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なぜ文科省は自発的「植民地化」に邁進するのか――季刊誌『IB』2018夏季特集号の巻頭インタビュー

英語教育(2018/09/15) 「自己家畜化」の英語教育、「ザルみず効果」の英語教育、「外資・教育産業」を儲けさせるための英語教育、←→「母語を耕し、自分を耕し、自国を耕す」ための英語教育

 私へのインタビューが、季刊誌『IB: Information Bank』2018夏季特集号で、「なぜ文科省は自発的『植民地化』に邁進するのか」という題名で、巻頭のトップ記事になっていたので驚愕してしまいました。
 この雑誌を長周新聞に送ったところ、8月27日号の文化欄に、「英語教育『植民地化』の狙いとは」という題名で、このインタビュー記事が紹介され、2度ビックリという事態になりました。
 そこで前回のブログでは、この長周新聞の記事を紹介したわけですが、今回は、季刊誌IBのインタビューそのものを以下に紹介させていただきます。6頁にもおよぶ長いものですが、よろしくお付き合いいただければ幸いです。
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『英語で大学が亡びるとき』 『英語教育が亡びるとき』

 先日、私のところに送られてきた季刊誌 IB (InfromationBank)を見たら、私へのインタビューが、巻頭のトップ記事になっていたので驚愕してしまいました。
 まさか「巻頭のトップ記事」として扱われるとは、予想だにしていなかったからです。
 この雑誌を長周新聞に送ったところ、今度は、このインタビュー記事が、8月27日号の文化欄に、「英語教育『植民地化』の狙いとは」という題名で紹介され、2度ビックリという事態になりました。
、「鉄は熱いうちに打て」と言いますから、「世界はいま「大転換」のとき」という私の連載は、いったん中断して、まず長周新聞の記事を以下に紹介することにします。
 次回は、季刊誌『IB』2018夏季特集号に載った6頁のインタビューを、一気に掲載する予定です。

長周新聞20180827 季刊誌IB2018夏季特集号インタビュー

<註> 最近、『検証 迷走する英語入試――スピーキング導入と民間委託』(南風原朝和・編、岩波ブックレット、2018)を読みました。これを読めば読むほど、このたび外注化されようとしている大学入試・英語は、TOEICやTOEFLを初めとする「外資・教育産業」を儲けさせるために導入された政策だったということを、ますます確信することができました。
 これまで私が一貫して主張してきたこと、すなわち文科省がすすめる英語教育「改革」は「教育の原理」ではなく「経済の原理」によるものだということが、今回の英語大学入試「外注化」ほど露骨に示されたことは、かつてありませんでした。その意味で、きちんとした審議会が終わったあとに、横から強引に英語入試の「外注化」「民間委託」をねじ込んだひとたちに、むしろ感謝しなければならないのかもしれません。


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