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英語で日本が亡びるとき――英語民間試験は何をもたらすか(1)

英語教育(2020/01/29) 教育の民営化、「ザルみず効果」、萩生田氏に功労賞を、日本語力の劣化、学習到達度調査(PISA)、15歳の読解力15位に、四技能は螺旋状に発展する

PISA2019 「日本人の読解力15位」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO52905290T01C19A2CC1000/?n_cid=NMAIL007_20191203_Y


 新年の御挨拶を前回のブログに載せてから、あっという間に3週間が経ってしまいました。前回のブログで私は次のように書きました。

 この英語民間試験については上記の年賀状でも述べましたが、中日新聞や週刊『I・B TOKYO』からインタビューを受けました。この中日新聞インタビューについては、下記のブログでも紹介しました。 
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-349.html (2019/08/15)
 しかし、週刊『I・B TOKYO』から受けたインタビューについては紹介する機会がないまま新年を迎えてしまいました。
 というのは、このインタビューが週刊『I・B TOKYO』に載る前に、下記のWEBにそのインタビューが3回にわたって紹介されてしまったからです。
 そのうちに週刊『I・B TOKYO』でも載るだろうから、そのときに併せて紹介すればよいと考えているうちに、新年になってしまったというわけです。


 ところが1月の中旬になってから週刊『I・B TOKYO』の新年第1号に(正確には1月14日号、1月7日号は正月休刊)、何と驚いたことに、私へのインタビューが載っているではありませんか。
 しかも、その巻頭には週刊『I・B TOKYO』の発行者であるマックスデーター社の社長論文が載っていて、かつ私へのインタビューには冒頭に「令和のキーパーソン」という文字が躍っていましたから、こちらのほうが度肝を抜かれてしまいました。
 それはともかく、せっかく私へのインタビューが届いたのですから、さっそく本ブログで紹介したいと思いました。ですが、私の主宰する研究所の活動の一環として2017年から始めたサイト『寺島メソッド翻訳NEWS』http://tmmethod.blog.fc2.com/の責任者が、昨年末に癌の手術を受け、その後の対応に追われて今に至ってしまいました。
 このサイトは『マスコミに載らない海外記事』に刺激を受け、その応援をできないかと思って始めたものです。というのは大手メディアを視聴している限り世界の真実は見えてこないと思ったからです。その意味で『櫻井ジャーナル』や『マスコミに載らない海外記事』などは非常に貴重な存在なのですが、いかんせん多勢に無勢で、ともすれば大手メディアにかき消されてしまいます。
 そこで独立メディアが少しでも多く誕生すれば、少しは『マスコミに載らない海外記事』などにたいする側面援助になるのではないかと、研究所の活動の一環として始めたのが先述の『寺島メソッド翻訳NEWS』でした。このサイトの冒頭には責任者によって、その趣旨が次のように書かれていました。

元岐阜大学教授寺島隆吉先生による記号づけ英語教育法に則って開発された翻訳技術。大手メディアに載らない海外記事を翻訳し、紹介します。


 しかし残念なことに、その責任者が胃癌と診断され、胃腸のかなりの部分を切除されてしまい、このサイトの運営をどうしようかという大問題にぶつかってしまったのです。研究所の「翻訳グループ」が、下訳→相互の校正→最終の改訂訳→サイトに掲載、という手順でやってきたのですが、その大黒柱が倒れてしまったのでした。
 そういうわけで今後の対応に追われているうちに現在に立ってしまったというわけです。しかし何とか上記のサイクルを維持できる見通しが出てきたので、私もやっと、このブログに復帰できることになりました。
 そこで手始めとして、まず週刊『I・B TOKYO』の私へのインタビューを一挙に載せ、それへの反響や私の解説は次回に回したいと思います。
 ただし今回ひとつだけ言っておきたいのは、安倍内閣・文科省が今のような英語教育政策を続けているかぎり、日本人の英語力は向上しないだけでなく、日本の子どもや若者の国語力も限りなく劣化していくということです。文科省の指導要領は私の言う「ザルみず効果」しか産まない英語教育政策だからです。
 これは、拙著『英語教育原論:英語教師三つの仕事三つの危険』2007→『英語教育が亡びるとき:「英語で授業」のイデオロギー』2009→『英語で大学が亡びるとき:「英語力=グローバル人材」というイデオロギー』2015、という三部作のなかで繰り返し述べてきたことです。
 ところが、この私の主張を裏付けるかのように、昨年12月3日、経済協力開発機構(OECD)は、世界79か国・地域の15歳約60万人の生徒を対象に、2018年におこなった学習到達度調査(PISA)の結果を公表しました。そこでは、日本は「読解力」が15位となり、前回15年調査の8位から後退しているのです。
 私に言わせれば、この結果はなるべくしてなったというべきでしょう。


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