題され、2019年9月にニューヨークで開催された。
３）そして、2020年に同プログラムを開始することを決定し、2020年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム（ダボス会議）でその決定が確認された。
４）そのデジタルIDプログラムはバングラデシュ政府によって、どんなものかが試される予定だ。
５）ビル・ゲイツが創設したGAVI同盟（ワクチンと免疫付与をめざす世界同盟）、ワクチン接種促進世界同盟、「学界および人道的援助の共同経営者」（自称）がこの主力部隊の一部である。
https://www.globalresearch.ca/coronavirus-causes-effects-real-danger-agenda-id2020/5706153

　しかし、ビル・ゲイツが「自分はナノチップスを使ったデジタルIDを生体に埋め込もうとしたことはない」と嘘をついていること、それがロバート・ケネディ・ジュニアによって暴露されたことは紹介しました。
　とはいえ、この「デジタルID」が単なる空想小説SFではなく、実際にバングラデシュ政府によって試されつつあることについて紹介することを忘れていました。
　というのは、、ケーニッヒの前述論文によれば、バングラデシュ政府プログラムの政策アドバイザーであるアニール・チョウダリー氏は次のように述べているからです。

私たちは、既存のシステムとプログラムを引き続き構築しながら、個人が自分の個人情報を制御できるようにするデジタルIDへの前向きなアプローチを実行しています。バングラデシュ政府は、デジタルIDシステムの設計が個人のサービスや生計手段へのアクセスに広範囲に影響を及ぼすことを認識しており、私たちはこのアプローチの先駆者となることを切望しています。

　チョウダリー氏は、このようにデジタルIDをひたすら美化し、その危険性をまったく自覚していないように見えます。

２
　しかし前回のブログで紹介したように、WEF（世界経済フォーラム）がコロナ騒ぎを利用しながら目指している未来、すなわち「グレイト・リセット」はそんなに美しい世界ではありません。
なぜなら、日本政府はコロナ騒ぎを利用して国民の団結を破壊することに、まんまと成功してきたからです。その典型的手段が次の三つでした。
（１）いわゆる「三密」回避。
（２）社会的距離を保ち、集団行動を慎め。
（３）外出するときは必ずマスクをかけ、帰宅したら手洗いを励行せよ。
　上で言う「三密」とは、密閉、密集、密接の三つを指しますが、この三つを回避せよと指示することは、政府にとってこんなに都合のよいことはありません。これでは民衆が団結して集会を開いたり抗議行動をすることが事実上、不可能になるからです。
　このコロナ騒ぎが起きる前は、山本太郎が立ち上げた「れいわ新撰組」は全国を遊説しながら日本の政界に新しい息吹を吹き込み、「山本太郎現象」として外国の雑誌Newsweekにも紹介されるほどの反響を引きおこしましたが、今ではその影はまったく薄くなりました。
　それも当然でしょう。「社会的距離を保ち、集団行動を慎め」と言われたのでは身動きできなくなるからです。
　しかし山本太郎にも問題がなかったわけではありません。というのは、彼自身が「今度の新型コロナウイルスは危険だ。政府はPCR検査を拡大せよ」と叫んでいたからです。
　PCR検査を拡大すれば、いわゆる「感染者」が激増して、「新型コロナウイルスがいかに伝染性が強く危険か」という政府の宣伝に手を貸すことになります。
　ところが、PCRの発明者でありノーベル賞受賞者のキャリー・マリス自身が「これを感染症診断に使ってはならない」と言っているのです。

　最近、ポルトガルで「PCR検査は当てにならない」「PCR検査の元になったドロステン博士の論文も多くの間違いがある」という画期的な判決が出たことも、このブログで紹介しました。
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-395.html（2020/12/17）
　もっと興味深いことには、WHO自身が、12月14日にPCR検査に関する注意事項を世界各国に通知したことです。その通知は次のように言っています。

PCR検査は特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう。そうしたことを防ぐため、取扱説明書をよく読むべきだ。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012190000/
https://www.who.int/news/item/14-12-2020-who-information-notice-for-ivd-users

　このような通知をWHOが出した背景には、先述のような画期的なポルトガル判決が出て、「PCR検査の元になったドロステン博士の論文も多くの間違いがある」と指摘されたことが、大きいと思います。
　またドイツの弁護士・科学者集団が「今回の、コロナ騒ぎを利用したロックダウン（都市封鎖）は『人道に対する罪』だ」としてドイツ政府の関係者やテドロスWHO事務局長を集団告訴する動きが出始めていることも、影響しているかも知れません。
＊　新型コロナウイルスをめぐる集団訴訟――パンデミックを口実とした人権侵害を許さないために
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-387.html

３
　いわゆる「三密」回避は、一人暮らしが増えている高齢者には、もっと深刻な問題をはらんでいます。
　私がいつも散歩しているときに出会う老婦人は「これまでは近くの集会所で仲間と話し合ったり運動したりする機会があったのに今ではそれもできなくなり落ち込むばかりだ」というのです。
　また高齢者を収容している介護施設は、コロナウイルス対策を理由に面会が急に厳しくなり、肉親でさえ面会するのが難しくなってきています。病院でも面会を厳しく禁じているところが少なくありません。
　私の甥っ子も、遠くに住んでいてしばらく疎遠になっていた自分の父親が心配になって、母親に電話をして「入院している父に面会したい」と言ったところ、「病院が面会を禁じているから来ない方がよい」と言われたそうです。
　人間は孤独感が強くなれば免疫力が大きく低下してしまいます。まして一人暮らしの高齢者、入院していたり介護施設に住んでいて肉親にも会えない高齢者は、ますます孤独感が強くなりますから、ちょっとしたことで病気になり死亡してしまいます。
　大手メディアに「コロナウイルスで死亡」と書かれているひとたちで、このような原因で死亡している数はどれくらいにのぼるでしょうか。まして持病もちの高齢者は、免疫力が低下すると、あっというまに亡くなってしまいます。
　つまり、コロナウイルスで死亡するのではなく、コロナ政策で死亡しているのです。なぜなら今回のコロナは致死率が極めて低いのですから、面会謝絶という方法はまったく必要もないと言えるからです。
　今回のコロナは風邪やインフルエンザとたいしてかわらないとすれば、面会謝絶という方法が持病もちの高齢者を死に追いやったとも言えるからです。WHOは「陽性者が死亡したら原因の如何を問わずコロナで死亡と書く」よう指導しているそうです。
　だとすれば、コロナによる死亡者数というのも全く当てになりません。このブログでもブルガリア病理学会会長の次のような発言を紹介しました。
＊「誰もコロナウイルスで死んでいない」　ブルガリア病理学会会長ストイアン・アレクソフ博士による重大事実の暴露
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-category-60-1.html
　アレクソフ博士は「WHOは死因を調べようとしても検死・解剖するなと言っている」と嘆いています。まして「感染者数が激増した」と大騒ぎしている大手メディアの報道は、いっそう信用できません。
　なぜならPCR検査の増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまます。
　つまり、陽性者数（すなわち「感染者」）を増やしたければ、増幅サイクルを高めればよいわけですし、そのようにして政府や自治体は国民・住民の恐怖感を煽り、ワクチン待望論者を増大させてきたのです。
　しかも、「新型コロナウイルスが存在することを証明するエビデンス文書はあるのか」と厚生労働省に問い合わせた市民がいるのですが、驚いたことに、このような文書開示の請求を要求しても、彼らの答えは次のようなものでした。
　「今は忙しくてそういうことを調べて回答する時間がないので、開示はもう少し待ってほしい」
　要するに、厚労省でさえ「新型コロナウイルスが存在すること」に自信をもっていなかったのです。（別紙資料参照）

４
　さらに言えば、間違ったコロナ政策、「三密」（密閉、密集、密接）回避のために、どれだけの病院・企業・小売店などが閉鎖や倒産に追い込まれたことでしょう。
　その結果、どれだけの人が失業したり、失業を苦にして自殺したことでしょう。何度も言いますが、コロナウイルスよりもコロナ政策がひとを殺しているのです。
　その証拠に、「コロナの死者よりも多い自殺者数に海外メディアが驚愕」と題する次の記事を見てください。

新型コロナよりも多く失われた命
　「10月、自殺によってコロナの10か月間よりも多くの日本の命が奪われる」と衝撃的な見出しが躍ったのは、「CBS NEWS」だ。
　日本における自殺者の数が多いのは今に始まったことではない。というか、日々の「人身事故」などが当たり前になりすぎて、我々の感覚が麻痺しているという面もあるだろう。
　しかし、そんな「自殺大国」でも、コロナショック下での自殺者数の増加は海外メディアにとって衝撃的だったようだ。
　「新型コロナウイルス感染症そのものよりも、はるかに多くの日本人が自殺によって亡くなっている。これはパンデミックの経済、社会的影響が絡んでいると思われる。
　全国の死者が2000人以下と、日本はコロナの流行に対して他国よりうまく対応した一方、警察庁の仮統計によれば10月だけで自殺者数は2153にも昇っている。これで上昇するのは4か月連続だ。
　現在日本では、今年に自ら命を奪った人の数は1万7000人以上にも昇る。10月の自殺者数は例年より600人多く、女性の自殺は全体の約3割と80%以上上昇している」
　特に注目したいのは、女性や子どもの自殺が増えているという点だ。
　「主に育児を担ってきた女性は、パンデミックによる失業や不安の矢面に立たされている。また、彼女たちはよりDV被害の危険性に晒されており、相談所によれば世界各国と同じく日本でも状況は悪化している。こちらも上昇している」

コロナの疲弊でメンタルヘルスが悪化
　新型コロナウイルスによる自殺者は世界中で増えているが、もとより高い自殺者に悩まされていた日本の現状は、まさに桁違いなのだ。
　「Bloomberg」も、「日本の自殺者急増が、コロナによるメンタルヘルスの死者数を示す」と、この問題を取り上げている。暗澹とした気持ちにさせられるのは、「一部の層」が特に被害を受けているという事実だ。
　「政府の統計によると、8月の自殺件数は15.4%・1854人に上昇した。なかでも、女性の自殺は約40%に跳ね上がっている。小～高校までの学生の自殺件数は59人と前年の倍以上となった」
　「経済的に、コロナウイルスは不釣合いに女性を影響している。小売りやサービス業など、より変則的な雇用についていることが多いからだ。昨今の日本の失業のうち、彼女たちは66%を占めている」
　また、親へのストレスが増していることで、子どもたちが発している「危険サイン」も見過ごされがちになっているという。同記事によれば、ここ数年日本の自殺者数は低下傾向にあるものの、未成年の自殺件数はいまだ上昇し続けている。
　（Yahooニュース、2020/11/21）
https://news.yahoo.co.jp/articles/468823530bb795058b5d12e78a29eb6889f409c1

　病院・企業・小売店などが閉鎖や倒産に追い込まれて失業すれば、心が大きく落ち込みますし自殺者も増えます。逆にPCR検査をやめれば、いわゆる「感染者」も減ります。減るどころかゼロになるかも知れません。
　ここで特に注目したいのは、「小～高校までの学生の自殺件数は59人と前年の倍以上となった」という事実です。
　というのは、私の研究所の一員（高校教師）から、「今年四月以降から夏休みまでに二人も自殺者が出た」というメールが届いたからです。
　コロナ騒ぎで学校が休校になったり、授業が再開されても不規則だったり、「三密」（密閉、密集、密接）回避のために友だちと自由に会話ができなかったことが、彼らを自殺に追い込んだのかも知れないと彼は語っていました。

５
　以上はコロナ騒ぎが自殺を生み出した事例ですが、これが他殺を生み出した事例もあります。その事件を日経新聞（2020年4月24日）は次のように報じています。

岐阜市で路上生活をしていた男性が殺害された事件で、傷害致死容疑で逮捕された19歳の男子大学生2人が在籍していた朝日大（岐阜県瑞穂市）は24日夜、2人が所属していた硬式野球部の無期限活動停止を決めたと発表した。同部の藤田明宏監督はこの日に辞任届を提出し、学長は受理した。また大学は2人を自宅謹慎とした。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58498330U0A420C2000000

　この記事では簡単にしか書かれていませんが、調べてみるとコロナ騒ぎで休校になったため野球部が練習をできず、その暇つぶしに、中途退学した学生3人（同じく19歳）と一緒になってホームレスの男性（渡邉哲哉81歳）を襲い、惨殺した事件でした。
　その一部始終は下記に北村年子（ノンフィクションライター）による詳しい報告があります。週刊『女性PRIME』に載ったものです。
＊「岐阜・ホームレス殺害事件、どこにも報道されていない『生き証人』の証言」
https://www.jprime.jp/articles/-/18078 （前編）
https://www.jprime.jp/articles/-/18074　（後編）
　あまりにも残酷な殺し方なので、ここで詳述するに忍びません。したがって詳細はそれにゆずりたいと思いますが、私がここで言いたかったのは、コロナ騒ぎが失業を生み出し、それが家庭内暴力につながったり、この大学の野球部のように殺人につながったりするということです。
　休校になり暇を持て余した野球部員が、橋の下に住んでいたホームレスの高齢者をいたぶり尽くした上で殺したわけですが、これも無駄なPCR検査で「感染者」を増やした結果ではないでしょうか。「小人閑居して不善を為す」の典型例かも知れません。

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６　
　また、そもそも病院で「密閉」を回避すると称して、窓や玄関を開け放してあるところが少なくないのですが、これでは暑いときの冷房、寒いときの暖房はまったく意味をなしません。
　夏場では熱中症患者を増やし、冬場では風邪やインフルエンザ、さらにはコロナウイルスの患者を増やすだけです。
　マスクや手洗いも、コロナウイルスにとっては（それどころか風邪にとっても）ほとんど効果がありません。
　手洗いについても、ほとんど効果がない（むしろ有害である）ことは、次のものを読んでいただければよいと思います。
＊　藤田紘一郎『手を洗いすぎてはいけない―超清潔志向が人類を滅ぼす』（光文社新書）
＊　アランナ・コリン『あなたの体は9割が細菌― 微生物の生態系が崩れはじめた』（河出書房新社）
　人間の体の90％は細菌で出来ていて、それが免疫力をつくっているのに、手洗いはその免疫力を奪ってしまうからです。

７
　ではマスクについてはどうでしょうか。コロナウイルスは極微小ですからマスクの穴をいとも簡単に通り抜けます。コロナウイルスのサイズは0.16㎛ですが、マスクの穴は0.3㎛だからです。
　このようにマスクは医学的には効果がありません。それどころか逆に有害だという研究も少なくありません。医学的に有害であるだけでなく（とくに幼児や子どもにとって）精神的にも有害なのです。以下の研究を御覧ください。

＊マスクについての明白な真実
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-433.html
＊マスク着用は健康に深刻なリスクがある
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-434.html
＊マスク顔の両親は、子どもには恐怖の世界
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-462.html
（ちなみに、藤田紘一郎『手を洗いすぎてはいけない――超清潔志向が人類を滅ぼす』の第4章は「マスク大好き第スク日本人の愚」となっています）

　しかし支配する側にとっては、マスクは実に有効です。
　アメリカを見れば分かるように、いま資本主義社会は深刻な矛盾を抱えて、世界的に崩壊しかねない危機に直面しています。ですから、コロナウイルスを口実にして、これを全面的に再設定（グレイト・リセット）しようともくろんでいる人たちにとっては、マスクは実に便利な武器です。
　なぜなら、マスクをしているかどうかを見るだけで、民衆が自分たちにどれだけ従順であるかを簡単に判断できるからです。マスクは言わば、権力者が民衆の「従順度」「服従度」を測るリトマス試験紙として機能し始めているのではないでしょうか。

８
　かつて日本ではアジア太平洋戦争の頃、集会・結社の自由は禁じられていましたが、今や世界中が、心も体も「ロックダウン」「自粛・監禁状態」です。集会・結社の自由を禁じるためには治安維持法は必要ないのです。
　その証拠に、日本では「自粛警察」や「帰郷警察」まで現れ始め、お盆なのに故郷に帰ってお墓参りもできない状態です。正月だというのに里帰りもできません。「今度のコロナウイルスは怖いものだ」という宣伝だけで充分なのです。
　感染が拡大しているというのは、PCR検査が間違って使われている結果に過ぎないのに、ひとびとに恐怖感を撒き散らす政策だけが横行しています。
　先述のように、マスク、PCR検査、社会的距離などに、どれだけの科学的根拠があるのかの検証が、大手メディアでは、ほとんどおこなわていません。
　したがって今や世界は、コロナウイルスを口実にした「マスク社会」「新しい生活様式」に移行しつつありますが、これは新しい監視国家・全体主義体制への第一歩になる危険性をはらんでいます。
　しかし実は、「社会的距離（Social Distance）を保て」という政策も、「2006年のブッシュ政権時に、14歳の少女によって、学校の課題研究として考え出された」こともほとんど知られていません。したがって科学的根拠はほとんどありません。

＊「社会的距離」というデタラメなアイディアは、2006年のブッシュ政権時に14歳の少女によって発明されたこと、ご存知？
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-category-65.html

　とはいえ、私たちの闘いも着実に前進し始めています。それが先述したポルトガルにおける裁判の勝利です。だとすれば、私たちは「知を力に」を合言葉に、PCR推進派にたいして真っ向から論争をいどむ気概が必要でしょう。
　今や私たちはポルトガル判決を手にしているのですから、そしてWHOでさえPCR検査の使用法に注意を喚起し始めているのですから、ただ前進あるのみです。

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別紙資料

コロナ騒ぎがめざしている世界――「グレイト・リセット」された社会ではどんな生活が待っているのか

総合文化（2020/12/24）　ダボス会議、ID2020、デジタル庁、「マイナンバー」カード、GIGAスクール構想、「グレイト・リセット」「ショックドクトリン」、ナノチップ、マイクロチップ、クラウス・シュワブ（Klaus Schwab）、ロバート・F・ケネディ・ジュニア、CHD（ChildrensHealthDefence：ワクチン被害から子どもを守る）

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ワクチン接種を受けるぞ、宣伝に駆り出された元大統領たち

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１
　前回のブログでは、テドロスWHO事務局長について次のような事実を紹介しました。
１）医学博士でない人物がWHO事務局長になった初めての例だ。
２）テドロスは、WHOの財源やGAVI「ワクチンと免疫獲得のための世界連合」を見れば分かるように、これまでにビル・ゲイツとの深い付き合いがあった。
３）それ以前にも、エチオピア保健相時代にビル・ゲイツと出会い、ゲイツ関連のGFATM「エイズ・結核・マラリア対策の世界基金」理事会役員を務めたことがある。
４）以上の経歴を見れば分かるように、テドロスは、ビル・ゲイツとの出会いがなければ、おそらくWHOの事務局長になれなかった人物である。

　ところがインターネットで調べてみると、オカルト系のサイトや「ネット右翼」と呼ばれる人たちサイトには、次のような記事が多いことに驚かされます。
（１）WHO事務局長テドロスと中国共産党総書記の習近平（シー・チンピン）は極めて親しい。だからテドロスは中国のコロナウイルス対策を激賞した。
（２）現在のコロナ騒ぎは中国共産党による陰謀である。コロナウイルスは中国の細菌研究所から出てきたもので、それは過失ではなく意図的なものだった。
（３）コロナ騒ぎのあとに予定されている「グレイト・リセット」とは、世界を「共産化」させることであり、これは中国が世界を支配しようとしている現れだ。

　代々の自民党による親米政策で、日本は「反韓」「反中」の雰囲気が渦巻いていますから、このような意見が出てくるのは当然かも知れません。
　コロナ騒ぎの中で失業したりすれば、その不満を誰かにぶつけたくなりますから、その相手として中国が選ばれるのも納得できます。
　しかしテドロスWHO事務局長とビル・ゲイツの深い関わりを考えると、上記のような「コロナ騒ぎは中国による陰謀だ」という説は、即座に崩壊します。
　そもそも「グレイト・リセット」という考えはダボス会議すなわちWEF（世界経済フォーラム）の大きなテーマになっていますし、WEFの設立者クラウス・シュワブ（Klaus Schwab）には『Great Reset』という著書もあります。
　だとすると、上記の説によると、クラウス・シュワブは共産主義者ということになりますし、WEFを財政面で積極的に支えているビル・ゲイツも共産主義者ということになります。こういう荒唐無稽な考え方は普通のひとにはとても受け入れがたいものです。
　ダボス会議に集う世界の超エリートたちは、「コロナ騒ぎ」を利用して、今や崩壊寸前の資本主義社会を「一気にどう大改造したらよいか」を真剣に考えているわけです。いわば「ショックドクトリン」であり、それが「グレイト・リセット」なのです。
　にもかかわらず、これを中国共産党の陰謀だと考えると真の敵を見失い、このコロナ禍から抜け出す道が見えてきません。

２
　前回のブログでは次のことも紹介しました。
１）ビル・ゲイツは、TEDショウ「ゼロへの革新」で「ワクチン接種やその他の医療措置で10～15％の人口を削減できる」と言っている。
２）そのためには国際機関であるWHOを利用してコロナ騒ぎを演出し、全世界全国民に対する「ワクチンの強制接種」が必要である。
３）しかし、ゲイツが求めているのは、単にワクチンで大儲けしたり、人口を削減したりすることだけではない。その一環として考え出されたのがWEF（世界経済フォーラム）が主導する「ID2020」という組織と運動である。
　この「ID2020」はウィキペディアでは次のように説明されています。
　＜ID2020は非政府組織NGOであり、世界中の10億人の文書化されていない人々や、難民などのサービスの行き届いていないグループのデジタルID（電子化身分証明書）を提唱しています。陰謀論者によるCOVID-19のパンデミックに関連する誤った情報のため、NGOは公表される前は比較的知られていませんでした。＞

　しかしWB（世界銀行）で30年以上も仕事をしてきたピーター・ケーニッヒは、「コロナウイルスCOVID-19パンデミック：しかし真に危険なのは『ID2020』だ」という論文で、これについて次のように説明しています。

　これは何年も前から計画されていたことだった。今すぐ着手するという最終決定は、2020年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム（WEF）で下された。
　ゲイツ財団、GAVIアライアンス（ワクチン接種促進世界同盟）、ロックフェラー財団、ロスチャイルド家などは、全員この決定――ID2020の実施――を支持している。
　パンデミックが公式に宣言された後、次のステップは、WHOまたは各国の勧告に基づいて、警察や軍の監視下で「ワクチン接種を強制する」ことである。拒否すれば罰せられる。罰金か刑務所行きか。どちらにしても強制的ワクチン接種ということになる。
（『アジア記者クラブ通信』325号：21頁）

　多くの国では、このワクチンについて疑念をいだく国民が少なくなく、アメリカでは半数以上がワクチンを受けたくないと言っています。
　そこでオバマ、ブッシュ、クリントンなど、元大統領がテレビに出演して「ワクチンができたら真っ先に接種してもらう」とすら言うようになりました。
　しかし、そのような演出をすればするほど、国民の間では「大統領が登場しなければならないほど危険なワクチンなのだ」という意識が広まり、逆効果でした。
https://www.rt.com/usa/508556-former-presidents-obama-vaccine-covid19/
　ですから、全員にワクチン接種ということになれば、警察や軍の監視下で「ワクチン接種を強制する」ということになりかねません。実際、イギリスやアメリカで「マスクをしていない」という理由だけで警官に警棒で打ちのめされたり、罰金をはらわされたりという事件が頻発しています。
　それはともかく、全員へのワクチン接種を強く支持しているのが、ゲイツ財団、GAVIアライアンス（ワクチン接種促進世界同盟）、ロックフェラー財団、ロスチャイルド家など、WEF（世界経済フォーラム）を支えている億万長者の一団であることに注目してほしいと思います。
　なぜなら、「ID2020」を推進する名目上の理由が、「身分証明書をもたないため医療サービスを受けられない難民・貧困者・発展途上国のひとびとに、全員強制のワクチンをサービスする」ということなのですが、アフリカなどの発展途上国が貧困なのは北半球の先進国が南半球の国々から豊かな資源を略奪するからであり、それをやめさえすればよいだけです。
　たとえ一歩譲って、その理由が良心的な動機から出ているとしても、それならば世界中の国民にワクチンを強制する理由はないことになります。もちろん、世界中の国民にワクチンを強制することになれば、これはもちろん巨大製薬会社がまた大当たりするということになるわけですが、全員強制には別の理由があります。
　それはワクチンの強制接種は国民を監視する手段として利用できるということです。これについて以下で項を改めて説明することにします。

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WEF（世界経済フォーラム）の設立者クラウス・シュワブ

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３
　先に紹介したピーター・ケーニッヒは、先に紹介した論文でさらに次のような説明を付け加えています。（同上21-22頁）

　もうひとつの仮説は、現時点では仮説にすぎないが現実的なものである。ワクチン接種と同時に、ナノチップが注射される可能性があるが、ワクチン接種を受けた人にはわからないというものである。（ワクチン接種を受けていない場合でも、その後にワクチン接種を受ける可能性もある。）
　このチップは、銀行口座（デジタルマネー）を含むすべての個人データを遠隔操作で加筆できる。そう、「彼ら」が狙っているのはデジタルマネーだ。だから、もうあなたは自分の健康や個人的なデータだけでなく、収入や支出もコントロールできなくなる。
　あなたのお金は、流れに棹さしたという無作法に対する「制裁」として、ブロックされたり剥奪されたりする可能性がある。あなたはご主人様の単なる奴隷になるかもしれない。これに比べれば、封建制など、公園を散歩してるぐらいにしか見えないかもしれない。
「物理的な紙とコインのお金は、病気とくにコロナウイルスのような伝染病を広めることになりうるので、デジタルマネーに移行しなければならない」とWHO事務局長のテドロス博士が数日前に言ったのは無駄ではなかった。
　何かが起こる前触れだったのか。それとも既に現存するものの前触れだったのか。多くのスカンジナビア諸国では、現金はほとんど禁止されており、チョコレート・バーでさえ電子的にしか支払いができない。

　あとで、もう一度説明することになると思いますが、実を言うと「グレイト・リセット」のひとつに、この社会をすべてデジタル化するという構想があります。
　日本を「キャッシュレス」の社会にしようとしているのも、その一環でしょうが、その口実として登場するのが、またもやコロナ騒ぎです。
　というのは、テドロスWHO事務局長が上で「紙幣とコインのお金はコロナウイルスを広めることになりうる」と言っていると同じ理由で、岐阜市内のスーパーマケットでさえ、レジ係は「なるべくカードで支払ってほしい」と家内に言ったそうです。
　しかも、「ではカードで払います」と言うと、「そのカードを機器に出し入れする作業も自分でやってほしい」というので、家内は仕方なく、その作業も自分でせざるを得なかったようです。
　これほど今回のコロナ騒ぎは日本のデジタル化に貢献しているわけです。ですから「グレイト・リセット」を成功に導くためには、コロナ騒ぎは早々に収まってもらっては困るのです。
　日本政府が最近、「デジタル庁」というものを立ち上げると言い出したのも、このような流れの中にあると私は思っています。つまり世界の司令塔は今やUN（国連）ではなく、WEF（世界経済フォーラム）なのです。
　つまり、ビル・ゲイツやクラウス・シュワブは世界の市民から選挙で選ばれた人物ではないのにもかかわらず、WEFという私的組織を通じて、世界の行く末を指示し左右できる地位にあるのです。WHOはWEFの召使いに過ぎません。
　私が「だから各国政府は、今度の新型コロナウイルスがどんなものか（すなわち致死率の極めて低いものであること）を予め知っていたのではないか」と、以前のブログで書いたのも、このような理由がありました。
　今後の世界は、コロナパンデミックという「ショックドクトリン」を利用して社会の大変革、すなわち「グレイト・リセット」をおこなうことになる――それを政府トップは予め知っていたからこそ、早々と「デジタル庁」というものを立ち上げたのではないでしょうか。

４
　すでに教育現場では、コロナ騒ぎを理由に、上からの命令で「iPad」の使用が強制されつつあります。それが文科省の言う 「GIGAスクール構想」です。
　GIGAとは、「Global and Innovation Gateway for All」の略ですが、先日、研究所の一員から次のようなメールが届きました。
　＜来年から私の県では、高校１年でこんどはBYODでパソコンを全員１台買わせることに急に決まり、今度はそちらの方が面倒になりそうです。授業も「はじめにパソコンありき」みたいになったらどうなるのか我々５０代職員は戦々恐々としています。＞
　ちなみに上でBYODと書かれているのは、「Bring Your Own Device」の略で、「自分のデバイスを持ち込む」という意味です。
　「社員が個人で所有しているスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどの端末を企業内に持ち込み、業務に活用する仕組み」を学校にも適用させようというのが文科省のねらいでしょう。

　さらに別の研究員（中学校教師）から次のようなメールも届いています。

　市教委から、生徒一人に１台ずつ、iPadが配布された。これは貸与であって、次に入学してくる生徒に引き渡される。今後いつ休校になっても、オンラインで朝の会、授業、帰りの会ができるようにさせられた。
　確かに、生徒一人一人の顔を見られることは、安否確認にはよいが、教師も生徒も使いこなせるようならなければならない。毎週のように、iPadの使い方のシリーズ化したプリントが教師に配布される。
　生徒は３時間ほど授業時間を使って、基本の使い方を担任から習った。タブレットを使った授業は、私も３年前に富士通のもので模擬授業をさせられたが、今回のものはオンラインが加わるため、さらに多くの使い方を覚えなければならない。
　iPadの最大の難点は、ネットマナーの指導である。教師の見えないところでやっていることなので、他の生徒からの情報でしか知り得ないことばかりである。
　生徒が個人メールなどで使用して、いじめにつながる投稿をしたり、学習に関係のない動画をダウンロードしたり、
　フィルターを外してサイトに入ったり（フィルターの外し方もネットで検索すれば載っている）、
　カメラ機能で撮った個人画像を無断で使用したり、授業を録画して勝手に投稿しようとしたりなど。　
　上記のような使用をする度に、一斉指導をしなければならない。iPadを片手に持ち、朝から大音量で音楽をかけながら歩く生徒、オンラインゲームをしながら検温チェックを待つ生徒、iPadを落として壊したら、それも指導をする。無駄な仕事が増えた。

　つまり教育現場からの要求ではなく、教育委員会の指示で、iPadなどが教室に持ち込まれることになります。それで教育効果があるかどうかは二の次で、IT産業の儲けを最優先させた政策でしょう。
　これも県の教育委員会が独自に判断したというよりは文科省の意向が全国に流れていたからです。つまり社会のデジタル化は「グレイト・リセット」が世界で本格化する以前に、すでに日本の教育現場では先行しているのです。
　これはコロナウイルスを口実にした大学におけるオンライン授業でも同じです。文科省は大学におけるオンライン授業を推進するよう通達を出しているようです。私の知っている私立大学でも、学長自らが授業をオンライン化するよう文系教員に強い圧力をかけていたからです。
　政府はもともと「文系学部はいらない」と言い始めていたのですから、これで文系学部の大々的なリストラが進行するかも知れません。オンラインで授業すれば、衛生予備校や放送大学と同じように、大量の教員を雇う必要もなくなりますから、経営者にとってはこんなに美味しいことはないでしょう。

５
　少し横道に逸れたので、話を元に戻します。私が説明しようとしていたことはID2020についてでした。
　政府は以前から「マイナンバー」をデジタル化することを執拗にねらってきていました。そのために「マイナンバー」カードにさまざまな恩典を付けて、たとえば免許証としても使えるようにするとかいった案を提示してきました。
　それでも国民はなかなか動きませんでした。しかしコロナ騒ぎの中で一気にそれを推進させる好機が訪れた考えても不思議ではありません。WEF（世界経済フォーラム）でも恐らく同じことを考えたのでしょう。それがID2020だったわけです。
　つまり国民全員にワクチンを接種するとき、同時にデジタル化した「マイクロチップス」も体に送り込むという計画が密かに進行している恐れがあるのです。それをケーニッヒは次のように書いていました。もう一度それを次に引用します。

もうひとつの仮説は、現時点では仮説にすぎないが現実的なものである。ワクチン接種と同時に、ナノチップが注射される可能性があるが、ワクチン接種を受けた人にはわからないというものである。
　このチップには、銀行口座（デジタルマネー）を含むすべての個人データを遠隔操作で加筆できる。そう、「彼ら」が狙っているのはデジタルマネーだ。だから、もうあなたは自分の健康や個人的なデータだけでなく、収入や支出もコントロールできなくなる。

　ナノチップとは？ 「ナノ」は「マイクロ」よりも3桁小さい、「10億分の1」という意味の言葉です。 マイクロチップは米粒程度の大きさですが、ナノチップはもはや肉眼では全く見えません。
　このような極微小物質をワクチンと一緒に接種し、その微小物質には「銀行口座（デジタルマネー）を含むすべての個人データ」を遠隔操作で書き込むことができます。もしこのようなことができたら、もう「マイナンバー」すら必要なくなります。
　ロバート・F・ケネディ・ジュニア（以後、RFKジュニア）によれば、ビル・ゲイツは、そのようなことを可能にする技術をすでに開発し、特許まで取得しているそうです。それをRFKジュニアは次のように説明しています。

　ゲイツが所有するマイクロソフト社は、ある悪質な技術で特許を取得している。
　それは、体内にセンサー付きのチップが埋め込まれ、そのチップが人間の体や脳の動きを監視するという技術だ。
　そのチップは、従順な人間には暗号通貨という報奨金をやると約束している。与えられた仕事、すなわちチップの埋め込みをやり遂げたときにだ。
　また2019年に出され、まだ消去されていない『サイエンティフィック・アメリカン』誌の記事によれば、ゲイツはマサチューセッツ工科大学に、注射で接種できる染色された量子ドットシステムを構築するよう依頼していた。
　具体的には、医療情報が搭載されたタトゥー（入れ墨）を、注射により、こどもの皮膚下に注入するということだ。このタトゥーは、iPhoneのアプリを使えば見えるよう設計されていた。
https://childrenshealthdefense.org/defender/yes-bill-gates-said-that/

　ところがゲイツは、「ワクチン接種によるデジタル証明書」のことなど一度も語ったことがないと主張しています。
　ゲイツは、「人体に埋め込まれたマイクロチップ」や「予防接種を受けたことがわかるタトゥー（刺青）」などを使って、われわれを追跡する意思など毛頭ないと言うのです。
　そして、ビル・ゲイツやその取り巻きは、マイクロチップやタトゥーの話を「陰謀論」として一蹴しています。
　しかしゲイツは、2020年6月のTED講演で、そのことを語っているのです。ところがその記録映像から肝心の部分が削除されてしまっているのです。
　削除編集が加えられたのは、ゲイツが「われわれすべてにとって、まもなくワクチン接種によるデジタルID（身分証明書）が必要となる」と語った場面です。
　そこでRFKジュニアが創設した団体CHD（ChildrensHealthDefence：ワクチン被害から子どもを守る）のスタッフが苦心した結果、元の映像を再現することに成功したそうですが、その映像は下記サイトにあります。
＊Yes, Bill Gates Said That. Here’s the Proof.（ワクチン接種デジタル証明書！？ビル・ゲイツは確かに言った。証拠はこれだ。）
https://childrenshealthdefense.org/defender/yes-bill-gates-said-that/
　上記のサイトにはビル・ゲイツに関するさらに重要な情報も載せられているのですが、もう充分に長くなっているので、その紹介は割愛させていただきます。
　（時間と興味のあるかたは覗いてみてください。近日中に、この翻訳を『寺島メソッド翻訳NEWS』に載せる予定ですので。）

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「Great Reset 2030」の目指すもの――パンデミック（PANDEMIC）はプランデミック（PLANDEMIC）だったのか

総合文化（2020/12/22）　ナオミ・クライン、ショックドクトリン、「惨事便乗型資本主義」、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、テドロス・アダノムWHO事務局長、GAVI「ワクチンと免疫獲得のための世界連合」、GFATM「エイズ・結核・マラリア対策の世界基金」、サルバドール・アジェンデ

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ナオミ・クライン
　

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１
　私は前回のブログで、テドロスWHO事務局長が、本来「パンデミック」ではないのにWEF（世界経済フォーラム）と連携しながらパンデミック宣言をして、新型コロナウイルスの脅威を煽り続けてきたことを紹介してきました。
　テドロス事務局長がこのように新型コロナウイルスの脅威を煽り続けてきた背景には、ワクチン産業との深い結びつきがあったことも今では衆知の事実です。なぜなら、パンデミック宣言が出れば製薬業界に多大な可能性が開けてくるからです。
　WHOは資金の80％を外部からの寄付とりわけ巨大製薬会社やビル＆メリンダ・ゲイツ財団からの寄付に頼っています。ウィキペディアによれば、各国政府による分担金はWHO資金のわずか17%を占めるに過ぎません。
　そのうえ、資金源のトップだったアメリカが、トランプ政権になってから資金提供を拒否したので、資金源2位だったゲイツ財団の影響力はさらに大きくなりました。しかし、このゲイツ財団がワクチン接種を世界全体に強制する旗振り役になっていることは、あまり知られていません。
　それはしかし、次のような事実によく表れています。（『アジア記者クラブ通信』325号28頁）

WHOに対する民間からの、あるいは非政府組織からの突出した資金拠出者は、次の「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」グループだ。
（１）ビル&メリンダ・ゲイツ財団、
（２）財団自らが併設したGAVI「ワクチンと免疫獲得のための世界連合」、
（３）財団が創設を働き掛けたGFATM「エイズ・結核・マラリア対策の世界基金」
　これら3組織でWHOに4億7400万ドル以上を拠出している。「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」だけでも3億246万4317ドルという大掛かりな出資だ。
　参考のために対比してみると、国としてWHOへ最大の拠出をしたのは米国で、金額は4億100万ドルだった。
　さらにビル&メリンダ・ゲイツ財団は世界最大の約500億ドルという非課税の資金を、メルク、ノバルティス、ファイザー、グラクソ・スミス・クラインといった同じワクチン製造会社に振り向けている。

　つまり、テドロス事務局長はWHOを通じて世界各国にさまざまな指示や助言を出していますが（たとえば「コロナウイルスの死者だとされたものは検死解剖をしてはならない」といった指示など）、実はWEFを裏で動かしている人たち、とりわけビル・ゲイツの指示に従って動いているものとみて間違いないでしょう。
　というのは、テドロス事務局長には次のような過去もあるからです。（同上28頁）

　このような背景からすれば、エチオピアの政治家だったテドロス・アダノムが2017年にWHO事務局長に就任したのは何ら驚くべきでない。
　テドロスは博士という肩書にこだわっているが、医学博士でない人物がWHO事務局長になった初めての例だ。
　テドロスは「エチオピア北部ティグレ州でダムがマラリア伝染に与えた影響に関する研究」の論文を提出し、地域共同体の健康状態に関する分野で哲学博士号を授与されている。
　テドロスはまた2012年から2015年までエチオピア外相を務め、その前の保健相時代にビル・ゲイツと会い、ゲイツ関連のGFATM「エイズ・結核・マラリア対策の世界基金」理事会役員を務めたことがある。

　以上の経歴を見れば分かるように、テドロスWHO事務局長は、ビル・ゲイツとの出会いがなければ、おそらくWHOの事務局長になれなかった人物なのです。
　危機管理アナリストのウィリアム・エンダール（F. William Engdahl)は、このような事実を次のように表現しています。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団や巨大な製薬大手会社など、このような民間のワクチン使用推進主体からのWHO財政支援の動きは、流行性疾患や病気に対する国際的な調整を図る役目を果たすはずのこの国連機関を事実上、乗っ取る行為に当たる。

　つまり、選挙で選ばれたこともない私的個人のビル・ゲイツが、私的な民間組織であるWEFと連携しながら、いまや公的な国際機関WHOを事実上、乗っ取って、自分たちの私的利益のために利用しようとしているわけです。
　だとすると、テドロスWHO事務局長は、ビル・ゲイツの操り人形とも言うべき存在なのではないか。そんな疑いがますます強くなってくるのです。

２
　ではビル・ゲイツとは何者なのでしょうか。項をあらためて、そのことを考えてみたいと思います。
　ビル・ゲイツと言われても私はマイクロソフト社の共同創業者であり大金持ちだという認識ぐらいしか持っていませんでした。軽井沢に豪華な宏大な別荘を持っているという噂もあり、驚かされました。
　日本政府が最近（2020年4月29日）、ゲイツに旭日大綬章を贈ったことを知り、なぜアメリカ人に日本の勲章をやるのかと不審に思いましたが、「世界的な技術革新とグローバルヘルスの進歩に対する貢献」がその理由だそうです。
　では、その「グローバルヘルスの進歩に対する貢献」とはいかなるものなのでしょうか。それを調べてみると、ゲイツは世界の住民にたいする健康を増進させるどころか、人口削減を提唱している人物であることを知り、二度ビックリでした。
　それと同時に「ID2020」という計画を強力に推進しようとしている人物であることも分かってきました。すなわち世界中のひとびとにデジタル化された身分証明書IDをもたせるという運動です。それを2020年から開始するというのです。
　このID2020という運動とワクチンがどのように関係するのかは、あとで項を改めて説明することにして、ここでは、まずビル・ゲイツと人口削減計画について私が調べて分かったことを次に報告します。

３
　ビル・ゲイツを「グローバルヘルスの進歩に対する貢献」という観点で見ると、まず思い浮かぶのがGAVIアライアンス（GAVI, the Vaccine Alliance）です。
　この団体は、既に上で見たように、WHOを財政的に支える、「ビル&メリンダ・ゲ９ツ財団」グループのひとつでした。
　この団体は「ワクチンと予防接種のための世界同盟」（GAVI：Global Alliance for Vaccines and Immunization」が旧名ですが、今は略して「GAVIアライアンス」（GAVI, the Vaccine Alliance）と呼ばれています。
　立て前は「子どもの予防接種プログラムの拡大を通じて、世界の子どもの命を救い、人々の健康を守る」ことを使命としたアライアンス（同盟）ですが、調べてみると、やっていることは、それと真逆だったので、これまた驚きの連続でした。
　というのは、ロバート・ケネディ・ジュニアがビル・ゲイツの悪行を暴露し、「ビル・ゲイツと人口削減計画」について調査するよう、アメリカ政府に要求する請願署名運動を始めていたことを知り、驚愕してしまったからです。
　ロバート・F・ケネディ・ジュニアといえば、ケネディ（JFK）が大統領だったときの司法長官であったRFK（ロバートFケネディ）を父親とする人物です。RFKは、大統領予備選挙の最中に暗殺されたことでも有名です。
　JFKが暗殺されたことはあまりに有名ですから、これを知らないひとは誰も知らないひとはいないでしょうが、RFKが同じように暗殺されたことを知らない日本人（とくに若者）は意外に多いのではないでしょうか。
　そのようなRFKを父に持つロバート・F・ケネディ・ジュニアは、今は子どもの権利擁護者であり、弁護士としてワクチン接種反対運動の先頭に立っていることを、恥ずかしながら私は最近になって初めて知ったのでした。
　そのRFKジュニアは、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の医療過誤と人道に対する犯罪の調査」を求める次のような請願書を出し、ホワイトハウスに送っています。

“We Call For Investigations Into The ‘Bill & Melinda Gates Foundation’ For Medical Malpractice & Crimes Against Humanity”
https://petitions.whitehouse.gov/petition/we-call-investigations-bill-melinda-gates-foundation-medical-malpractice-crimes-against-humanity

　では上記の請願書には何が書いてあったのでしょうか。それを以下に引用します。

「COVID-19パンデミック」を取り巻く出来事を見ていると、さまざまな疑問が未だに解けないままです。2019年10月18日、中国の武漢でグラウンドゼロが宣言されるわずか数週間前に、2つの大きなイベントが行われました。一つは「イベント201」であり、もう一つは武漢郊外で開催された「世界軍事オリンピック」です。それ以来、ワクチン＆ウイルス追跡のための世界的推進が開始されました。
　この先頭に立っているのはビル・ゲイツであり、彼は、ワクチン接種によって「人口増加を10～15％減らす」ことに関心を持っていることを公に表明しています。ゲイツ、ユニセフ、WHOは、破傷風ワクチンに隠されたHCG抗原を使用することによってケニアの子どもたちを意図的に不妊化させたことで、すでに信憑性のある告発を受けています。
　徹底した公的な調査が完了するまで、議会と他のすべての統治機関は、義務を怠っていることになります。

　ではビル・ゲイツは、ケニア以外でも、どのような行動をとっていたのでしょうか。それを批評家ピーター・ケーニッヒは次のように説明しています。少し長いのですが以下に引用します。
＊Bill Gates and the Depopulation Agenda. Robert F. Kennedy Junior Calls for an Investigation
https://www.globalresearch.ca/bill-gates-and-the-depopulation-agenda-robert-f-kennedy-junior-calls-for-an-investigation/5710021https://www.globalresearch.ca/bill-gates-and-the-depopulation-agenda-robert-f-kennedy-junior-calls-for-an-investigation/5710021
（出典は上記の通りですが、以下は私の翻訳です）

　ビル・ゲイツと彼の財団であるビル＆メリンダ・ゲイツ財団（BMGF）は、20年以上にわたり、アフリカやアジアを中心とした貧しい国々で、何百万人もの子どもたちにワクチンを接種してきた。
　彼らのワクチン接種プログラムのほとんどは悲惨な結果をもたらし、まさに病気を引き起こし（例えばインドではポリオ）、若い女性を不妊にした（ケニアでは改変された破傷風ワクチンを使用）。多くの子どもたちが死亡した。
　これらのプログラムの多くは、WHOと、そう、UNICEF（the UN Agency responsible for the Protection of Children）の支援を受けて実施された。
　これらのワクチン接種キャンペーンのほとんどは、子どもたち、保護者、後見人、教師のインフォームド・コンセンサスなしに、また、政府当局のインフォームド・コンセンサスなしに、あるいは偽造コンセンサスすらなく実施された。その余波で、ゲイツ財団は世界中の政府、ケニア、インド、フィリピンなどから訴えられた。
　ビル・ゲイツは自分自身に奇妙なイメージを持っている。彼は自分自身を、ワクチン接種を通じて、すなわち人口削減を通じて、世界を救う救世主だと思っている。
　2010年のロックフェラー報告書が発表された頃、ビル・ゲイツはカリフォルニアで開催されたTEDショー「ゼロへの革新」でエネルギーの利用について語っている。
　彼はこのTEDのプレゼンテーションを使って、彼のワクチン接種プログラムを宣伝し、文字どおり「もし我々が本当に良い仕事をしていれば、子どもたちにワクチンを接種することで、世界の人口を10％から15％、減らすことができる」と言っている。
https://www.youtube.com/watch?v=JaF-fq2Zn7I
　これはまるで優生学のように聞こえる。
　上記Youtubeビデオの最初の４分30秒「ビル・ゲイツと彼の破滅的なワクチン接種プログラム」が、そのすべてを教えてくれる。

４
　これを読めば、いま世界中で繰り広げられている「ワクチンを求めるコロナ騒動」がいかに危険なものかが分かっていただけると思います。
　ビル・ゲイツは上記のTEDショー「ゼロへの革新」で、温暖化する地球を救うためには人口削減が必要であり、「子どもたちにワクチンを接種することで、世界人口の10％から15％をらすことができる」と言っているのです。
　何と恐ろしいことにワクチンはひとを救うためではなくひとを殺す（人口削減）ためだったのです！
　しかし人口を削減するためにはワクチンを全員に強制接種する必要はありません。その証拠に日本を初めとするいわゆる先進国は人口が減り、減った労働力を補うために発展途上国から移民労働者を必要としているのです。
　しかも移民労働者は低賃金で働かせることが可能ですから企業にとっては大助かりです。ですから日本政府も日本人の子どもを増やす政策をとるのではなく、いわゆる「技能労働者」にたいする縛りを緩和し、いかに彼らを「輸入」しやすくするかにエネルギーを注いできました。
　ビル・ゲイツにとっては、アフリカを初めとする発展途上国では人口が増えるばかりだから、その子どもたちを救うという口実で、ワクチンを貧しい国で強制接種したのかも知れません。
　が、貧しい国の人口を減らしたければ、その発展途上国を豊かにしさえすればよいのです。先進国が、その貧しい国に眠っている豊かな資源を略奪するのではなく、彼ら自身がその資源を使って豊かな国にすれば、そして誰でもが大学に行けるようになれば、その国も自然と産児制限が行き届き、適正な人口規模になるでしょう。
　しかしビル・ゲイツのような大金持ちにとっては、「ノアの方舟」のように、神に認められた一部のエリートだけが救われ、残りは死んでくれた方がよいのかもしれません。それが最近とくに言われるようになった「コロナ後の世界」「グレイト・リセット」ではないでしょうか。

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サルバドール・アジェンデ　　　　　　　　　　　　ニクソン大統領補佐官のキッシンジャーと握手するピノチェト将軍
　

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５
　つまり、WEF（世界経済フォーラム）に集う世界のひとにぎりのひとたち、世界の特権階級のひとたちにとっては、コロナ騒ぎが収まってくれては困るのです。さもなければ、コロナの恐怖に脅えて、皆が「早くワクチンを接種してくれ！」と叫び出すようにならないからです。そのためにはどうしても感染者を増やさなくてはなりません。
　だからこそPCR検査が必要なわけです。感染していなくても発症していなくても、PCR検査で陽性になりさえすれば、「感染が拡大した！」と大騒ぎして、ひとびとを恐怖に追い込んでワクチンを強制接種することが可能になるからです。
　巨大製薬会社にとっては、こんなに美味しいことはありません。わざわざ自分たちが国民にセールス活動をしなくても、世界各国が税金でワクチンを買ってくれるわけですし、おまけにワクチンの副作用で死者が出ようが障害者が出ようが裁判沙汰になることはありません。
　そんな場合は、その後始末は国がしてくれることになっているからです。巨大製薬会社には、損害賠償の心配はいっさい必要ないのです。いっさいを「公設民営化し、「儲け」は企業に、「損害」は国民に。これが新しい経営方式であり、資本主義経済の大改革「グレイト・リセット」なのです。
　これを国民に受け入れさせるためには、何か大きな惨事・大きなショックが必要です。これが、ナオミ・クラインの言う「ショックドクトリン」であり、「惨事便乗型資本主義」の典型とも言えるものです。そして、その大きなショックとして考え出されたのが、コロナ騒動ではなかったのか。私にはそう思えてなりません。
　ナオミ・クラインは名著『ショック・ドクトリン――惨事便乗型資本主義の正体を暴く』
上下2巻（岩波書店）のなかで、その例をいろいろ挙げているのですが、その一例としてあげられているのが、チリのアジェンデ政権を軍事クーデターで倒したピノチェト将軍の軍事独裁による極端な新自由主義経済です。
　しかし、この「グレイト・リセット」は一時的にチリの経済を活性化したように見えましたが、市民の自由は極端に抑圧され貧富の格差は拡大する一方でした。まるで現在のロックダウンを地でいったようになものでした。ですから結局は、チリ経済は停滞し、いまだにその後遺症から抜け出すことができていません。
　ちなみに、アジェンデ政権は民主的な選挙で実現した世界史上で初めての社会主義政権でしたが、アメリカは医学博士号をもつサルバドール・アジェンデがチリの政権を担うことに我慢ができませんでした。そこでCIAを使い、ピノチェト将軍を使って軍事クーデターを企てたわけです。

　このあとで項を改めて、「ID2020」および「グレイト・リセット」のもっと深い内容について述べるつもりだったのですが、もう十分に長くなってきましたので、今回は、ここで打ち止めとさせていただきます。

＜註１＞　
　上ではしばしば『アジア記者クラブ通信』（325号28頁）から引用しましたが、これは下記の原文を訳したものです。
＊Can We Trust the WHO？　By F. William Engdahl
https://www.globalresearch.ca/can-we-trust-who/5708576
　ただし『アジア記者クラブ通信』325号は今では入手が困難です。しかし幸いなことにその別訳が「WHOは信頼できるのか」と題して、下記の『寺島メソッド翻訳NEWS』に掲載されています。
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-231.html

＜註2＞
　チリのアジェンデ政権は民主的な選挙で実現した世界史上で初めての社会主義政権でした。しかしアメリカは医学博士号をもつサルバドール・アジェンデがチリの政権を担うことに我慢ができませんでした。そこでCIAを使い、ピノチェト将軍を使って軍事クーデターを企てたわけです。
　アメリカは、その一方で、チリの経済を混乱させ、チリ国民に絶望感を抱かせ、それを口実に軍が動くよう仕向けるという工作も推進しました。現在のベネズエラを見るような経済撹乱、政情の不安定化工作でした。そしてクーデターが成功した後は、反対派を徹底的に弾圧し、ドイツから逃れてきたナチスの残党に拷問を任せました。
　これは「グレイト・リセット」の残虐な一面です。

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奇想天外なワクチン開発劇――見えてきたコロナPCR検査の末路

総合文化（2020/12/20）　ダボス会議、WEF（世界経済フォーラム）年次総会、NIH（アメリカ国立衛生研究所）、アンソニー・ファウチ、NIAID（アメリカ国立アレルギー・感染症研究所）、CEPI（感染症流行対策イノベーション連合Coalition for Epidemic Preparedness Innovations）、PHEIC（国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態）、PANDEMIC（疫病の世界的大流行という緊急事態）、Corman-Drosten Paper、専門誌Eurosurveillance 、『ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』

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WEF（世界経済フォーラム）


１
　前回のブログで私は今回の事件を次のような時系列にしたがって紹介しました。

　2019年12月30日、ソーシャルメディアでSARSウイルス患者が中国で発生したかも知れないという噂がネット上で流れる。
　12月31日、中国の調査チームが湖北省武漢に送り込まれる。
　2020年1月1日、ベルリン医科大学シャリテー病院のクリスティアン・ドロステン博士はネットの噂を信頼し、まだ新型コロナウイルスの実態が何も分かっていないのにコロナウイルス検査のためのPCRテストを開発し始める。
　1月21日、テスト完成は非公式に発表される。
　1月21日、WHOはこのドロステン博士のテストの信頼性を確かめることもせず、世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨。
　1月23日、ドロステン博士の開発したPCRテストについての論文が正式に発表される。
　1月24日、中国から初めての報告書が提出される。
　2月3日、中国の調査チームはこの報告書を基に、正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ、論文を公開。
　3月11日、この論文が認められ、新型コロナウイルスはWHOによってパンデミック指定された。

　そして私は、この時系列から読みとれることとして、次のような事実を指摘しました。
（１）新型コロナウイルの実態が何も解明されていないのに、ベルリン医科大学シャリテー病院のクリスティアン・ドロステン博士は、2020年1月1日、コロナウイルス検査のためのPCRテストを開発し始めた。
（２）ドロステン博士の開発したPCRテストについての論文が正式に発表されたのが１月23日だが、WHOは、その2日前の1月21日に、このドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨した。
（３）しかも、中国の調査チームが正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ論文として公開したのが2月3日だから、WHOは、その２週間近くも前に、ドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨したことになる。

２
　このような不思議なことがなぜ起きたのか。
　そのことを考えると、ドロステン博士もWHOのテドロス事務局長も、以前から連絡を取り合っていて、今度の新型コロナウイルスがどのようなものかを予め知っていたからこそ、このようなことが可能になったとしか考えられません。
　つまりドロステン博士とWHOのテドロス事務局長は、「一つ穴の狢（ひとつあなのむじな）」だったのではなかったのかということです。
　さもなければ、中国の調査チームが正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ論文として公開する２週間近くも前に、どうしてWHOは、ドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨できたのでしょうか。

３
　以下ではチョスドフスキー氏（Michel Chossudovskyカナダのオタワ大学名誉教授）の論考に依拠して考察をすすめます。　
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-354.html
　ここで注意しておきたいのは、WHOが、このドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨した1月21日は、スイスのダボスで開かれたWEF(世界経済フォーラム)の会議日程と重なっていることです。
　何と驚いたことに、2020年1月21日～24日に開かれたダボス会議で、すでにワクチン製造計画のためにCEPI（感染症流行対策イノベーション連合)が財政支援をするかどうかが話し合われているのです。
　そして、CEPIからの支援を受けてシアトルに研究所があるモデルナ社が、2019-nCoVのワクチン製造に当たることになり、NIH（アメリカ国立衛生研究所）に属するNIAID(アメリカ国立アレルギー・感染症研究所)のワクチン研究センター(VRC) が、モデルナ社と協同してワクチン製造に当たることになった」そうです。
　ちなみに、巨大製薬会社GSK（グラクソ・スミスクライン）は、CEPIを次のように説明しています。
　「CEPIは、将来起こりうる疾患の流行を止めるワクチンの開発を目的とした、2017年にダボス会議において発足した公的機関、民間企業、慈善団体、市民団体による革新的なパートナーシップです。10億ドルという資金調達目標のうち、すでに7億5000万ドル超を達成しています。」
　他方、厚労省のホームページはCEPIを次のように説明しています。
　「CEPIとは、CEPI（Coalition for Epidemic Preparedness Innovations）は、世界連携でワクチン開発を促進するため、2017年1月、ダボス会議において発足した官民連携パートナーシップ。日本、ノルウェー、ドイツ、英国、オーストラリア、カナダ、ベルギーに加え、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカム・トラストが拠出。」
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_09283.html
　これをみれば分かるように、CEPIおよびダボス会議には日本政府からも参加しているのです。調べてみると、若宮健嗣外務副大臣が1月21日から25日までダボスに出かけています。
　（しかもCEPIには、日本やイギリスからは政府が参加しているのに、アメリカからは政府が参加せず、代わりにビル＆メリンダ・ゲイツ財団が参加しています。）

４
　私は前回のブログで、日本やイギリスの政界上層部は今度の新型コロナウイルスがどんなものかをおおよそ知っていたのではないか、と述べたのですが、それには上記のような事情があったからです。
　つまり、CEPIはワクチンのための団体であり、またダボス会議の大きなテーマの一つが「コロナウイルス対策とワクチン生産」だったのですから、このような会議を通じて、今回のウイルスは致死率が極めて低く、普通の風邪やインフルエンザとあまり変わらないことを、裏知識として知る機会は少なくなかったのではないかと思うのです。
　繰り返しになりますが、彼らはそのようなことを知っていたからこそ、平気で新聞記者と麻雀をしたり、愛人を自宅に招き入れたりする事件が起きたのではないでしょうか。
　
５
　もうひとつ、ここで注意しておきたいことは、WHOのテドロス事務局長もビル・ゲイツも2020年のダボス会議に出席していた、ということです。
　そして“2019-nCoV”のワクチンの開発は2020年1月21日～24日のダボス会議で発表され、ビル・ゲイツは、ゲイツ財団が今後10年間ワクチンに100億ドル投入することを発表しています。
　これは、中国で2020年1月7日に新種のウイルスが発見されたという発表から二週間しかたっていず、しかも中国の研究論文が正式に発表されたのがダボス会議の最終日1月24日でしたから、ダボス会議は今度の新型コロナウイルスはいかなるものかを解明すべき論文を待たずにワクチンの開発を決めたことになります。
　そのうえ、ダボス会議と並行して、1月22日に、ジュネーブではWHOの緊急対策委員会が開かれていて、そこでは、「現時点で今回の流行がPHEIC（国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態）の宣言を出す状況にあるかどうかについて多様な意見が出ている」と発表していました。
　WHOが、今度の事態をPHEICだと宣言したのは2020年1月30日でしたし、この決定は、中国国外で確認された症例が150件しか報告されていないときに下されたものでした。アメリカで初めて人から人への感染が報じられ、その感染が6例、カナダで3例、英国で2例あったにすぎません。
　つまり、PANDEMIC（疫病の世界的大流行という緊急事態）どころか、PHEIC（国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態）の宣言を出す状況にあるかどうかについて多様な意見が出ている最中に、ダボス会議ではすでにワクチンの大量生産を決めているのです。
新型コロナウイルスがなにものであろうが、ワクチン生産を最優先していることがこれで分かります。
　しかし根拠もなく巨大製薬会社などの利益を最優先してワクチンの大量生産をすることの危険性は、空振りだった2009年のパンデミック宣言を見れば分かります。
　その当時「H1N1」と呼ばれた「豚ウイルス」（A型インフルエンザウイルスH1N1亜型）が原因の疾患について、WHOがパンデミック宣言をした結果、各国政府は何十億ドルもの規模でワクチンを購入せざるをえなくなりました。
　ところがH1N1ウイルスが原因と思われる死者数は、通常年のインフルエンザによる死者数と変わらなかったどころか、むしろ少なかったのです。
　（その裏で、巨大製薬会社ワクチン販売で巨額の利益を手にし、WHOおよび製薬会社と結びついていた「疫病専門家」も非常に美味しい思いをしていました。）

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国立衛生研究所所長アンソニー・ファウチ

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６
　ですから、今度の新型コロナウイルスも、それがどのようなものかを見極めることは極めて重要でした。
　事実、NIH（アメリカ国立衛生研究所）の機関であるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長を含む3名の研究者は2月28日に「COVID-19の致死率は1％未満かもしれない」と『ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』で発表しているのです。つまり季節性インフルエンザ並みということです。
　しかし、ファウチは3月11日にアメリカ下院の管理改革委員会で「COVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だ」と発言し、これを受けてアメリカ政府は3月13日に国家緊急事態を宣言し、人びとは「監禁」状態になりました。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202004180000/
　なぜファウチは自分たちの研究成果をねじ曲げる発言をしたのでしょうか。それが私にとって、この間ずっと謎でした。
　それが、この小論を書くに当たって、この間の事件を時系列でたどっていくうちに、はっと謎が解けました。3月11日は、WHOがパンデミックを宣言した日だったのです。ファウチ所長は、WHOによるパンデミック宣言に口裏を合わせる必要があったのです。
　テドロスWHO事務局長は、1月30日に、中国国外で確認された症例が150件しか報告されていないにもかかわらずPHEIC宣言をしました。
　多分、あくまでワクチンを世界的規模で強力に推し進めようというWEFやビル・ゲイツの圧力に抗しきれなかったのでしょう。WHOの財源はWEFやゲイツ財団に大きく依存しているからです。
　そしてついに、WHOは3月11日にパンデミックを宣言することになりました。しかし、このときの中国はコロナウイルスをほぼ制圧し、中国での新たな感染者数は2桁にまで減少していました。
　3月7日で99例で、このうち湖北省以外での新たな感染例は24例。これらは「輸入された感染例」、すなわち外国から運ばれた感染で、17例が甘粛省、3例が上海市、1例が広東省でした。
　パンデミック宣言は、あくまで「疫病の世界的大流行」で致死率が極めて高いときに発令されるべきものですから、世界的な疫病爆発がおさえこまれたときにPANDEMIC宣言というのは、いかにもおかしな話です。

７
　そのうえ、もっと奇妙なことは、WHOによる大規模なワクチン計画がテドロス事務局長により発表されたのは、2020年2月28日のことでした。
　ふつう大規模なワクチン計画がWHOによって発表されるのは、PANDEMIC宣言がされてからであるべきでしょう。ところが今度は、まったく逆でした。
　 このワクチン計画が最初に発表されたのは、1月21日～24日に行われた世界経済フォーラムのダボス会議でしたが、WHOがいつまで経ってもPANDEMIC宣言を出さないのでは、仕事がしにくくて仕方がありません。
　錦の御旗がなければ、ソロス財団やCEPI（感染症流行対策イノベーション連合）、あるいは、それを裏で支えているグラクソ・スミスクライン社巨大製薬会社は、ワクチン製造に堂々と乗り出せないからです。

　そこで、とりあえず2020年2月28日に、WHOによる大規模なワクチン計画をテドロス事務局長によって発表させ、正式なPANDEMIC宣言は、約10日遅れの3月11日ということになったのではないでしょうか。
　ドロステン博士の論文や中国の調査チームの論文が発表される前の1月21日、ドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うよう、世界各国に推奨したのと、まったく同じパターンです。
　つまり、新型コロナウイルスの実態が何も分かっていなければPCRテストを開発できるはずもないのに、しかもドロステン博士のテストの信頼性を確かめることもせず、それを世界各国に推奨したのです。
　しかし、ワクチンを皆に接種させるためには「やはりワクチンなしには、このコロナ騒ぎは収まらない」と思わせなければなりませんし、そのためにはPANDEMIC宣言をして皆を恐怖に追い込まなければなりません。
　とはいえ、PANDEMIC宣言をしても感染者を増やさなければ、皆は恐怖感をもちません。そのためには一刻も早く感染者を増やす必要があります。そのためにドロステン博士の論文が正式発表されなくても彼が開発したPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うよう、世界各国に推奨しなければならなかったのでしょう。

８
　以上のことを時系列で整理し直すと次のようになります。

2019年
　12月末　SARSウイルス患者が中国で発生
　12月31日、中国の調査チームが湖北省武漢へ
2020年
　1月1日、ドロステン博士がウイルス検査のためのPCRテストを開発し始める。
　1月7日、中国は新種のウイルスが発見されたという発表
　1月21日～24日、ダボス会議
　　テドロス事務局長もビル・ゲイツもダボス会議に出席。
　　ゲイツ財団は今後10年間ワクチンに100億ドル投入することを発表
　1月21日、ドロステン博士がPCRテストについての論文を専門誌に投稿
　1月21日、テドロス事務局長は、このPCRテスト論文を世界各国に推奨
　1月22日、ジュネーブでWHO緊急対策委員会
　1月22日、上記論文の査読
　1月23日、上記論文が受理され、専門誌に正式発表となる。
　1月24日、中国調査チームから初めての報告書提出
　1月30日、PHEICだと宣言
　1月30日、中国国外で確認された症例は150件のみ
　2月3日、正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読し、論文を公開
　2月28日、NIHファウチ所長ら論文発表「COVID-19の致死率は1％未満」
　2月28日、WHOによる大規模なワクチン計画
　3月7日、中国での発症は99例のみ（ただし湖北省では75例）
　3月11日、上記論文をもとにWHOはパンデミック宣言
　3月11日、ファウチは「COVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だ」と発言

９
　さて前述のとおり、テドロスWHO事務局長は、このようにドロステン博士の尻をたたきながら、新型コロナウイルスのPCR検査方法を開発させました。
　そして、テドロス事務局長は、ドロステン博士の論文の正式発表を待ちきれずに、博士のPCRテストを使うよう、見切り発車で世界各国に推奨したことも、前述しました。
　しかし、このように急がせたためでしょうか、最近になってドロステン博士の論文に10個もの根本的問題があることが分かってきました。
　それが次の三つの記事です。PCRを発明してノーベル科学賞を受賞したキャリー・マリス博士は、もともと「PCR検査は感染症の診断に使うべきではない」と言っていたのですから、このような事態になることは予想されていたことでもありました。

（１）Flawed paper behind Covid-19 testing faces being retracted, after scientists expose its ten fatal problems（新型コロナウイルスのPCR検査を開発する元になった論文に10個もの根本的欠陥が見つかり、その掲載誌は論文撤回を求められている）
09 December 2020
https://www.rt.com/op-ed/509163-covid-19-test-flawed-withdrawn/

（２）A global team of experts has found 10 FATAL FLAWS in the main test for Covid and is demanding it’s urgently axed. As they should（国際的な専門家集団がPCR検査に10個もの根本的欠陥を見つけ、そのような検査を即刻やめるよう要求。）
01 December 2020
https://www.rt.com/op-ed/508383-fatal-flaws-covid-test/

（３）Landmark legal ruling finds that Covid tests are not fit for purpose. So what do the MSM do? They ignore it（画期的判決が出た。コロナウイルスのPCR検査は目的にそぐわないという。さて大手メディアはどうするか。今のところ無視を決め込んでいるが。）
27 November 2020
https://www.rt.com/op-ed/507937-covid-pcr-test-fail/

１０
　上記で問題にされている10個の根本的問題については、近いうちに、この記事の翻訳が『寺島メソッド翻訳NEWS』に載る予定ですから、それについては割愛して、ここでは論文の審査過程と「利益相反」の問題についてだけ、ふれておきたいと思います。
　上記の記事によると、ドロステン博士の論文は、「Corman-Drosten Paper」と呼ばれていて、Eurosurveillanceという専門誌に載りました。しかし専門誌に投稿されたのが1月21日で、それが受理されてEurosurveillanceに載ったのが1月23日でした。
　しかし学術的論文が専門誌にのるためには「査読」という手続きが必要となります。ところが、上記のような日程だと「査読」のために費やされた時間は1月22日の1日だけということになります。
　私もときどき「査読」を頼まれたことがありますが、丁寧に論文を読み、それが紀要や機関誌あるいは専門誌に載せる価値があるかどうか、欠点があるとすればどこを修正すればよいかなどを評価して、コメントを書くとすれば、1日ではとても不可能です。
　もちろん一読して、このようなものは全く価値がないという論文の場合、「査読」は1日で済みます。
　しかし郵送で送ってこられた論文を、また郵送で送り返すとなれば1日では済みません。最近では論文をPDFファイルとしてメールに添付して送ることも可能になりました。　とはいえ、先述のとおり一読して全く価値がないという論文の場合以外は、ふつう「査読」を1日で済ますということは考えられません。まして「査読」はふつう複数のひとに頼みますから、査読が1日で終わることは考えられません。
　上記の記事でも、このような査読スピードはギネスブックに載せる価値があると揶揄されています。
　その記事が、「Corman-Drosten Paper」の査読過程でもうひとつ問題だと指摘していたのは「利益相反」の疑いです。その問題を、この記事は次のように述べています。
　「もとの研究をおこなった研究者たちの中には、少なくとも４名の密接な利益相反関係がある者がいたのだ。そのうち２名は、この研究発表を出版したうさんくさい医学ジャーナル誌『ユーロ・サベイランス』の編集局員だった。そして研究者たちの少なくとも３名は、PCR検査を最初におこなった企業に雇われていた！」
　製薬会社やワクチン産業は利益を求めるひとたちで汚れきっていることは珍しくないのですが、ご覧のとおり、その周辺にうごめいているひとたちも、似たり寄ったりだったのです。

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画期的なポルトガルでの判決――奇々怪々なる「新型コロナウイルス用PCR検査の開発劇」

総合文化（2020/12/17） イベント201、ドイツ・コロナ調査委員会、画期的なポルトガルでの判決、クリスティアン・ドロステン博士、“2019-nCoV”という名のウイルス、武漢ウイルス研究所、NIAID（アメリカ国立アレルギー感染症研究所）、アンソニー・ファウチ所長

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新型コロナウイルス用のPCR検査を開発したドロステン博士

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１
　前回のブログでは、ドイツ政府が「致死率の極めて低い」「持病もちの高齢者からしか死亡者が出ていない新型コロナウイルス」を、極めて危険なウイルスであるかのように見せかけるために、意図的に恐怖作戦を展開してきたことを紹介しました。
　そしてWHOもその路線にそって各国政府を指導してきました。
　たとえばPCR検査で陽性だったひとが死亡した場合は、そのひとが他の疾患をもっていたとしても死亡の原因が新型コロナウイルスであったかのように死亡診断書を書くよう指導したり、死亡の原因を確かめるために医者が検死しようとしても、それを医者に禁じたりしてきました。
　つまり各国政府の首脳は、今回のコロナウイルスが弱毒性であることを知っていながら、国民全員にコロナウイルスへの脅威を煽り立てていたということになります。
　新型コロナウイルスの脅威を煽り立てる方法は実に簡単です。PCR検査の実施回数を増やせば、たちどころに陽性者を増やすことができるからです。
　しかし陽性者＝発症者ではありません。にもかかわらず国民には陽性者＝感染者であり他人に感染させる危険があるからという理由で隔離してしまえば、ますます国民の新型コロナウイルスへの恐怖感は高まります。

２
　ところが最近、このPCR検査は感染者を特定できないという調査・研究結果が続々と発表されるようになりました。その代表的なものをあげるとすれば次の二つでしょう。原文は英語ですが下記に翻訳が載せられています。

＊　ドイツ・コロナ調査委員会による告発―PCR検査による偽のパンデミックは、人道にたいする罪だ
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-category-63.html
＊　COVID-19 PCR 検査は科学的に無意味。全世界が Sars-Cov-2 感染を「診断」するために RT-PCR に依存しているが、科学的見地は明らか：診断目的には不適切
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-428.html

　上の一番目の記事は、記者会見の文字起こしです。長文ですが非常に説得力があるので飽きずに読み通すことができます。
　これは、良心的な医者や科学者・弁護士たちがドイツ議会があてにならないというので独自の調査委員会をたちあげ、その結果を元に、ドイツ政府の疫病管理者だけでなくWHOテドロス事務局長までをも、「人道に対する罪」で集団告訴することを考えているようすが、ひしひしと伝わってきます。
　また二番目のものは、ふたりの調査報道記者が、さまざまな研究者に直接会って話を聞いたり、メールや手紙の遣り取りを通じて、現在のコロナ騒ぎの実態を綿密に調べ尽くした結果をまとめたものです。
　彼らがインタビューしたりメールや手紙の遣り取りを通じて接触したどの研究者も、「コッホの４原則」を満たす新型コロナウイルスの存在を知らないと回答しているのです。これは驚くべきことではないでしょうか。　
　私は今までにさまざまな報道記事をみてきましたが、これを越える緻密な論文記事をいまだに読んだことがありません。暇なときにでもぜひ目をとおしていただきたいと思います。

３
　また最近、下記の報道が知らせるとおり、ポルトガルで画期的な判決が出ました。「PCRテストの97％が信頼できない」というのです。（この記事はまだ翻訳が出ていないのですが近々に『寺島メソッド翻訳NEWS』に載る予定です。）

＊ Landmark legal ruling finds that Covid tests are not fit for purpose. So what do the MSM do? They ignore it　（PCRテストは目的に合わないとの画期的な判決。さて大手メデイアはどうする？彼らは無視しているが）
https://www.rt.com/op-ed/507937-covid-pcr-test-fail/（27 Nov, 2020）

　ところが、この画期的な判決が出たにもかかわらず、大手メディアはこれを全く無視して報道しようとしていません。というよりも、自分が今までに報道してきたことを全て覆されてしまうから、恥ずかしくて報道できないのかも知れません。
　とはいえ、このような判決がでることはあらかじめ予想できたことでもありました。というのは、PCR検査を発明しノーベル科学賞を受賞したキャリー・マリス博士自身が、ウイルス検査にPCRを使うことに強力に反対していたからです。
　しかし残念ながらマリス博士は、このコロナ騒ぎが起きる直前の2019年8月7日に不審な死を遂げています（74歳）。彼が今も生きていれば、PCR検査に強力に反対していたでしょうし、今回のようなコロナ騒ぎは起きていなかったでしょう。

４
　ところで、PCR検査について、ここで注目しておきたい事実があります。
　それは今や世界中で使われている診断用PCR検査は、ドイツのドロステン博士によって開発され、何と驚いたことに、中国で研究者たちが「新型」とされるコロナウイルスの全容を解明する以前に、PCRによる検査方法は完成したと発表されているのです。
　それを時系列で詳しく追ってみると次のようになります。
https://www.youtube.com/watch?v=VTCUgc1ytg8&feature=youtu.be（ビデオ開始から3分18秒のところ）

　2019年12月30日、ソーシャルメディアでSARSウイルス患者が出たかも知れないという噂がネット上で流れる。
　12月31日、中国の調査チームが武漢に送り込まれる。
　2020年1月1日、ベルリン医科大学シャリテー病院のクリスティアン・ドロステン博士はネットの噂を信頼し、まだ新型コロナウイルスの実態が何も分かっていないのにコロナウイルス検査のためのPCRテストを開発し始める。
　1月21日、テスト完成は非公式に発表される。
　1月21日、WHOはこのドロステン博士のテストの信頼性を確かめることもせず、世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨。
　1月23日、ドロステン博士の開発したPCRテストについての論文が正式に発表される。
　1月24日、中国から初めての報告書が提出される。
　2月3日、中国の調査チームはこの報告書を基に、正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ、論文を公開。
　3月11日、この論文が認められ、新型コロナウイルスはWHOによってパンデミック指定された。

　上記の時系列を追ってみると、中国の研究者たちが正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめて論文を公開したのが2月3日なのに、ドロステン博士は、1月21日にテスト完成を発表しているのです。
　新型コロナウイルスの遺伝子の解読が終わっていないのに、そのウイルスを発見するPCRテストの完成がどうして可能なのでしょうか。
　ドロステン博士は、中国で発生することになっているウイルスについて、あらかじめ情報を得ていたのでしょうか。
　しかもドロステンPCRのテスト完成が非公式に発表された同日に、WHOは、このドロステン博士のテストの信頼性を確かめることもせず、このテストを世界のスタンダードだとして世界各国に推奨しているのです。
　ドロステン博士の開発したPCRテストについての論文が正式に発表されたのが、1月23日ですから、それ以前の1月21日に、WHOは、どうしてこのテストを世界のスタンダードだとして世界各国に推奨できるのでしょうか。
　まして、中国の研究者たちが全遺伝子解析を終えたと発表したのが2月3日ですから、その二週間近くも前の1月21日に、どうしてWHOは、ドロステンPCRテストを世界のスタンダードだとして世界各国に推奨できたのでしょうか。

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５
　このように考えると、ドロステン博士と同じように、WHOも、このウイルスがどのようなものかを知っていた疑いが強くなります。
　知っていたからこそPCRテストについての正式論文を待つ必要はなかったし、新型コロナウイルス全遺伝子を解読した中国研究者からの正式論文を待つ必要もなかったのでしょう。
　つまりドロステン博士とWHOのテドロス事務局長は、「一つ穴の狢（ひとつあなのむじな）」だったのではなかったのかという疑いが極めて強くなります。彼らはどのようなウイルスが中国の武漢で発生するかをあらかじめ知っていたのではないかという疑いです。
　というのは、中国政府は1月7日に探し出した「新種のウイルスを確認した」と発表し、そのコロナウイルスは、WHOにより“2019-nCoV”と名付けられていたからです。
　しかも、その名称は、ゲイツ財団、WEF（世界経済フォーラム）、ジョンホプキンズ大学の三者によって2019年10月18日におこなわれた「イベント201」というパンデミックの模擬演習の際に使われた名称と全く同じでした。
　この模擬演習は、コロナウイルスの流行蔓延で6500万人が死亡するという模擬演習でした。金融界の代表として世界経済フォーラム(WEF)が資金を出し、巨大製薬会社の代表としてメリンダ＆ビル・ゲイツ財団が資金を出しています。
　この会議は民間企業が主導権を握っていました。参入したのは企業の幹部、財団、金融機関、銀行、巨大製薬会社、CIAなどで、WHOや国の公的な保健省の代表は参入していませんでした(アメリカ疾病予防管理センターと中国疾病予防管理センターは例外)。
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-354.html
https://www.centerforhealthsecurity.org/event201/

　そして、その後の展開は、この会議でおこなわれた模擬演習のとおり進行しています。　しかし、もっと恐ろしいことは、この会議にCIAが参加していたり、その模擬演習で使われたコロナウイルスの名称“2019-nCoV”が、WHOにより、そのまま武漢で発生したコロナウイルスの名称として使われたということです。
　私に「ドロステン博士やWHOのテドロス事務局長は新しいコロナウイルスがどんなものかをあらかじめ知っていたのではないか」という疑念が浮かんだのも、このような事情があったからでした。

６
　 私の頭に上記のような疑念が浮かんだもう一つの理由は、武漢で発生したコロナウイルスの出所としてトランプ大統領が最初に疑ったのが武漢ウイルス研究所でしたが、「その武漢ウイルス研究所に370万ドルの大金を援助していたのが当のアメリカ政府だった」という事実です。
　トランプ大統領もホワイトハウスに入った当初は、多分この事実を知らなかったのでしょうが、私がこの事実を知ったのは櫻井ジャーナルの次の記事からでした。

＊米政府における伝染病対策の責任者が武漢で病毒性の強いコロナウイルスの研究か
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005120001/（2020.05.12）

　1968年6月に暗殺されたロバート・ケネディの息子、ロバート・ケネディ・ジュニアは、長年ワクチンの問題に取り組んできた。
　そのジュニアが今回の新型コロナウイルス（COVID-19）について語っている。それによると・・・
　コロナウイルスは通常、深刻な病気を引き起こすことはないが、強い病毒性を持つ形態に作り替えることもできる。そうしたウイルスを作り出す研究をNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長は行っていたのだが、バラク・オバマ大統領が2014年に研究の中止を命じた。
　そこでファウチは研究の拠点を武漢へ移動させる。そこには中国科学院武漢病毒研究所があった。NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関だが、その​NIHが武漢の研究所へ研究費として370万ドルを提供していたことが明らかになっている。
　オバマ政権はホワイトハウスの内部にパンデミック対策を目的とするオフィスを設置していたが、ここは武漢のコロナウイルスに関する研究に資金をファウチを介して提供していた。ドナルド・トランプ大統領は2019年9月20日、そのオフィスへの資金提供を停止、30日に武漢では多くの研究者が解雇されたという。
　・・・。2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議されたとも伝えられた。7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたとする情報も流れている。

７
　国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長がおこなっていた「強い病毒性を持つ形態に作り替えるコロナウイルス研究」を、オバマ大統領が2014年に、その研究中止を命じた理由は、ここでは書かれていません。
　しかし、その頃に陸軍細菌研究所で事故が起き、しばらく閉鎖されるという事件がありましたから、オバマ大統領は似た事件が起きるのを警戒したのかも知れません。
　また、そもそも細菌兵器は仮想敵国の周辺に研究所をつくって、できあがった細菌兵器をその敵国にたいして使った方が、自国でつくって敵国まで運搬する手間ひまが省けますから便利です。
　まして仮想敵国の内部でアメリカの細菌兵器を研究できるとなれば、こんなに美味しい話はありません。もし中国をたたきたいのであれば、武漢ウイルス研究所で研究し作成ささせれば、こんなに便利なことはないでしょう。
　私の頭に、ドロステン博士やテドロスWHO事務局長が、あらかじめ新型コロナウイルスについて十分な知識があったのではないかという疑問が湧いたのは、先述のとおり、このような事実を知っていたからです。

　しかし今のところ、新型コロナウイルスは武漢ウイルス研究所で作成されたという明確な証拠を私は見つけていません。私の頭に上記のような疑問が湧いてきた経緯を述べたに過ぎません。
　また、もうひとつ疑問が湧いてくるのは、「イベント201」に参加していたのは、巨大製薬会社やCIAなどで、WHOは参加していませんでした。
　にもかかわらずテドロスWHO事務局長は、新型コロナウイルス“2019-nCoV”についてどのようにしてあらかじめ知り得たのかという疑問です。
　そこで思い浮かぶのがゲイツ財団です。WHOは今やゲイツ財団なしでは財政的に生きていけない状態になっているからです。
　またテドロスWHO事務局長はいかにして誕生したかという問題もあります。しかし、もう十分長くなってきていますので、これについては次回に回します。

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ドイツのコロナウイルス「恐怖作戦」とWHO「パンデミック宣言」の定義と変遷

総合文化（2020/12/13）　RKI「ロベルト・コッホ研究所」、恐怖作戦Project Fear、３密(密閉・密集・密接）、ニール・ファーガソン「ロックダウン教授」、WHO テドロス事務局長、ブルガリア病理学会長ストイアン・アレクソフ博士、PANDEMIC、PHIEC（Public Health Emergency of International Concern）

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　私は前回のブログで次のように書きました。
＜岐阜では、このところ快晴が続いています。雲一つない空と暖かい太陽が私の心を浮き浮きさせます。散歩に行きたいという気分にさせられます。
　しかし、家を出ると突然、「市長の柴橋正直です。新型コロナウイルスの第3波が襲ってくる恐れがありますから不要不急の外出は控えてください。人と話をするときは必ず距離を取り、マスクをしたうえで話してください。それから・・・」などという声が空から降ってきます。（中略）
　市長のスピーカーによる連日の脅迫が、皆の心を落ち込ませ、心が冷えると体も冷えます。体が冷えれば免疫力は一気に低下します。
　だから、市長は善意で、連日のようにスピーカーでがなり立てているのかも知れませんが、私にすれば、これはまったく逆効果しかもたらさなかったように見えます。（皮肉な見方をするひとからは、あれは次期市長選をみこした柴橋市長の選挙運動だ、という声もありました。）＞

　上記では、「市長は善意で、連日のようにスピーカーでがなり立てているのかも知れませんが・・・」と書きましたが、 スチャリット・バクディ, カリーナ・ライス『コロナパンデミックは、本当か? コロナ騒動の真相を探る』（日曜社2020）を読んで考えが変わりました。
　それを読んでいたら次のような一節（108-111頁）が眼に飛び込んできたからです。なお本文中にあるRKIとは「ロベルト・コッホ研究所」です。ドイツ連邦保健省の下で国の疾病管理を一手に引きうけている重要な研究所です。

　詳細に見てみよう。3月初旬、言うまでもなくドイツ全土に感染が広がっていった。医療体制は万全であったか。
　ドイツ集中・救急医療のための学際的連合会のウヴェ・ヤンセンス会長は、ドイツラジオで警報解除をアナウンスした。「我々は集中治療のための十分なベッド数を確保している」。しかも、たとえイタリアのように過剰なコロナ感染が我々を襲うようなことがあっても十分対応可能なベッド数を。
　ドイツには約20,000の集中治療用ベッドがあり、そのうち25,000には人工呼吸器が装備されている。これは人口10万人に34のベッドが用意されていることになる。ヨーロッパの他の国では見られないことだ。
　ベルリン工科大学（TU）保健・医療制度運営部門のラインハルト・ブッセ主任教授も、次のように述べている。「仮にイタリアのようなことが起こったとしても、ドイツの医療体制は大丈夫だ」
　それでも、RKIは不安を煽り続ける。
　RKI所長ヴィーラー氏は「集中治療用ベッドは不足するだろう」、と4月初頭にハンデルスブラット紙上で述べた。なぜ?　
　ヴィーラー氏は言う。「疫病は続く。死者数もさらに増加するだろう」(氏は10月中旬時点でも同じことを述べている）
　さて、そもそも何が問題なのか?　それは最初から誤った数字を前提として予測数を非常に多く見積もったということだ。
　真相はまるで違ったものだった。それは、5月にドイツ内務省のウェブサイトに以前は機密扱いされていた文書が公開されて、明らかになった。その衝撃的な内容は、世間の噂話が真実であったことを証明するものだった。
　3月中旬に作成された記録文書には、コロナウイルス対策会議の一部が記されていた。驚くべきことに、恐怖で国民をコントロールすることが、流行を管理するための公式のアジェンダとされているのだ。
　ようやくこれでパズルのすべてのピースが埋まった。すべてが、計画されていたのだ。実際の死者数を発表したところで、「たいしたことがないという印象を与える」だけなので、数としては大きな感染者数を意図的にアナウンスした。
　最も重要な目的は、大衆に圧倒的なショック効果を与えることだったのだ。一般大衆に命に関わる根源的な恐怖を抱かせるための、3つの項目が挙げられている。
1　新型コロナで死ぬということを、《ゆっくりと溺れ死ぬ》イメージで、詳細に記述することで、人々を恐れさせる。
　死を、緩慢な窒息死によってイメージすることは、極端な恐怖心を喚起する。
2　子供たちが、死のウイルスを気づかずにまき散らし、親を殺す危険な感染源であると人々に告げる。
3　新型コロナ感染の後遺症に関する注意喚起を拡散する。それが正式に証明されていなくても、人々を怖がらせることになる。
　これらの作戦を全て実行すれば、すべての意図した対策措置を、人々は容易に受け入れるだろう。

黒川弘務（東京高検検事長）

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　これを読むと次のことが分かります。
１）5月にドイツ内務省のウェブサイトに以前は機密扱いされていた文書が公開された。
２）3月中旬に作成されたその記録文書には、コロナウイルス対策会議の一部が記されていた。
３）驚くべきことに、恐怖で国民をコントロールすることが、流行を管理するための公式の手順・指針とされていた。
４）実際の死者数を発表したところで、「たいしたことがないという印象を与える」だけなので、数としては大きな感染者数を意図的にアナウンスした。
５）一般大衆に命に関わる根源的な恐怖を抱かせるための、3つの項目が挙げられているが、これらの作戦を全て実行すれば、すべての意図した対策措置を、人々は容易に受け入れるだろう。

　つまり、ドイツ政府によるコロナウイルス対策の最も重要な目的は、大衆に圧倒的な恐怖感・ショック効果を与えることだったのです。
　実際の死者数を発表したところで、「たいしたことがないという印象を与える」だけなので、数としては大きな感染者数を意図的にアナウンスした――というのですが、このことは「新型コロナウイルスの致死率」は極めて低いということを政府は知っていたということになります。
　これはたぶんドイツ政府だけでなく日本政府も知っていたことなのではないでしょうか。だからこそ、日本政府の高官は国民に「3密(密閉・密集・密接）は回避せよ」と言っておきながら、新聞記者と密室で賭け麻雀をしていたのでしょう。
　週刊文春（電子版）は関係者の話として、2020年5月20日、東京高検の黒川弘務検事長（63）が、新型コロナウイルス対応の特別措置法に基づく緊急事態宣言が出ているなか、新聞記者らとマージャンをしていたと報じました。
　週刊文春の記事は、緊急事態宣言中であり国民は外出自粛を求められていたことなどに触れ、「密閉空間に4人が密集し、密接な距離で卓を囲むマージャンは“3密”そのもの」と指摘。賭けマージャンは「賭博罪にあたる」としています。
https://www.asahi.com/articles/ASN5N6H1FN5NUTIL020.html

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ニール・ファーガソン教授とそのお相手

ファーガソン教授の辞任を伝える英紙デーリー・テレグラフ電子版

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　同じことはイギリス政府についても言えます。
　「ロックダウン教授」とあだ名されている英国の著名な感染症学者ニール・ファーガソン氏が2020年5月５日、英政府の新型コロナウイルス対策の専門家会議SAGE（非常時科学諮問委員会）の委員を辞任しました。
ファーガソン氏はインペリアル・カレッジ・ロンドンの教授で、新型コロナに関する世界的権威の一人。英政府が３月２３日に踏み切った全国的な都市封鎖の理論的根拠となった分析を提供し、メディアなどでも引っ張りだこでした。
　その彼が、都市封鎖（ロックダウン）で外出禁止令が出ているにもかかわらず、既婚女性と密会していたことが、英紙デーリー・テレグラフで報じられたのです。
https://news.yahoo.co.jp/byline/kimuramasato/20200506-00177154/
　ファーガソン教授は公衆に対して厳格な社会的距離の必要性を説きながら、自分だけこっそり都市封鎖中にもかかわらず少なくとも2回にわたって自宅に既婚女性を招き入れていたという内容です。
　新型コロナに関する世界的権威だったからこそ、今度の新型コロナウイルスはインフルエンザ並みのウイルスだから何の危険性もないと知っていたのではないでしょうか。さもなければ、このような異常な行動の理由が思い浮かびません。

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　話がすこし横に逸れてしまったので、元に戻します。
　先にドイツ政府はコロナウイルス対策会議で、「恐怖で国民をコントロールすることが、ウイルス流行を管理するための公式の手順・指針としてた」ことを紹介しましたが、では何のために、「命に関わる根源的な恐怖」を国民に抱かせなければならないのでしょうか。
　対策会議の文書では、「これらの作戦を全て実行すれば、すべての意図した対策措置を、人々は容易に受け入れるだろう」と書かれているのですが、「すべての意図した対策措置」とは何でしょうか。
　逆に言えば、「すべての意図した意図した対策措置」は、そのような恐怖感を抱かせなければ人々が容易に受け入れないであろうものだ、ということになります。それはいったい何なのでしょうか。
　結論から先に言えば、それはワクチンを国民全員に強制接種することでしょう。その証拠に、WHO テドロス事務局長は2020年3 月12 日、これを「PANDEMICパンデミック」と呼び、世界各国政府に「ロックダウン（都市封鎖）を含む強い対策をとるよう指示しているからです。
　そして新型コロナウイルスを制圧するためにはワクチンの開発とそれを全員に強制接種する以外にないとも言っているのです。
　ところが驚くべきことに、この名称を使うという決定は、すでに2020 年1 月20 日～24日にダボスで開催された世界経済フォーラム（WEF）によって採択されていました。しかもこれは、WHO によって中国以外でのCOVID19 症例の総数がたった150 と記録されたときのことでした。
＊　「コロナウイルス。その余波―迫りくる大恐慌…」
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-401.html

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WHO事務局長テドロス


　そもそも「PANDEMICパンデミック」という用語は、疫病の死亡率が12％以上に達した状態を指すというのが、WHOのこれまでの慣習でした。（『アジア記者クラブ通信』325号、2020年3月号20頁）
　ところが、2009年の当時「H1N1」と呼ばれた「豚ウィルス」がメキシコからアメリカへ広まったとき、WHOはその報告が届く数週間前に、従来の6段階に分けて疫病の危険度を決める方式を突然に変更して、「PANDEMICパンデミック」の定義から死亡率を削除したのです。
　そして、この定義変更を受けてWHOは、この「豚ウィルス」を「A型インフルエンザウイルスH1N1亜型」と名付けて、この「豚ウィルス」の流行を「PANDEMICパンデミック」と宣言し、世界中にワクチンを配布・販売したのでした。
　当時のWHO事務局長マーガレット・チャン（陳馮富珍チャンフォン・フチャン）による、この宣言によって、H1N1に有効だとされるワクチンを各国政府が何十億ドル規模で購入する、緊急措置の引き金が引かれることになったのです。
　しかし、この宣言は後で大嘘だったことが分かりました。というのは、2009年から2010年まではインフルエンザの流行が最も穏やかな時期だったことが判明したからです。
　とはいえ、イギリスのグラクソスミス・クラインやスイスのノバルティスなど、世界の巨大製薬会社にとっては、この宣言は「棚からぼた餅」であり、ワクチン製造販売を通じて既に巨額の利益を手にしていました。
　もちろん巨額の利益を手にしたのは世界の巨大製薬会社だけでなく、WHOインフルエンザ専門の主要アドバイザーをつとめたアルベルト・オステルハウス教授（オランダ、エラスムス大学）を初めとして、WHOに助言をした学者・研究者も、何十億ユーロもの利益につながる立場にいたことが、調査の結果、明らかになりました。
（『アジア記者クラブ通信』325号、2020年3月号27-28頁）
　しかし、このスキャンダルが暴露されてからしばらく、WHOは「PANDEMICパンデミック」という用語をやめ、「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」（PHIEC：Public Health Emergency of International Concern）という用語、いわゆる「緊急事態宣言」を使うようになりました。
　その証拠に、WHOのテドロス事務局長は、武漢で新型コロナウイルスが発生したという報告を受け、2020年1月30日に「緊急事態宣言PHIEC」を発令し、「PANDEMICパンデミック」という用語を使っていないのです。
　ところがWHOは突然に方向転換し、テドロス事務局長は2020年3月11日、これを「パンデミック」と呼んだのです。何が彼をして方向転換させたのでしょうか。
　それを調べてみると、「パンデミック」の名称を使うという決定は、すでに2020年1月20日～24日にスイスのダボスで開催された世界経済フォーラム（WEF）によって採択されていたことが分かりました。
　ウィリアム・エングダールの論文「WHOは信頼できる組織か」は、WHO事務局長がダボス会議での決定に従って「パンデミック」の名称を使った理由を次のように述べています。（『アジア記者クラブ通信』325号28頁）

「パンデミックPANDEMIC」すなわち「疫病の世界的大流行」という言葉は、「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」（PHIEC）すなわち「緊急事態宣言」よりもインパクトが強く恐怖心をよびおこしやすい。

欧州でも著名なブルガリア病理学会長ストイアン・アレクソフ博士（右側）へのインタビュー
https://vimeo.com/430519792

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　要するに、ダボス会議に集って世界を裏で支配しようとしているひとたちは、選挙で選ばれた人たちでないにもかかわらず、WHO事務局長や各国政府を自分たちの手足として使い、コロナウイルスワクチンを全員に強制接種しようともくろんでいるわけです。
　だからこそ、ドイツ政府のコロナウイルス対策会議は前述のような3項目を掲げ、それにしたがって国民を恐怖に追い込んで、このような恐ろしいウイルスから逃れる道はワクチンしかないと思わせねばならないわけです。
　しかもWHOは各国政府に「コロナウイルスで死んだとされているひとの解剖をおこなってはならない」とし、検死をほぼすべて禁止していますし、また「新型コロナウイルスに感染していると言われている人は全員、その後死亡した場合の死因がCOVID-19でなければならない」という指示まで出しているのです。
　コロナウイルスの死者の圧倒的多数は高齢者であり、しかも心臓病などの持病もちが多いのですから、検死解剖すればコロナウイルスで死んだのではないことがすぐ分かってしまうからでしょう。
　このことをよく示しているのが、ブルガリア病理学会長ストイアン・アレクソフ博士の発言です。アレキソフ博士は、2020年5月8日に開催された欧州病理学会（ESP）のCOVID-19に関するウエブセミナーでの参加者の合意事項をまとめたビデオインタビューの中で、顎が外れるほどびっくりするような意見を述べました。
　それが前述の「WHOの各国政府への指示」であり、また「私とヨーロッパ中の私の同僚は、ヨーロッパで新型コロナウイルスによる死亡例の証拠は見つけていない」という彼の報告です。詳しくは次のインタビューを読んでください。
＊ 「コロナウイルスで死んでいるひとは誰もいない」――ブルガリア病理学会長ストイアン・アレクソフ博士（Stoian Alexov）
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-350.html
　（ちなみにアレクソフ医師の業績と評判は異論の差し挟みようもないものです。彼は30年間、医師をしています。またブルガリア病理学会BPAの会長、欧州病理学会ESPの諮問委員会のメンバーであり、ブルガリアの首都ソフィアにある腫瘍病院の組織病理学部の学部長でもあります。）

　まだまだ述べたいことはあるのですが、もう十分に長くなってきたので、今回はここでやめさせていただきます。

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＜参考＞　ドイツのコロナウイルス対策会議では国民を恐怖に陥れるために3項目の対策を用意し、そのひとつとして「今度のコロナウイルスは若者や子供たちも感染源になる」という恐怖をつくりだしています。これについてもアレクソフ博士へのインタビュー記事は明確に反対しています。下記を御覧ください。

　新規コロナウイルス感染症と判断された若年者に、川崎病のような疾病や脳卒中などの重篤な悪性疾患が報告されている。しかし、これらの症例について発表されている論文の大半は非常に短く、論文で取り上げられているのはたった一人か、ほんの一握りの患者しか含まれていない。さらに、これらの論文には「論文の著者は、交絡因子の統制を(やっていたとしても)十分に行っていないため、コロナウイルスの役割を決定することは不可能である」というコメントがついている。COVID-19に起因する子供たちの死亡は、実際には、これらの子供たちが混合薬剤を摂取すると同時に人工呼吸器を利用したことによって生じた多臓器不全によるものである可能性が高い。（http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-350.html）

研究所「花だより」11～12月――心を暖めることが体を温め、免疫力は3-5倍も増強される

総合文化（2020/12/10）　市長の警告＝脅迫、新型コロナウイルスの第3波？心と体の温度、鬱病と免疫力の低下、桂の紅葉、桂離宮、風知草、宮本百合子『風知草』、満天星(＝灯台躑躅、どうだん つつじ)、秋明菊（しゅうめいぎく）

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桂（かつら）の紅葉

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　岐阜では、このところ快晴が続いています。雲一つない空と暖かい太陽が私の心を浮き浮きさせます。
　10月31日(土)に救急車で岐阜大学病院に担ぎ込まれ11月6日(金)に退院し、その後、車椅子の生活を続けてきた私でも、やっと歩けるようになったから、散歩に行きたいという気分にさせられます。
　しかし、家を出ると突然、「市長の柴橋正直です。新型コロナウイルスの第3波が襲ってくる恐れがありますから不要不急の外出は控えてください。人と話をするときは必ず距離を取り、マスクをしたうえで話してください。それから・・・」などという声が空から降ってきます。
　岐阜市庁の広報用スピーカーが市内各所に据え付けられているからです。こんな声を聞くと、せっかく浮き浮きした気分で外出しようと思っていた私の気持ちは、一気に引き下げられ、憂鬱な気分になります。

　少なくとも私の近所では、コロナ騒ぎが起きて以来、この間、感染者もほとんどいませんし、まして誰一人として発症したとか死んだとかいう話も聞いたことがありません。
　むしろ死んだのは、このコロナ騒ぎで鬱病的になり、免疫力が大きく低下したひとが多いように思われます。
　というのは、知り合いの銀行員が、このコロナ騒ぎで自宅訪問を拒否されていたのですが、騒ぎも小康状態になったので、久しぶりに訪問しようとしたら、亡くなっていたそうです。それも一人や二人ではありません。しかも、皆さん高齢者でもなくコロナで死んだのでもなかったそうです。
　市長のスピーカーによる連日の脅迫が、皆の心を落ち込ませ、心が冷えると体も冷えます。体が冷えれば免疫力は一気に低下します。体温が一度下がると免疫力は30％も低下すると安保徹博士の本に書いてあります。
　市長は善意で、連日のようにスピーカーでがなり立てているのかも知れませんが、私にすれば、これはまったく逆効果しかもたらさなかったように見えます。（皮肉な見方をするひとからは、あれは次期市長選をみこした柴橋市長の選挙運動だ、という声もありました。）

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風知草（ふうちそう）

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　それはともかく、市長の言動とは逆に、心が明るくなる話題を聞かされれば心も明るくなります。そして心が明るくなると体温も上がり、体温が一度上がると免疫力は３～5倍になるそうです。
　そういうわけで、今回のブログは「研究所『花だより』11~12月」としました。少しでも「美しい花だより」を皆さんにお届けして、明るい気分になっていただきたいと思ったからです。
　本当は「研究所『花だより』11月」を一刻も早く書きたかったのですが、車椅子の生活が1ヶ月近くも続いたので、なかなか「花だより」を書く気力・体力が回復せず、今に至ってしまい、申し訳なく思っています。

　しかし、「花だより」と言っても、今では秋も深まって研究所の花も数が少なくなってしまいました。ところが嬉しいことに研究所の紅葉が花以上の美しさを発揮し、私の心を大いに和ませ、温めてくれました。
　その筆頭が冒頭に掲げた「桂の紅葉」です。研究所の庭はまったくの手作りですが、そこに植えた小さな桂の苗木が、もう10年も経たないうちにこんなに大きくなり、私たちの眼を大いに楽しませてくれました。
　ちなみに、京都の「桂離宮」は、このような桂の木々に囲まれた素晴らしい庭園があるはずだと思い、一度は必ず訪れたいと思っていたのですが、調べてみると「江戸時代の17世紀に皇族の八条宮の別邸」として造営され、桂川のちかくにあったから、この名が付けられたらしい、ということが分かり、一挙に「桂離宮」への関心が薄れました。
　冒頭の写真にあるとおり、「桂の紅葉」は目を見張らせる美しさがありますから、それが庭園一面に林立しているさまは、さぞかし息をのむような美しさであろうと想像していたのに、それが期待が一気に潰えてしまったからです。

　話が少し横に逸れましたが、写真のもうひとつは「風知草」です。この紅葉の美しさも（紅葉と言っても本当は「黄葉」とすべきなのかも知れませんが）、私のお気に入りの一つです。
　この美しさは単なる色の美しさだけではなく、流れるような細長い葉が、風が吹いたときそよぐ美しさからきているのでしょう。まさに「風を知らせる草」であり、「かぜしりぐさ」という別名のとおりです。
　ちなみに女流作家・宮本百合子に『風知草』という小説があり、私は名前だけは知っていたのですが、岐阜に家を建て、庭を手作りでつくったとき家人（かじん）が、この風知草を買ってくるまで、私はその実物を知りませんでした。

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満天星（どうだんつつじ）　　　　　　　　　秋明菊（しゅうめいぎく）

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　桂の美しさは「紅葉」ならぬ「黄葉」にあるのですが、文字通り「紅葉」の美しさで筆頭に立つのが、上に掲げた「満天星ドウダンツツジ」ではないでしょうか。この深紅の美しさは、複数林立するといっそう際だってきます。
　それを売り物にした寺院が近くにあり、その大龍寺の宣伝文には、「境内には千本以上の満天星つつじがあり、４月中旬の花の盛りと１１月後半に紅葉した様子は見事でございます」と書いてあります。
　なお、「ドウダンツツジ」は漢字で書くと「灯台躑躅」となり、これはウィキペディアによると、「ドウダン」は、枝分かれしている様子が昔、夜間の明かりに用いた灯台の脚部と似通っており、その「トウダイ」から転じたものだそうです。
　それを「満天星」と表記するのは、本種の中国語名の表記をそのまま引用し、和名のドウダンツツジの読みを充てたものだそうですが、今では「ドウダンツツジ」を漢字で表記するとき、「灯台躑躅」ではなく、「満天星」が一般的になってしまいました。

　さて満天星の隣は、「秋明菊（シュウメイギク）」です。秋の風情を感じさせる優雅な花で、切り花をはじめ、花壇や鉢植えに広く利用されていますが、私は玄関の一輪挿しに入れて訪問客に楽しんでもらうことにしています。
　わが国へは古い時代に中国から入り、京都の貴船地方に野生化したものが見られます。これが「キブネ ギク」で、これが本来のシュウメイギクだそうです。私の庭の秋明菊も野草化して、庭のあちこちに点在しています。
　ただし、現在は「キブネ ギク」と類似のいくつかの種、これらの交配種も含めて、総称的にシュウメイギクと呼ばれていて、色もいろいろ。写真の秋明菊は白色ですが、庭にはピンク色などの数種類がいつのまにか自生し始めて私たちを楽しませてくれています。

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「マスク」や「手洗い・消毒」は不要・無意味！？――「新型コロナウイルスを学ぶ会」の御案内

総合文化（2020/12/07）　PCR検査、コロナウイルス＝RNAウイルス、新型コロナウイルス (2019-nCoV＝SARS-CoV-2)、上久保靖彦・京都大学教授「集団免疫説」、大橋眞・徳島大学名誉教授「常在ウイルス説」

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右は大橋先生の新著（12月5日発売）

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　相変わらず、大手メディアでは「新型コロナウイルスの感染者が増えている、第3波が襲ってくる」という大宣伝がなされています。
　しかし一方では京都大学上久保靖彦教授の「第３は来ない」「すでに多くの日本人は免疫を獲得しているので新型コロナウイルスを恐れる必要はない」という意見もあります。
　そこで、以下のような要項で、大橋眞・徳島大学名誉教授）を招き、「新型コロナウイルスを学ぶ会」をもちます。時間と興味のあるかたは是非ご参集ください。

　「新型コロナウイルスを学ぶ会」の御案内

第1部　問題提起「コロナウイルスよりもコロナ政策でひとが死ぬ」13:00～14:30
講師：寺島 隆吉　国際教育総合文化研究所所長（元岐阜大学教授）
講演：13:00～14:00、質疑応答：14:00～14:30

第２部　講演「新型コロナウイルスを科学の4原則から学ぶ」14:30～17:00
講師：大橋眞 徳島大学名誉教授　免疫生物学専門　医学博士
講演：14:30～16:30、質疑応答：16:30～17:00

●主催：国際教育総合文化研究所
●日時：2020年12月26日（土）午後13時〜17時
●場所：ハートフルスクエアＧ　２F大研修室
（定員100人→管理者の要請により50人）
●所在地：ＪＲ岐阜駅構内（岐阜市橋本町1丁目10番地23）
＊　JR岐阜駅より徒歩2分（駅構内から２Ｆ連絡通路で通じています）。
●費用：1000円（資料代）
●申込み：先着50名（会議室定員100人のところ管理者の要請により50人）
●申込み先：[e-mail]

これは第2次案です。大橋先生と相談のうえ、また若干の変更があるかも知れません。

＜註＞　
　上記メールで申し込む際、氏名・住所・携帯番号を書いていただければ有り難いと思います。ちなみに私の携帯番号は：090-6096-8280です。
　住所は、県名または市町村だけでも結構です。横浜からみえるかたもいますので、どの地域どのくらい遠方から見えるのか知りたいのです。
　また携帯番号は、直接お話ししたいことや緊急に連絡しなければいけないことがおきた場合に役立ちます。御理解いただければ幸いです。

　大橋先生とは違った根拠で、「新型コロナ《第2波》は来ない」「PCR検査は死者ではなく感染者数だけを煽り立てている」と主張する上久保靖彦・京大教授の主張は下記を御覧ください。

＊　改めて言う!! 新型コロナ《第2波》は来ない【上久保靖彦／小川榮太郎】
（公開日：2020年8月11日 更新日：2020年10月5日）
https://web-willmagazine.com/social-history/BwYaR
＊ 何度でも言う。コロナは無症状の風邪です【小川榮太郎・上久保靖彦】
（公開日：2020年9月26日 更新日：2020年10月5日）
https://web-willmagazine.com/social-history/7ctrT
＊　「日本のコロナは11月以降に消滅、第3波も来ない」京大教授が説明
（2020年9月28日 16時5分　NEWSポストセブン）
https://news.livedoor.com/article/detail/18968821/


＜参考＞
＊　“日本の第3波は深刻化しない”専門家が指摘する4つの根拠
（11月22日6:03配信）
https://news.yahoo.co.jp/articles/df3f55388b209e477b7404902cff9f9c3fcefc75?page=1
　ただし、この記事では「マスクと消毒、国民みんながこれを徹底すればワクチンに匹敵する効果があるはずです」としていますが、大橋説や上久保説によれば、「マスク」や「手洗い・消毒」も不要・無意味ということになります。

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新型コロナウイルスは単なる常在ウイルスである可能性も

総合文化（2020/12/04）　イタリアのミラノ癌研究所とシエナ大学、イタリアのISS（高等衛生研究所）、SARS-CoV-2というウイルス、COVID-19という病気、大橋眞、常在ウイルス説、ロバート・ケネディ・ジュニア、WeRise「私たちは立ち上がる」

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　櫻井ジャーナル（2020.11.22）には新型コロナウイルスと大橋眞・徳島大学名誉教授について次のような興味なる叙述が見られます。

イタリアのミラノ癌研究所とシエナ大学の研究者が実施した血液サンプルの調査によると、2019年9月にはSARS-CoV-2がイタリアに存在していたとされている。
https://journals.sagepub.com/doi/10.1177/0300891620974755
　2019年9月から20年3月にかけて肺癌のスクリーニング試験を行うために採取された959名の血液サンプルを分析した結果、111名のものにコロナウイルスの抗体が存在し、23名は2019年9月に感染したというのだ。
　また、イタリアのISS（高等衛生研究所）は今年6月、下水からSARS-CoV-2の遺伝子の痕跡が発見されたと発表していた。ミラノとトリノの下水は昨年12月18日に採取されたもの、ボローニャは今年1月に採取されたものだという。
https://www.rt.com/news/492352-italy-covid-mid-december/
　SARS-CoV-2に感染しながら無症状の人はウイルスを広めないにもかかわらず多くの人がそのウイルスを保有、しかも武漢でCOVID-19の患者が発見される前からそのウイルスがイタリアに存在していたということになると、地球規模で人類は以前からSARS-CoV-2を体内に持っていた可能性がある。
​徳島大学の大橋眞名誉教授が紹介していた「常在ウイルス説」​は無視できないだろう。
https://www.youtube.com/watch?v=Wea1jXyE7Vo

　櫻井ジャーナルは上記で、イタリアの例だけをあげているのですが、下記の記事にみるとおり、「新型コロナウイルス」とされるものはスペインでも発見されていますし、最近では、中国で公式にCovid-19が確認される以前にアメリカに存在していたことも分かってきました。

＊ Covid-19 was in Spanish sewage as early as MARCH 2019, study claims
https://www.rt.com/news/493085-covid-spain-march-2019-sewage/（26 Jun, 2020）
＊ Covid-19 was present in America BEFORE being officially confirmed in China, study by US health protection agency says
https://www.rt.com/usa/508447-coronavirus-us-before-china/（Dec 2, 2020 ）

　だとすると、大橋教授の言う「常在ウイルス説」がますます信憑性（しんぴょうせい）を帯びてきます。
　また「常在ウイルス説」を念頭にこれまでのコロナ騒ぎを考えると、Covid-19無症状のひとがPCR検査で陽性になったり、陽性だと言われていたひとが途中で陰性に変わったりという不思議な現象も、すべて明快に説明可能になります。
　つまり、今回のコロナ騒動は、体内に存在していた多様なコロナウイルスのひとつが、環境の変化などで免疫力が低下した人間に、顕在化して現れたしたにすぎなかった可能性が極めて強いということです。
　人間の体内には無数と言ってよいほどの細菌やウイルスが常在していることは、次の書籍で詳述されています。
＊　アランナ・コリン『あなたの体は9割が細菌――微生物の生態系が崩れはじめた』河出書房新社2016
＊　藤田紘一郎『手を洗いすぎてはいけない――超清潔志向が人類を滅ぼす』光文社新書2017

　だとすると、今回のコロナ騒動を煽り立てているのは、ワクチンで大儲けをしようとしている世界の巨大製薬会社（＆ビル・ゲイツ財団）と、そこから多大な資金を得ているWHOではないかとの疑いが強くなってきます。
　このような事態に対して異を唱える団体やグループが欧米では少なくないのですが（たとえば「StandUpX」「啓蒙する医師団」など）、日本ではそのような存在がまったく見えてきません。
　ところが先日、私の家にしばらく滞在していた甥っ子から、「KICK BACK CAFE」というところで次のような行事があることを教えられました。調べてみると大橋教授も出演されることが分かりました。

WeRise「私たちは立ち上がる」
http://www.werise.tokyo/
https://kickbackcafe.jp/werise/
日にち：１２月５日
時間：１０：３０-２１：００
会場： KICK BACK CAFE

　もう明日に迫った行事なのですが、お手すきのかたで金銭的にゆとりがあるかたは、ぜひ参加してみられたらいかがと思い、紹介する次第です。
　ちなみに、この集会にはドイツから「啓蒙する医師団」代表、アメリカからロバート・ケネディ・ジュニアもリモート出演します。
　ケネディ・ジュニアは環境弁護士・作家であり、反ワクチン運動の先頭に立つ活動家としてとりわけ有名です。ところが日本ではそのことはほとんど知られていません。
　また、彼の父ロバート・ケネディが元司法長官で、1963年に暗殺されたケネディ大統領の実弟であり、しかも民主党大統領候補指名選のキャンペーン中に暗殺された（1968年）ことも、意外と知られていません。
　残念ながら、これが日本における民主主義運動の現状です。

＜追記＞
＊　ドイツ「啓蒙のための医師団」の記者会見（動画、約27分、字幕付き）
https://youtu.be/nobSTcJztoM
＊　スタンドアップX――「非民主的なCovid-19対策、すなわち現実的懸念と陰謀論を混同させる政策」と闘う
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-375.html

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