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奇想天外なワクチン開発劇――見えてきたコロナPCR検査の末路

総合文化(2020/12/20) ダボス会議、WEF(世界経済フォーラム)年次総会、NIH(アメリカ国立衛生研究所)、アンソニー・ファウチ、NIAID(アメリカ国立アレルギー・感染症研究所)、CEPI(感染症流行対策イノベーション連合Coalition for Epidemic Preparedness Innovations)、PHEIC(国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態)、PANDEMIC(疫病の世界的大流行という緊急事態)、Corman-Drosten Paper、専門誌Eurosurveillance 、『ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』

WEF(世界経済フォーラム)
WEF.jpg


 前回のブログで私は今回の事件を次のような時系列にしたがって紹介しました。

 2019年12月30日、ソーシャルメディアでSARSウイルス患者が中国で発生したかも知れないという噂がネット上で流れる。
 12月31日、中国の調査チームが湖北省武漢に送り込まれる。
 2020年1月1日、ベルリン医科大学シャリテー病院のクリスティアン・ドロステン博士はネットの噂を信頼し、まだ新型コロナウイルスの実態が何も分かっていないのにコロナウイルス検査のためのPCRテストを開発し始める。
 1月21日、テスト完成は非公式に発表される。
 1月21日、WHOはこのドロステン博士のテストの信頼性を確かめることもせず、世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨。
 1月23日、ドロステン博士の開発したPCRテストについての論文が正式に発表される。
 1月24日、中国から初めての報告書が提出される。
 2月3日、中国の調査チームはこの報告書を基に、正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ、論文を公開。
 3月11日、この論文が認められ、新型コロナウイルスはWHOによってパンデミック指定された。


 そして私は、この時系列から読みとれることとして、次のような事実を指摘しました。
(1)新型コロナウイルの実態が何も解明されていないのに、ベルリン医科大学シャリテー病院のクリスティアン・ドロステン博士は、2020年1月1日、コロナウイルス検査のためのPCRテストを開発し始めた。
(2)ドロステン博士の開発したPCRテストについての論文が正式に発表されたのが1月23日だが、WHOは、その2日前の1月21日に、このドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨した。
(3)しかも、中国の調査チームが正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ論文として公開したのが2月3日だから、WHOは、その2週間近くも前に、ドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨したことになる。


 このような不思議なことがなぜ起きたのか。
 そのことを考えると、ドロステン博士もWHOのテドロス事務局長も、以前から連絡を取り合っていて、今度の新型コロナウイルスがどのようなものかを予め知っていたからこそ、このようなことが可能になったとしか考えられません。
 つまりドロステン博士とWHOのテドロス事務局長は、「一つ穴の狢(ひとつあなのむじな)」だったのではなかったのかということです。
 さもなければ、中国の調査チームが正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読した経緯をまとめ論文として公開する2週間近くも前に、どうしてWHOは、ドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨できたのでしょうか。


 以下ではチョスドフスキー氏(Michel Chossudovskyカナダのオタワ大学名誉教授)の論考に依拠して考察をすすめます。 
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-354.html
 ここで注意しておきたいのは、WHOが、このドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うように世界各国に推奨した1月21日は、スイスのダボスで開かれたWEF(世界経済フォーラム)の会議日程と重なっていることです。
 何と驚いたことに、2020年1月21日~24日に開かれたダボス会議で、すでにワクチン製造計画のためにCEPI(感染症流行対策イノベーション連合)が財政支援をするかどうかが話し合われているのです。
 そして、CEPIからの支援を受けてシアトルに研究所があるモデルナ社が、2019-nCoVのワクチン製造に当たることになり、NIH(アメリカ国立衛生研究所)に属するNIAID(アメリカ国立アレルギー・感染症研究所)のワクチン研究センター(VRC) が、モデルナ社と協同してワクチン製造に当たることになった」そうです。
 ちなみに、巨大製薬会社GSK(グラクソ・スミスクライン)は、CEPIを次のように説明しています。
 「CEPIは、将来起こりうる疾患の流行を止めるワクチンの開発を目的とした、2017年にダボス会議において発足した公的機関、民間企業、慈善団体、市民団体による革新的なパートナーシップです。10億ドルという資金調達目標のうち、すでに7億5000万ドル超を達成しています。」
 他方、厚労省のホームページはCEPIを次のように説明しています。
 「CEPIとは、CEPI(Coalition for Epidemic Preparedness Innovations)は、世界連携でワクチン開発を促進するため、2017年1月、ダボス会議において発足した官民連携パートナーシップ。日本、ノルウェー、ドイツ、英国、オーストラリア、カナダ、ベルギーに加え、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカム・トラストが拠出。」
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_09283.html
 これをみれば分かるように、CEPIおよびダボス会議には日本政府からも参加しているのです。調べてみると、若宮健嗣外務副大臣が1月21日から25日までダボスに出かけています。
 (しかもCEPIには、日本やイギリスからは政府が参加しているのに、アメリカからは政府が参加せず、代わりにビル&メリンダ・ゲイツ財団が参加しています。)


 私は前回のブログで、日本やイギリスの政界上層部は今度の新型コロナウイルスがどんなものかをおおよそ知っていたのではないか、と述べたのですが、それには上記のような事情があったからです。
 つまり、CEPIはワクチンのための団体であり、またダボス会議の大きなテーマの一つが「コロナウイルス対策とワクチン生産」だったのですから、このような会議を通じて、今回のウイルスは致死率が極めて低く、普通の風邪やインフルエンザとあまり変わらないことを、裏知識として知る機会は少なくなかったのではないかと思うのです。
 繰り返しになりますが、彼らはそのようなことを知っていたからこそ、平気で新聞記者と麻雀をしたり、愛人を自宅に招き入れたりする事件が起きたのではないでしょうか。
 

 もうひとつ、ここで注意しておきたいことは、WHOのテドロス事務局長もビル・ゲイツも2020年のダボス会議に出席していた、ということです。
 そして“2019-nCoV”のワクチンの開発は2020年1月21日~24日のダボス会議で発表され、ビル・ゲイツは、ゲイツ財団が今後10年間ワクチンに100億ドル投入することを発表しています。
 これは、中国で2020年1月7日に新種のウイルスが発見されたという発表から二週間しかたっていず、しかも中国の研究論文が正式に発表されたのがダボス会議の最終日1月24日でしたから、ダボス会議は今度の新型コロナウイルスはいかなるものかを解明すべき論文を待たずにワクチンの開発を決めたことになります。
 そのうえ、ダボス会議と並行して、1月22日に、ジュネーブではWHOの緊急対策委員会が開かれていて、そこでは、「現時点で今回の流行がPHEIC(国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態)の宣言を出す状況にあるかどうかについて多様な意見が出ている」と発表していました。
 WHOが、今度の事態をPHEICだと宣言したのは2020年1月30日でしたし、この決定は、中国国外で確認された症例が150件しか報告されていないときに下されたものでした。アメリカで初めて人から人への感染が報じられ、その感染が6例、カナダで3例、英国で2例あったにすぎません。
 つまり、PANDEMIC(疫病の世界的大流行という緊急事態)どころか、PHEIC(国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態)の宣言を出す状況にあるかどうかについて多様な意見が出ている最中に、ダボス会議ではすでにワクチンの大量生産を決めているのです。
新型コロナウイルスがなにものであろうが、ワクチン生産を最優先していることがこれで分かります。
 しかし根拠もなく巨大製薬会社などの利益を最優先してワクチンの大量生産をすることの危険性は、空振りだった2009年のパンデミック宣言を見れば分かります。
 その当時「H1N1」と呼ばれた「豚ウイルス」(A型インフルエンザウイルスH1N1亜型)が原因の疾患について、WHOがパンデミック宣言をした結果、各国政府は何十億ドルもの規模でワクチンを購入せざるをえなくなりました。
 ところがH1N1ウイルスが原因と思われる死者数は、通常年のインフルエンザによる死者数と変わらなかったどころか、むしろ少なかったのです。
 (その裏で、巨大製薬会社ワクチン販売で巨額の利益を手にし、WHOおよび製薬会社と結びついていた「疫病専門家」も非常に美味しい思いをしていました。)

国立衛生研究所所長アンソニー・ファウチ
ファウチ所長



 ですから、今度の新型コロナウイルスも、それがどのようなものかを見極めることは極めて重要でした。
 事実、NIH(アメリカ国立衛生研究所)の機関であるNIAID(国立アレルギー感染症研究所)のアンソニー・ファウチ所長を含む3名の研究者は2月28日に「COVID-19の致死率は1%未満かもしれない」と『ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』で発表しているのです。つまり季節性インフルエンザ並みということです。
 しかし、ファウチは3月11日にアメリカ下院の管理改革委員会で「COVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だ」と発言し、これを受けてアメリカ政府は3月13日に国家緊急事態を宣言し、人びとは「監禁」状態になりました。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202004180000/
 なぜファウチは自分たちの研究成果をねじ曲げる発言をしたのでしょうか。それが私にとって、この間ずっと謎でした。
 それが、この小論を書くに当たって、この間の事件を時系列でたどっていくうちに、はっと謎が解けました。3月11日は、WHOがパンデミックを宣言した日だったのです。ファウチ所長は、WHOによるパンデミック宣言に口裏を合わせる必要があったのです。
 テドロスWHO事務局長は、1月30日に、中国国外で確認された症例が150件しか報告されていないにもかかわらずPHEIC宣言をしました。
 多分、あくまでワクチンを世界的規模で強力に推し進めようというWEFやビル・ゲイツの圧力に抗しきれなかったのでしょう。WHOの財源はWEFやゲイツ財団に大きく依存しているからです。
 そしてついに、WHOは3月11日にパンデミックを宣言することになりました。しかし、このときの中国はコロナウイルスをほぼ制圧し、中国での新たな感染者数は2桁にまで減少していました。
 3月7日で99例で、このうち湖北省以外での新たな感染例は24例。これらは「輸入された感染例」、すなわち外国から運ばれた感染で、17例が甘粛省、3例が上海市、1例が広東省でした。
 パンデミック宣言は、あくまで「疫病の世界的大流行」で致死率が極めて高いときに発令されるべきものですから、世界的な疫病爆発がおさえこまれたときにPANDEMIC宣言というのは、いかにもおかしな話です。


 そのうえ、もっと奇妙なことは、WHOによる大規模なワクチン計画がテドロス事務局長により発表されたのは、2020年2月28日のことでした。
 ふつう大規模なワクチン計画がWHOによって発表されるのは、PANDEMIC宣言がされてからであるべきでしょう。ところが今度は、まったく逆でした。
  このワクチン計画が最初に発表されたのは、1月21日~24日に行われた世界経済フォーラムのダボス会議でしたが、WHOがいつまで経ってもPANDEMIC宣言を出さないのでは、仕事がしにくくて仕方がありません。
 錦の御旗がなければ、ソロス財団やCEPI(感染症流行対策イノベーション連合)、あるいは、それを裏で支えているグラクソ・スミスクライン社巨大製薬会社は、ワクチン製造に堂々と乗り出せないからです。

 そこで、とりあえず2020年2月28日に、WHOによる大規模なワクチン計画をテドロス事務局長によって発表させ、正式なPANDEMIC宣言は、約10日遅れの3月11日ということになったのではないでしょうか。
 ドロステン博士の論文や中国の調査チームの論文が発表される前の1月21日、ドロステン博士のPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うよう、世界各国に推奨したのと、まったく同じパターンです。
 つまり、新型コロナウイルスの実態が何も分かっていなければPCRテストを開発できるはずもないのに、しかもドロステン博士のテストの信頼性を確かめることもせず、それを世界各国に推奨したのです。
 しかし、ワクチンを皆に接種させるためには「やはりワクチンなしには、このコロナ騒ぎは収まらない」と思わせなければなりませんし、そのためにはPANDEMIC宣言をして皆を恐怖に追い込まなければなりません。
 とはいえ、PANDEMIC宣言をしても感染者を増やさなければ、皆は恐怖感をもちません。そのためには一刻も早く感染者を増やす必要があります。そのためにドロステン博士の論文が正式発表されなくても彼が開発したPCRテストを世界のスタンダードテストとして使うよう、世界各国に推奨しなければならなかったのでしょう。


 以上のことを時系列で整理し直すと次のようになります。

2019年
 12月末 SARSウイルス患者が中国で発生
 12月31日、中国の調査チームが湖北省武漢へ
2020年
 1月1日、ドロステン博士がウイルス検査のためのPCRテストを開発し始める。
 1月7日、中国は新種のウイルスが発見されたという発表
 1月21日~24日、ダボス会議
  テドロス事務局長もビル・ゲイツもダボス会議に出席。
  ゲイツ財団は今後10年間ワクチンに100億ドル投入することを発表
 1月21日、ドロステン博士がPCRテストについての論文を専門誌に投稿
 1月21日、テドロス事務局長は、このPCRテスト論文を世界各国に推奨
 1月22日、ジュネーブでWHO緊急対策委員会
 1月22日、上記論文の査読
 1月23日、上記論文が受理され、専門誌に正式発表となる。
 1月24日、中国調査チームから初めての報告書提出
 1月30日、PHEICだと宣言
 1月30日、中国国外で確認された症例は150件のみ
 2月3日、正式に新型コロナウイルスの全遺伝子を解読し、論文を公開
 2月28日、NIHファウチ所長ら論文発表「COVID-19の致死率は1%未満」
 2月28日、WHOによる大規模なワクチン計画
 3月7日、中国での発症は99例のみ(ただし湖北省では75例)
 3月11日、上記論文をもとにWHOはパンデミック宣言
 3月11日、ファウチは「COVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だ」と発言



 さて前述のとおり、テドロスWHO事務局長は、このようにドロステン博士の尻をたたきながら、新型コロナウイルスのPCR検査方法を開発させました。
 そして、テドロス事務局長は、ドロステン博士の論文の正式発表を待ちきれずに、博士のPCRテストを使うよう、見切り発車で世界各国に推奨したことも、前述しました。
 しかし、このように急がせたためでしょうか、最近になってドロステン博士の論文に10個もの根本的問題があることが分かってきました。
 それが次の三つの記事です。PCRを発明してノーベル科学賞を受賞したキャリー・マリス博士は、もともと「PCR検査は感染症の診断に使うべきではない」と言っていたのですから、このような事態になることは予想されていたことでもありました。

(1)Flawed paper behind Covid-19 testing faces being retracted, after scientists expose its ten fatal problems(新型コロナウイルスのPCR検査を開発する元になった論文に10個もの根本的欠陥が見つかり、その掲載誌は論文撤回を求められている)
09 December 2020
https://www.rt.com/op-ed/509163-covid-19-test-flawed-withdrawn/

(2)A global team of experts has found 10 FATAL FLAWS in the main test for Covid and is demanding it’s urgently axed. As they should(国際的な専門家集団がPCR検査に10個もの根本的欠陥を見つけ、そのような検査を即刻やめるよう要求。)
01 December 2020
https://www.rt.com/op-ed/508383-fatal-flaws-covid-test/

(3)Landmark legal ruling finds that Covid tests are not fit for purpose. So what do the MSM do? They ignore it(画期的判決が出た。コロナウイルスのPCR検査は目的にそぐわないという。さて大手メディアはどうするか。今のところ無視を決め込んでいるが。)
27 November 2020
https://www.rt.com/op-ed/507937-covid-pcr-test-fail/

10
 上記で問題にされている10個の根本的問題については、近いうちに、この記事の翻訳が『寺島メソッド翻訳NEWS』に載る予定ですから、それについては割愛して、ここでは論文の審査過程と「利益相反」の問題についてだけ、ふれておきたいと思います。
 上記の記事によると、ドロステン博士の論文は、「Corman-Drosten Paper」と呼ばれていて、Eurosurveillanceという専門誌に載りました。しかし専門誌に投稿されたのが1月21日で、それが受理されてEurosurveillanceに載ったのが1月23日でした。
 しかし学術的論文が専門誌にのるためには「査読」という手続きが必要となります。ところが、上記のような日程だと「査読」のために費やされた時間は1月22日の1日だけということになります。
 私もときどき「査読」を頼まれたことがありますが、丁寧に論文を読み、それが紀要や機関誌あるいは専門誌に載せる価値があるかどうか、欠点があるとすればどこを修正すればよいかなどを評価して、コメントを書くとすれば、1日ではとても不可能です。
 もちろん一読して、このようなものは全く価値がないという論文の場合、「査読」は1日で済みます。
 しかし郵送で送ってこられた論文を、また郵送で送り返すとなれば1日では済みません。最近では論文をPDFファイルとしてメールに添付して送ることも可能になりました。 とはいえ、先述のとおり一読して全く価値がないという論文の場合以外は、ふつう「査読」を1日で済ますということは考えられません。まして「査読」はふつう複数のひとに頼みますから、査読が1日で終わることは考えられません。
 上記の記事でも、このような査読スピードはギネスブックに載せる価値があると揶揄されています。
 その記事が、「Corman-Drosten Paper」の査読過程でもうひとつ問題だと指摘していたのは「利益相反」の疑いです。その問題を、この記事は次のように述べています。
 「もとの研究をおこなった研究者たちの中には、少なくとも4名の密接な利益相反関係がある者がいたのだ。そのうち2名は、この研究発表を出版したうさんくさい医学ジャーナル誌『ユーロ・サベイランス』の編集局員だった。そして研究者たちの少なくとも3名は、PCR検査を最初におこなった企業に雇われていた!」
 製薬会社やワクチン産業は利益を求めるひとたちで汚れきっていることは珍しくないのですが、ご覧のとおり、その周辺にうごめいているひとたちも、似たり寄ったりだったのです。


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狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

Author:狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

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