劉暁波とジュリアン・アサンジ (上)

Key Words:ノーベル平和賞、ムミア・アブジャマール、ウィキリークス、国連環境会議COP16、カンクン(メキシコ)


大手のメディアを見ている限りでは、劉暁波氏のノーベル平和賞授賞式欠席とウィキリークスの創始者であるジュリアン・アサンジ逮捕が大きな話題を集めていますが、ノーベル平和賞授賞式と同日に閉幕を迎えたカンクン(メキシコ)での会議 [国連気候変動枠組み条約第16回締約国会議(COP16)]については、あまり関心が寄せられていません。

そこで今回は、これらのニュースを見たり読んだりして感じたことを雑記風に記して、皆さんに少しでも考える材料を提供できればと思います。

しかし2年前から頼まれている Howard Zinn &Anthony Arnove, Voices of a People's History of the United States の翻訳が、拙著『英語教育が亡びるとき』の執筆やその後の心臓手術で大幅に遅れていますので、このブログにあまり時間をかけることができなくなっています。

したがって本当は、自分の書くことについてきちんと出典や引用を明確にしながら論述を進めるべきなのですが、時間の関係で今はそれを大幅に割愛せざるを得ません。お許しいただければ幸いです。

────────────────────────────────────────
劉暁波氏へのノーベル平和賞授賞式欠席に関して、ノーベル平和賞委員会の委員長は授賞式会場で中国を名指しで批判し、劉氏の釈放を強く要請しました。米国大統領のオバマ氏も同じ論調で中国を批判するコメントを発表しています。

しかし、このニュースを視聴していて私の頭にまず浮かんだことは、1982年に死刑判決を受け、いまだに「死の影の谷間」に押し込められたまま28年もの歳月を闘っている、黒人運動の闘士ムミア・アブジャマール氏のことでした。

既に下記のブログで、パキスタン系英国人で世界的に有名な評論家タリク・アリ氏が、「オバマ氏を平和賞に推すくらいなら、米国にはもっとふさわしい人物がいる」としてアブジャマールの名をあげていることを紹介しました。
http://pub.ne.jp/tacktaka/?entry_id=3245737

ノルウェーのノーベル平和賞委員会は、劉暁波氏が獄中で中国の民主化を訴えているから平和賞にふさわしいとするのであれば、同じく獄中から米国の不正な司法制度を告発し、死をかけながらそれと闘っているアブジャマール氏も、ノーベル平和賞にふさわしいと言えるでしょう。

劉暁波氏にたいする判決はもちろん不当ですし、すぐ釈放されるべきです。しかし、今回の劉氏にたいする判決は11年の獄中生活ですが、劉氏には死刑の恐怖はありません。他方、アブジャマール氏は死刑判決を受けていますので、この30年近くを死の恐怖のなかで獄中を生きてきました。

しかも米国史をよく調べて見ると驚いたことに、無実の者を獄中につないだり死刑にすることは勿論のこと、暗殺することも平気でおこなわれてきています。ハワード・ジン氏Howard Zinnの名著『民衆のアメリカ史』を読めば、その例はいくらでも見つけることができます。

また、いま私が訳している Howard Zinn &Anthony Arnove, Voices of a People's History of the United States という本は、『民衆のアメリカ史』の資料編にあたるもので、抑圧されながらも(暴行を受けたり、獄につながれたり、暗殺されたりしながら)米国を一歩一歩、民主化された国にしてきたひとたちの肉声が記録されています。

これを読むと、『民衆のアメリカ史』を読んだだけでは知り得なかった米国の裏面を知ることができます。そしてムミア・アブジャマール氏は、そのような米国史の一例に過ぎないことを、上記の翻訳作業を通じて改めて確認することができました。

そして、ハワード・ジン氏やノーム・チョムスキー氏がいつも言っているように、「このような名もない民衆の、名もない闘いが、今の米国をつくっている」ことも、感動的に知ることができました。

ジン氏は今年2月に突如、心臓発作で亡くなりましたが(87歳)、下記のチョムスキー氏による追悼文も、時間があればぜひ読んでいただければ有り難いと思います。そうすれば、私の下手な説明では納得できなかったひとも、なるほどと思っていただけるのではないかと思うからです。

チョムスキー「追悼ハワード・ジン」2010年2月
http://www42.tok2.com/home/ieas/Chomsky-HowardZinn.pdf

─────────────────────────────────────── 
話しが少し横道に逸れてしまいましたので、本題に戻します。私がここで言いたかったことは、実は、「ノルウェーのノーベル平和賞委員会は、中国政府の抗議を押し切って劉氏に平和賞を与えたが、同じことを米国にたいしておこなう勇気があったのだろうか」という疑問です。

今回の授賞式では、劉氏の巨大な顔写真を会場に掲げ、しかも出席できない劉氏の座席をわざと空席にしたうえで、中国政府を非難したわけですが、ノルウェーのノーベル平和賞委員会は同じことを米国にたいしておこなう度胸があったのでしょうか。

私の推測では、もしノルウェーのノーベル平和賞委員会がムミア・アブジャマール氏にノーベル平和賞を与えれば、米国政府は烈火の如く怒りだして、授賞式に参列する諸外国の代表に、強烈な圧力をかけて妨害することは、想像に難くないからです。

というのは、米国は昨年コペンハーゲンでおこなわれた「国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議」(COP15)で、そのような行動を取った過去を持っているからです。それは、いま話題になっているウィキリークスによって暴露されたばかりです。

それによるとオバマ政権は、一部の大国だけを集めて密室で決めた合意文書(いわゆる「コペンハーゲン・アコード」)を世界に押しつけるにあたり、それにたいして強力に反対した国々の一部(モルディブなど温暖化で海に沈もうとする島国)は金で買収し、もう一つの反対勢力(ボリビアやエクアドルのような発展途上国)には金を与えず「脅迫」「周辺化」する行為に出ています。

Bolivian President Evo Morales at Cancún Climate Summit: WikiLeaks Cables Reveal "Diplomacy of Empire"
http://www.democracynow.org/2010/12/10/bolivian_president_evo_morales_on_wikileaks

今回のカンクンでも、米国は(負債を証券に変える「誤魔化し商品」Derivativeと同じ発想で)、地球上に放出される炭酸ガスを金に換える方策を押し進めたり、「京都議定書の延長を阻止するために日本を先兵として使い、その後押しをカナダやオーストラリアにさせる、という作戦だったようです。

Bill McKibben: Climate Talks So Weakened by U.S., Major Polluters that Walkout Could Be Good News for Planet
http://www.democracynow.org/2010/12/7/bill_mckibben_climate_talks_so_weakened

かつて「京都議定書」成立に尽力した日本が、今度は、その破壊の先頭に立ったのですから、驚愕のあまり声も出ず、会場はしばし沈黙が続いたそうです。鳩山氏が首相であれば、このような行動には出なかったのではないでしょうか。

Climate Talks in Jeopardy as Industrialized Nations Threaten Kyoto Protocol
http://www.democracynow.org/2010/12/6/climate_talks_in_jeopardy_as_industrialized

ところが、これに引き替え中国は、下記のように、このカンクンで非常に意欲的な炭酸ガス削減計画を提案しました。つまり、2020年までに2005年レベルを基準として40-45%を削減するというのです。

But China is doing many things with our without an agreement. So this is something that many of the negotiators that I've spoken with and also a lot of the NGO leaders that I've spoken with have said—with or without an agreement, China will commit to these very ambitious targets. And indeed, as many people have talked about, through China's targets of 40 to 45 percent reductions in energy intensity by 2020 of 2005 levels, China has set in motion subsidies and very aggressive government investment and central planning, including a cap-and-trade program.
http://www.democracynow.org/2010/12/10/china_faces_international_criticism_at_nobel

しかも今回、中国はMRV(Measuring測定, Reporting報告、Verification検証)という三つの基準も受け容れると表明したのですから、日本は世界中に恥をさらしただけに終わりました。

So, China has learned a lot. I think the Chinese government has been briefed by very, very smart people, by scientists, and has learned a lot about what—measuring, reporting and verification of greenhouse gases. And they’ve realized, you know, this is actually—this is something we could do, no problem. We know how to do this. We have the engineers. We have the internal infrastructure to do this. And so, I think that’s been the big change.
http://www.democracynow.org/2010/12/10/china_faces_international_criticism_at_nobel

CO2削減に関しては、「京都議定書」を発した日本こそが先頭を切らなければならないのに、本当に恥ずかしいことです。菅氏は「第2の小泉」ではないかという声もありますが、ますますその危惧を強めさせる動きでした。

────────────────────────────────────────
話しを再び元に戻します。

ノルウェーのノーベル平和賞委員会の行動に私が納得できない理由は他にもあります。それは、今回のウィキリークスによる情報流出を抑えるために、米国政府はあらゆる手段を講じようとしているからです。

たとえばウィキリークスのサイトを維持できなくさせるために、VISAカード、Masterカード、PayPal、アマゾンなどの、カード会社、金融機関、あるいはインターネットのプロバイダーなどに圧力をかけたり、世界中から寄せられる寄付を止めたりしています。

これでは中国が国内で言論弾圧をしていることを国際レベルでやっているのと同じで、規模の大きさを考えると、米国のほうがはるかにタチが悪いと言えます。

これにはさすがに国連人権委員会も困ったらしく、国連人権高等弁務官(the U.N. High Commissioner for Human Rightsy)のNavi Pilla氏は、次のような声明を発表して、「このような行動はウィキリークスの持つ『言論・表現の自由』を犯す恐れがある」と言わざるを得なくなっています。

U.N. High Commissioner for Human Rights Navi Pillay: "I am concerned about the reports of pressure exerted on private companies, including banks, credit cards companies and internet service providers, to close down credit lines for donations to WikiLeaks, as well as to stop hosting the website or its mirror sites. Taken as a whole, they could be interpreted as an attempt to censor the publication of information, thus potentially violating WikiLeaks' right to freedom of expression.
http://www.democracynow.org/2010/12/10/headlines

それどころか、創設者のアサンジ氏を逮捕するためにスウェーデンの検察を使って国際逮捕状を出させ、米国に移送させる計画だとも言われています。ところがスウェーデン当局も「容疑の根拠があまりに貧弱」ということで、逮捕状を何度も出したり引っ込めたりしてきましたが、アメリカの圧力が強かったのか、遂に英国政府に逮捕を要請しました。

ところが不思議なことに、アサンジ氏が自ら英国警察に出頭した時点でも、いまだに正式な書類が英国に届いていませんでした。そのうえ、スウェーデンで女性に暴行を働いたという訴えの内容が、驚いたことに「合意の性交であったけれどコンドームをしてくれなかった」ということだったというのですから、呆れてしまいました。

Glenn Greenwald on the Arrest of Julian Assange and the U.S. "War on WikiLeaks"
http://www.democracynow.org/2010/12/7/glenn_greenwald_julian_assange_arrest_and

アサンジ氏の弁護士も、「こんなバカなことで国際逮捕状を出すなんて信じられない。スウェーデンの検察は、自分の恥を世界にさらしているだけだ。しかもアサンジ氏がスウェーデンにいたときも、英国に来たときも(スカイプを使うなどして)いつでも事情聴取に応じると言っているにもかかわらず、それを断って国際警察を使って英国に逮捕させ、保釈も許さず留置場に留め置くというのは、何か別の意図があるとしか考えられない」と述べています。

Attorney: WikiLeaks’ Julian Assange Endangered by Bail Denial in London; Still No Charges Filed in Sweden
http://www.democracynow.org/2010/12/8/attorney_for_wikileaks_founder_julian_assange

────────────────────────────────────────
もうひとつ注意しておきたいことは、オバマ政権は、政府職員に「ウィキリークスを読んではいけない。たとえ自宅のコンピュータからであっても」という通達を出しただけでなく、オバマ氏のアドバイザーや国会議員のなかから「アサンジを暗殺せよ」という声が公の場で出てきても、それを止めるどころか裏ですすめているフシすらあることです。

ブッシュ氏が大統領だったとき、アフガニスタン攻撃に先立って、「ビン・ラディン達をcapture or killしろ」と言ったことで有名になりましたが、最近のオバマ氏は外国人どころか米国人すらも「capture or kill」しろという指令を出すようになりました。裁判なしに死刑にする(つまり有罪の証拠なしに殺す)わけですから、これは恐ろしいことです。

Is the CIA Assassination Order of a US Citizen Legal?
http://www.democracynow.org/2010/4/8/is_the_cia_assassination_order_of

ダニエル・エルズバーグ氏は、ベトナム戦争当時の国防総省(ペンタゴン)の高官であり、ベトナム戦争にかかわる最高機密文書(いわゆる「ペンタゴン・ペーパーズ」)を外部に漏洩させた人物として有名ですが、彼のおかげでベトナム戦争は終結に向かったと言われています。

そのエルズバーグ氏が、「以前は裏でこっそりおこなわれていた(暗殺などの)行為を、最近のオバマ政権は、表で堂々と語るようになってきている。これは極めて恐ろしいことだ」と言っています。しかもブッシュ氏が外国人暗殺を公言するようになっただけでも恐ろしいのに、それを米国人にまで拡大して平気なのが今の政権だと、次のように述べています。

......And that is a—it’s appalling that our conversation after 9/11, in the last ten years, has reached a point where what Nixon did to me covertly can now be called for and actually done openly and very specifically. Nixon brought a dozen Cuban American émigrés, Bay of Pigs veterans, up from Miami to at least beat me up.
 The words were "incapacitate Ellsberg totally," which covers the word "kill," which, as their prosecutor said to me at the time, these guys, who were CIA assets, they don’t use the word "kill." They avoid it. They use words like "neutralize" and "eliminate" and "with extreme prejudice," "terminate," that sort of thing. They avoided the word "kill."
  I notice that the change now is that not only is that, which was a covert action, which actually was critical in bringing Nixon down because it was recognized as not only illegal, but really against American values in a fundamental sense, that has now become something you can talk about quite openly.
 And even the President can refer to special operations teams worldwide whose work is to capture or kill. The word "kill" is no longer avoided in these circles, assassinating people who get in the way by telling the truth.
(Pentagon Whistleblower Daniel Ellsberg: Julian Assange is Not a Terrorist)
http://www.democracynow.org/2010/12/10/whistleblower_daniel_ellsberg_julian_assange_is

つまり、昔は密かに「エルズバーグを無力化する」「中和する」「消去する」、「最悪の被害の出るやり方で」「始末する」と言っていたのに、今は公然と「~を殺す」「暗殺する」と言うようになってきている、というわけです。

以上のように米国政府は、ウィキリークス事件で露骨に現れた「言論弾圧」やCIAによる暗殺でも分かるように「人権抑圧・人権無視」をおこなってきています。また米国は、イラク戦争を典型として、世界のあちこちを侵略し、無実の一般市民を大量に殺してきました。

ウィキリークスは、アフガニスタンやイラクにおける多数の実例を生々しい映像と膨大なデータでそれを明らかにしてくれました。国連事務総長に対してだけでなく、世界中の米国大使に各国でスパイ行為をするよう、クリントン国務長官か要請している情報も、実におぞましいものでした。

ノーベル賞委員会は、このような米国を叱責するのではなく、中国政府だけを叱責しています。これでは不公平・不公正だと思われても仕方がないのではないでしょうか。

(NHKも、7時のニュースの冒頭だけでなく最後でも、ウィキリークスが何を明らかにしてきたのかは全く紹介せず、アサンジ氏が婦女暴行で逮捕されたとの報道だけを、何度も何度も繰り返していました。これで公平・公正な報道と言えるのでしょうか。)

────────────────────────────────────────
スウェーデン検察による逮捕請求、そして今度のアサンジ氏逮捕劇をみても、昨年度のオバマ氏へのノーベル賞受賞をみても、このままではノーベル平和賞の権威は失墜の一途をたどっているとしか思われません。ノーベル平和賞だけがスウェーデンではなくノルウェーから出されるというのも奇妙な話しです。

こんなことを思っていたら、下記のような記事があることに気づきました。やはり今度の受賞を疑問に思っているひとたちがスウェーデンやノルウェーにもいたんだと知って,少し安心した次第です。

<ノーベル平和賞:中国政府批判の一方で「政治化」も議論>
毎日新聞 2010年12月10日 22時38分(最終更新 12月11日 0時40分)
http://mainichi.jp/select/world/news/20101211k0000m030109000c.html?inb=yt
 【オスロ樋口直樹】平和賞授賞式は、招待された65カ国の約4分の1が欠席する異例の事態となった。関係国に圧力をかけた中国政府に批判が集まる一方、他国に政治変革を促すことを目的とする平和賞の「政治化」も議論を呼んだ。
 「中国の民主化の必要性に異論はないが、方法論には国内にも賛否の声がある」。ノルウェーの外交筋は劉氏の受賞が投げかけた波紋をこう説明する。中国政府の態度硬化を招いた「過激な人選」が適当だったのか、「穏健な方法」で緩やかな変革を促すべきだったのか。議論はノルウェーでくすぶっている。
 ノルウェー政府は民主主義や人権といった普遍的な価値観を外交の基軸に据えてきた。対中政策では対話による人権改善を図ってきたが、今回の騒動で「人権対話が閉ざされかねない状況に追い込まれている」(同筋)という。
 ダイナマイトの発明者、ノーベルの遺言で1901年から授与されてきた平和賞は、「国家間の友好関係、軍備の削減、廃止及び平和会議の開催、推進 のために最大最善の貢献をした人物、団体」に与えられることになっている。ノーベル賞委員会は「人権擁護や民主化闘争は平和につながる」(ヤーグラン委員長)との解釈だが、「政治的な拡大解釈」を指摘する声もある。
 委員会は政治的に独立した機関だが、委員5人は国会で任命される。現職の国会議員や閣僚は委員になれないが、5人はいずれも元国会議員で、ヤーグラン氏は首相や国会議長を歴任している。このため、ノーベルの遺言に忠実な受賞者の選考や、専門家を交えた委員会構成の見直し、外国籍の委員受け入れなど の検討を求める意見も出ている。
 ノーベル平和賞授賞式に欠席した国は以下の17カ国。中国、ロシア、カザフスタン、チュニジア、サウジアラビア、パキスタン、イラク、イラン、ベトナム、アフガニスタン、ベネズエラ、エジプト、スーダン、キューバ、モロッコ、アルジェリア、スリランカ

────────────────────────────────────────


関連記事
スポンサーサイト
検索フォーム
プロフィール

狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

Author:狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

リンク
最新記事
全記事表示リンク

全ての記事を表示する

カテゴリ
月別アーカイブ
最新コメント
RSSリンクの表示
QRコード
QR