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コロナ騒ぎがめざしている世界――「グレイト・リセット」された社会ではどんな生活が待っているのか

総合文化(2020/12/24) ダボス会議、ID2020、デジタル庁、「マイナンバー」カード、GIGAスクール構想、「グレイト・リセット」「ショックドクトリン」、ナノチップ、マイクロチップ、クラウス・シュワブ(Klaus Schwab)、ロバート・F・ケネディ・ジュニア、CHD(ChildrensHealthDefence:ワクチン被害から子どもを守る)

ワクチン接種を受けるぞ、宣伝に駆り出された元大統領たち
ワクチン接種に駆り出された元大統領たち


 前回のブログでは、テドロスWHO事務局長について次のような事実を紹介しました。
1)医学博士でない人物がWHO事務局長になった初めての例だ。
2)テドロスは、WHOの財源やGAVI「ワクチンと免疫獲得のための世界連合」を見れば分かるように、これまでにビル・ゲイツとの深い付き合いがあった。
3)それ以前にも、エチオピア保健相時代にビル・ゲイツと出会い、ゲイツ関連のGFATM「エイズ・結核・マラリア対策の世界基金」理事会役員を務めたことがある。
4)以上の経歴を見れば分かるように、テドロスは、ビル・ゲイツとの出会いがなければ、おそらくWHOの事務局長になれなかった人物である。

 ところがインターネットで調べてみると、オカルト系のサイトや「ネット右翼」と呼ばれる人たちサイトには、次のような記事が多いことに驚かされます。
(1)WHO事務局長テドロスと中国共産党総書記の習近平(シー・チンピン)は極めて親しい。だからテドロスは中国のコロナウイルス対策を激賞した。
(2)現在のコロナ騒ぎは中国共産党による陰謀である。コロナウイルスは中国の細菌研究所から出てきたもので、それは過失ではなく意図的なものだった。
(3)コロナ騒ぎのあとに予定されている「グレイト・リセット」とは、世界を「共産化」させることであり、これは中国が世界を支配しようとしている現れだ。

 代々の自民党による親米政策で、日本は「反韓」「反中」の雰囲気が渦巻いていますから、このような意見が出てくるのは当然かも知れません。
 コロナ騒ぎの中で失業したりすれば、その不満を誰かにぶつけたくなりますから、その相手として中国が選ばれるのも納得できます。
 しかしテドロスWHO事務局長とビル・ゲイツの深い関わりを考えると、上記のような「コロナ騒ぎは中国による陰謀だ」という説は、即座に崩壊します。
 そもそも「グレイト・リセット」という考えはダボス会議すなわちWEF(世界経済フォーラム)の大きなテーマになっていますし、WEFの設立者クラウス・シュワブ(Klaus Schwab)には『Great Reset』という著書もあります。
 だとすると、上記の説によると、クラウス・シュワブは共産主義者ということになりますし、WEFを財政面で積極的に支えているビル・ゲイツも共産主義者ということになります。こういう荒唐無稽な考え方は普通のひとにはとても受け入れがたいものです。
 ダボス会議に集う世界の超エリートたちは、「コロナ騒ぎ」を利用して、今や崩壊寸前の資本主義社会を「一気にどう大改造したらよいか」を真剣に考えているわけです。いわば「ショックドクトリン」であり、それが「グレイト・リセット」なのです。
 にもかかわらず、これを中国共産党の陰謀だと考えると真の敵を見失い、このコロナ禍から抜け出す道が見えてきません。


 前回のブログでは次のことも紹介しました。
1)ビル・ゲイツは、TEDショウ「ゼロへの革新」で「ワクチン接種やその他の医療措置で10~15%の人口を削減できる」と言っている。
2)そのためには国際機関であるWHOを利用してコロナ騒ぎを演出し、全世界全国民に対する「ワクチンの強制接種」が必要である。
3)しかし、ゲイツが求めているのは、単にワクチンで大儲けしたり、人口を削減したりすることだけではない。その一環として考え出されたのがWEF(世界経済フォーラム)が主導する「ID2020」という組織と運動である。
 この「ID2020」はウィキペディアでは次のように説明されています。
 <ID2020は非政府組織NGOであり、世界中の10億人の文書化されていない人々や、難民などのサービスの行き届いていないグループのデジタルID(電子化身分証明書)を提唱しています。陰謀論者によるCOVID-19のパンデミックに関連する誤った情報のため、NGOは公表される前は比較的知られていませんでした。>

 しかしWB(世界銀行)で30年以上も仕事をしてきたピーター・ケーニッヒは、「コロナウイルスCOVID-19パンデミック:しかし真に危険なのは『ID2020』だ」という論文で、これについて次のように説明しています。

 これは何年も前から計画されていたことだった。今すぐ着手するという最終決定は、2020年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム(WEF)で下された。
 ゲイツ財団、GAVIアライアンス(ワクチン接種促進世界同盟)、ロックフェラー財団、ロスチャイルド家などは、全員この決定――ID2020の実施――を支持している。
 パンデミックが公式に宣言された後、次のステップは、WHOまたは各国の勧告に基づいて、警察や軍の監視下で「ワクチン接種を強制する」ことである。拒否すれば罰せられる。罰金か刑務所行きか。どちらにしても強制的ワクチン接種ということになる。
(『アジア記者クラブ通信』325号:21頁)


 多くの国では、このワクチンについて疑念をいだく国民が少なくなく、アメリカでは半数以上がワクチンを受けたくないと言っています。
 そこでオバマ、ブッシュ、クリントンなど、元大統領がテレビに出演して「ワクチンができたら真っ先に接種してもらう」とすら言うようになりました。
 しかし、そのような演出をすればするほど、国民の間では「大統領が登場しなければならないほど危険なワクチンなのだ」という意識が広まり、逆効果でした。
https://www.rt.com/usa/508556-former-presidents-obama-vaccine-covid19/
 ですから、全員にワクチン接種ということになれば、警察や軍の監視下で「ワクチン接種を強制する」ということになりかねません。実際、イギリスやアメリカで「マスクをしていない」という理由だけで警官に警棒で打ちのめされたり、罰金をはらわされたりという事件が頻発しています。
 それはともかく、全員へのワクチン接種を強く支持しているのが、ゲイツ財団、GAVIアライアンス(ワクチン接種促進世界同盟)、ロックフェラー財団、ロスチャイルド家など、WEF(世界経済フォーラム)を支えている億万長者の一団であることに注目してほしいと思います。
 なぜなら、「ID2020」を推進する名目上の理由が、「身分証明書をもたないため医療サービスを受けられない難民・貧困者・発展途上国のひとびとに、全員強制のワクチンをサービスする」ということなのですが、アフリカなどの発展途上国が貧困なのは北半球の先進国が南半球の国々から豊かな資源を略奪するからであり、それをやめさえすればよいだけです。
 たとえ一歩譲って、その理由が良心的な動機から出ているとしても、それならば世界中の国民にワクチンを強制する理由はないことになります。もちろん、世界中の国民にワクチンを強制することになれば、これはもちろん巨大製薬会社がまた大当たりするということになるわけですが、全員強制には別の理由があります。
 それはワクチンの強制接種は国民を監視する手段として利用できるということです。これについて以下で項を改めて説明することにします。

WEF(世界経済フォーラム)の設立者クラウス・シュワブ
クラウス・シュワブ



 先に紹介したピーター・ケーニッヒは、先に紹介した論文でさらに次のような説明を付け加えています。(同上21-22頁)

 もうひとつの仮説は、現時点では仮説にすぎないが現実的なものである。ワクチン接種と同時に、ナノチップが注射される可能性があるが、ワクチン接種を受けた人にはわからないというものである。(ワクチン接種を受けていない場合でも、その後にワクチン接種を受ける可能性もある。)
 このチップは、銀行口座(デジタルマネー)を含むすべての個人データを遠隔操作で加筆できる。そう、「彼ら」が狙っているのはデジタルマネーだ。だから、もうあなたは自分の健康や個人的なデータだけでなく、収入や支出もコントロールできなくなる。
 あなたのお金は、流れに棹さしたという無作法に対する「制裁」として、ブロックされたり剥奪されたりする可能性がある。あなたはご主人様の単なる奴隷になるかもしれない。これに比べれば、封建制など、公園を散歩してるぐらいにしか見えないかもしれない。
「物理的な紙とコインのお金は、病気とくにコロナウイルスのような伝染病を広めることになりうるので、デジタルマネーに移行しなければならない」とWHO事務局長のテドロス博士が数日前に言ったのは無駄ではなかった。
 何かが起こる前触れだったのか。それとも既に現存するものの前触れだったのか。多くのスカンジナビア諸国では、現金はほとんど禁止されており、チョコレート・バーでさえ電子的にしか支払いができない。


 あとで、もう一度説明することになると思いますが、実を言うと「グレイト・リセット」のひとつに、この社会をすべてデジタル化するという構想があります。
 日本を「キャッシュレス」の社会にしようとしているのも、その一環でしょうが、その口実として登場するのが、またもやコロナ騒ぎです。
 というのは、テドロスWHO事務局長が上で「紙幣とコインのお金はコロナウイルスを広めることになりうる」と言っていると同じ理由で、岐阜市内のスーパーマケットでさえ、レジ係は「なるべくカードで支払ってほしい」と家内に言ったそうです。
 しかも、「ではカードで払います」と言うと、「そのカードを機器に出し入れする作業も自分でやってほしい」というので、家内は仕方なく、その作業も自分でせざるを得なかったようです。
 これほど今回のコロナ騒ぎは日本のデジタル化に貢献しているわけです。ですから「グレイト・リセット」を成功に導くためには、コロナ騒ぎは早々に収まってもらっては困るのです。
 日本政府が最近、「デジタル庁」というものを立ち上げると言い出したのも、このような流れの中にあると私は思っています。つまり世界の司令塔は今やUN(国連)ではなく、WEF(世界経済フォーラム)なのです。
 つまり、ビル・ゲイツやクラウス・シュワブは世界の市民から選挙で選ばれた人物ではないのにもかかわらず、WEFという私的組織を通じて、世界の行く末を指示し左右できる地位にあるのです。WHOはWEFの召使いに過ぎません。
 私が「だから各国政府は、今度の新型コロナウイルスがどんなものか(すなわち致死率の極めて低いものであること)を予め知っていたのではないか」と、以前のブログで書いたのも、このような理由がありました。
 今後の世界は、コロナパンデミックという「ショックドクトリン」を利用して社会の大変革、すなわち「グレイト・リセット」をおこなうことになる――それを政府トップは予め知っていたからこそ、早々と「デジタル庁」というものを立ち上げたのではないでしょうか。


 すでに教育現場では、コロナ騒ぎを理由に、上からの命令で「iPad」の使用が強制されつつあります。それが文科省の言う 「GIGAスクール構想」です。
 GIGAとは、「Global and Innovation Gateway for All」の略ですが、先日、研究所の一員から次のようなメールが届きました。
 <来年から私の県では、高校1年でこんどはBYODでパソコンを全員1台買わせることに急に決まり、今度はそちらの方が面倒になりそうです。授業も「はじめにパソコンありき」みたいになったらどうなるのか我々50代職員は戦々恐々としています。>
 ちなみに上でBYODと書かれているのは、「Bring Your Own Device」の略で、「自分のデバイスを持ち込む」という意味です。
 「社員が個人で所有しているスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどの端末を企業内に持ち込み、業務に活用する仕組み」を学校にも適用させようというのが文科省のねらいでしょう。

 さらに別の研究員(中学校教師)から次のようなメールも届いています。

 市教委から、生徒一人に1台ずつ、iPadが配布された。これは貸与であって、次に入学してくる生徒に引き渡される。今後いつ休校になっても、オンラインで朝の会、授業、帰りの会ができるようにさせられた。
 確かに、生徒一人一人の顔を見られることは、安否確認にはよいが、教師も生徒も使いこなせるようならなければならない。毎週のように、iPadの使い方のシリーズ化したプリントが教師に配布される。
 生徒は3時間ほど授業時間を使って、基本の使い方を担任から習った。タブレットを使った授業は、私も3年前に富士通のもので模擬授業をさせられたが、今回のものはオンラインが加わるため、さらに多くの使い方を覚えなければならない。
 iPadの最大の難点は、ネットマナーの指導である。教師の見えないところでやっていることなので、他の生徒からの情報でしか知り得ないことばかりである。
 生徒が個人メールなどで使用して、いじめにつながる投稿をしたり、学習に関係のない動画をダウンロードしたり、
 フィルターを外してサイトに入ったり(フィルターの外し方もネットで検索すれば載っている)、
 カメラ機能で撮った個人画像を無断で使用したり、授業を録画して勝手に投稿しようとしたりなど。 
 上記のような使用をする度に、一斉指導をしなければならない。iPadを片手に持ち、朝から大音量で音楽をかけながら歩く生徒、オンラインゲームをしながら検温チェックを待つ生徒、iPadを落として壊したら、それも指導をする。無駄な仕事が増えた。


 つまり教育現場からの要求ではなく、教育委員会の指示で、iPadなどが教室に持ち込まれることになります。それで教育効果があるかどうかは二の次で、IT産業の儲けを最優先させた政策でしょう。
 これも県の教育委員会が独自に判断したというよりは文科省の意向が全国に流れていたからです。つまり社会のデジタル化は「グレイト・リセット」が世界で本格化する以前に、すでに日本の教育現場では先行しているのです。
 これはコロナウイルスを口実にした大学におけるオンライン授業でも同じです。文科省は大学におけるオンライン授業を推進するよう通達を出しているようです。私の知っている私立大学でも、学長自らが授業をオンライン化するよう文系教員に強い圧力をかけていたからです。
 政府はもともと「文系学部はいらない」と言い始めていたのですから、これで文系学部の大々的なリストラが進行するかも知れません。オンラインで授業すれば、衛生予備校や放送大学と同じように、大量の教員を雇う必要もなくなりますから、経営者にとってはこんなに美味しいことはないでしょう。


 少し横道に逸れたので、話を元に戻します。私が説明しようとしていたことはID2020についてでした。
 政府は以前から「マイナンバー」をデジタル化することを執拗にねらってきていました。そのために「マイナンバー」カードにさまざまな恩典を付けて、たとえば免許証としても使えるようにするとかいった案を提示してきました。
 それでも国民はなかなか動きませんでした。しかしコロナ騒ぎの中で一気にそれを推進させる好機が訪れた考えても不思議ではありません。WEF(世界経済フォーラム)でも恐らく同じことを考えたのでしょう。それがID2020だったわけです。
 つまり国民全員にワクチンを接種するとき、同時にデジタル化した「マイクロチップス」も体に送り込むという計画が密かに進行している恐れがあるのです。それをケーニッヒは次のように書いていました。もう一度それを次に引用します。

もうひとつの仮説は、現時点では仮説にすぎないが現実的なものである。ワクチン接種と同時に、ナノチップが注射される可能性があるが、ワクチン接種を受けた人にはわからないというものである。
 このチップには、銀行口座(デジタルマネー)を含むすべての個人データを遠隔操作で加筆できる。そう、「彼ら」が狙っているのはデジタルマネーだ。だから、もうあなたは自分の健康や個人的なデータだけでなく、収入や支出もコントロールできなくなる。


 ナノチップとは? 「ナノ」は「マイクロ」よりも3桁小さい、「10億分の1」という意味の言葉です。 マイクロチップは米粒程度の大きさですが、ナノチップはもはや肉眼では全く見えません。
 このような極微小物質をワクチンと一緒に接種し、その微小物質には「銀行口座(デジタルマネー)を含むすべての個人データ」を遠隔操作で書き込むことができます。もしこのようなことができたら、もう「マイナンバー」すら必要なくなります。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニア(以後、RFKジュニア)によれば、ビル・ゲイツは、そのようなことを可能にする技術をすでに開発し、特許まで取得しているそうです。それをRFKジュニアは次のように説明しています。

 ゲイツが所有するマイクロソフト社は、ある悪質な技術で特許を取得している。
 それは、体内にセンサー付きのチップが埋め込まれ、そのチップが人間の体や脳の動きを監視するという技術だ。
 そのチップは、従順な人間には暗号通貨という報奨金をやると約束している。与えられた仕事、すなわちチップの埋め込みをやり遂げたときにだ。
 また2019年に出され、まだ消去されていない『サイエンティフィック・アメリカン』誌の記事によれば、ゲイツはマサチューセッツ工科大学に、注射で接種できる染色された量子ドットシステムを構築するよう依頼していた。
 具体的には、医療情報が搭載されたタトゥー(入れ墨)を、注射により、こどもの皮膚下に注入するということだ。このタトゥーは、iPhoneのアプリを使えば見えるよう設計されていた。
https://childrenshealthdefense.org/defender/yes-bill-gates-said-that/


 ところがゲイツは、「ワクチン接種によるデジタル証明書」のことなど一度も語ったことがないと主張しています。
 ゲイツは、「人体に埋め込まれたマイクロチップ」や「予防接種を受けたことがわかるタトゥー(刺青)」などを使って、われわれを追跡する意思など毛頭ないと言うのです。
 そして、ビル・ゲイツやその取り巻きは、マイクロチップやタトゥーの話を「陰謀論」として一蹴しています。
 しかしゲイツは、2020年6月のTED講演で、そのことを語っているのです。ところがその記録映像から肝心の部分が削除されてしまっているのです。
 削除編集が加えられたのは、ゲイツが「われわれすべてにとって、まもなくワクチン接種によるデジタルID(身分証明書)が必要となる」と語った場面です。
 そこでRFKジュニアが創設した団体CHD(ChildrensHealthDefence:ワクチン被害から子どもを守る)のスタッフが苦心した結果、元の映像を再現することに成功したそうですが、その映像は下記サイトにあります。
*Yes, Bill Gates Said That. Here’s the Proof.(ワクチン接種デジタル証明書!?ビル・ゲイツは確かに言った。証拠はこれだ。)
https://childrenshealthdefense.org/defender/yes-bill-gates-said-that/
 上記のサイトにはビル・ゲイツに関するさらに重要な情報も載せられているのですが、もう充分に長くなっているので、その紹介は割愛させていただきます。
 (時間と興味のあるかたは覗いてみてください。近日中に、この翻訳を『寺島メソッド翻訳NEWS』に載せる予定ですので。)


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狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

Author:狐狸庵居士(田舎の国立大学を2010年に定年退職)

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