コロナウイルスよりもコロナ政策でひとが死んでいる

総合文化（2020/12/25）　ピーター・ケーニッヒ、三密（密閉、密集、密接）、マスクと手洗い、社会的距離（Social Distance）、ロックダウンとメンタルヘス

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Peter Koenig（ピーター・ケーニッヒ）

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１
　私は前回のブログで、ケーニッヒの論文「新型コロナウイルスCOVID-19という世界的疫病：真に危険なのは『行動戦略ID202』である」を紹介しましたが、次のような事実について詳しくはふれませんでした。。

１）ID2020という組織と運動が「既存の出生登録とワクチン接種を活用して、新生児に携帯可能で永続的な生体認証機能デジタルIDを提供する」ことをめざしている。
２）ID2020の2019年総会は、「グッドID取得への挑戦」と題され、2019年9月にニューヨークで開催された。
３）そして、2020年に同プログラムを開始することを決定し、2020年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム（ダボス会議）でその決定が確認された。
４）そのデジタルIDプログラムはバングラデシュ政府によって、どんなものかが試される予定だ。
５）ビル・ゲイツが創設したGAVI同盟（ワクチンと免疫付与をめざす世界同盟）、ワクチン接種促進世界同盟、「学界および人道的援助の共同経営者」（自称）がこの主力部隊の一部である。
https://www.globalresearch.ca/coronavirus-causes-effects-real-danger-agenda-id2020/5706153

　しかし、ビル・ゲイツが「自分はナノチップスを使ったデジタルIDを生体に埋め込もうとしたことはない」と嘘をついていること、それがロバート・ケネディ・ジュニアによって暴露されたことは紹介しました。
　とはいえ、この「デジタルID」が単なる空想小説SFではなく、実際にバングラデシュ政府によって試されつつあることについて紹介することを忘れていました。
　というのは、、ケーニッヒの前述論文によれば、バングラデシュ政府プログラムの政策アドバイザーであるアニール・チョウダリー氏は次のように述べているからです。

私たちは、既存のシステムとプログラムを引き続き構築しながら、個人が自分の個人情報を制御できるようにするデジタルIDへの前向きなアプローチを実行しています。バングラデシュ政府は、デジタルIDシステムの設計が個人のサービスや生計手段へのアクセスに広範囲に影響を及ぼすことを認識しており、私たちはこのアプローチの先駆者となることを切望しています。

　チョウダリー氏は、このようにデジタルIDをひたすら美化し、その危険性をまったく自覚していないように見えます。

２
　しかし前回のブログで紹介したように、WEF（世界経済フォーラム）がコロナ騒ぎを利用しながら目指している未来、すなわち「グレイト・リセット」はそんなに美しい世界ではありません。
なぜなら、日本政府はコロナ騒ぎを利用して国民の団結を破壊することに、まんまと成功してきたからです。その典型的手段が次の三つでした。
（１）いわゆる「三密」回避。
（２）社会的距離を保ち、集団行動を慎め。
（３）外出するときは必ずマスクをかけ、帰宅したら手洗いを励行せよ。
　上で言う「三密」とは、密閉、密集、密接の三つを指しますが、この三つを回避せよと指示することは、政府にとってこんなに都合のよいことはありません。これでは民衆が団結して集会を開いたり抗議行動をすることが事実上、不可能になるからです。
　このコロナ騒ぎが起きる前は、山本太郎が立ち上げた「れいわ新撰組」は全国を遊説しながら日本の政界に新しい息吹を吹き込み、「山本太郎現象」として外国の雑誌Newsweekにも紹介されるほどの反響を引きおこしましたが、今ではその影はまったく薄くなりました。
　それも当然でしょう。「社会的距離を保ち、集団行動を慎め」と言われたのでは身動きできなくなるからです。
　しかし山本太郎にも問題がなかったわけではありません。というのは、彼自身が「今度の新型コロナウイルスは危険だ。政府はPCR検査を拡大せよ」と叫んでいたからです。
　PCR検査を拡大すれば、いわゆる「感染者」が激増して、「新型コロナウイルスがいかに伝染性が強く危険か」という政府の宣伝に手を貸すことになります。
　ところが、PCRの発明者でありノーベル賞受賞者のキャリー・マリス自身が「これを感染症診断に使ってはならない」と言っているのです。

　最近、ポルトガルで「PCR検査は当てにならない」「PCR検査の元になったドロステン博士の論文も多くの間違いがある」という画期的な判決が出たことも、このブログで紹介しました。
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-395.html（2020/12/17）
　もっと興味深いことには、WHO自身が、12月14日にPCR検査に関する注意事項を世界各国に通知したことです。その通知は次のように言っています。

PCR検査は特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう。そうしたことを防ぐため、取扱説明書をよく読むべきだ。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012190000/
https://www.who.int/news/item/14-12-2020-who-information-notice-for-ivd-users

　このような通知をWHOが出した背景には、先述のような画期的なポルトガル判決が出て、「PCR検査の元になったドロステン博士の論文も多くの間違いがある」と指摘されたことが、大きいと思います。
　またドイツの弁護士・科学者集団が「今回の、コロナ騒ぎを利用したロックダウン（都市封鎖）は『人道に対する罪』だ」としてドイツ政府の関係者やテドロスWHO事務局長を集団告訴する動きが出始めていることも、影響しているかも知れません。
＊　新型コロナウイルスをめぐる集団訴訟――パンデミックを口実とした人権侵害を許さないために
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-387.html

３
　いわゆる「三密」回避は、一人暮らしが増えている高齢者には、もっと深刻な問題をはらんでいます。
　私がいつも散歩しているときに出会う老婦人は「これまでは近くの集会所で仲間と話し合ったり運動したりする機会があったのに今ではそれもできなくなり落ち込むばかりだ」というのです。
　また高齢者を収容している介護施設は、コロナウイルス対策を理由に面会が急に厳しくなり、肉親でさえ面会するのが難しくなってきています。病院でも面会を厳しく禁じているところが少なくありません。
　私の甥っ子も、遠くに住んでいてしばらく疎遠になっていた自分の父親が心配になって、母親に電話をして「入院している父に面会したい」と言ったところ、「病院が面会を禁じているから来ない方がよい」と言われたそうです。
　人間は孤独感が強くなれば免疫力が大きく低下してしまいます。まして一人暮らしの高齢者、入院していたり介護施設に住んでいて肉親にも会えない高齢者は、ますます孤独感が強くなりますから、ちょっとしたことで病気になり死亡してしまいます。
　大手メディアに「コロナウイルスで死亡」と書かれているひとたちで、このような原因で死亡している数はどれくらいにのぼるでしょうか。まして持病もちの高齢者は、免疫力が低下すると、あっというまに亡くなってしまいます。
　つまり、コロナウイルスで死亡するのではなく、コロナ政策で死亡しているのです。なぜなら今回のコロナは致死率が極めて低いのですから、面会謝絶という方法はまったく必要もないと言えるからです。
　今回のコロナは風邪やインフルエンザとたいしてかわらないとすれば、面会謝絶という方法が持病もちの高齢者を死に追いやったとも言えるからです。WHOは「陽性者が死亡したら原因の如何を問わずコロナで死亡と書く」よう指導しているそうです。
　だとすれば、コロナによる死亡者数というのも全く当てになりません。このブログでもブルガリア病理学会会長の次のような発言を紹介しました。
＊「誰もコロナウイルスで死んでいない」　ブルガリア病理学会会長ストイアン・アレクソフ博士による重大事実の暴露
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-category-60-1.html
　アレクソフ博士は「WHOは死因を調べようとしても検死・解剖するなと言っている」と嘆いています。まして「感染者数が激増した」と大騒ぎしている大手メディアの報道は、いっそう信用できません。
　なぜならPCR検査の増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまます。
　つまり、陽性者数（すなわち「感染者」）を増やしたければ、増幅サイクルを高めればよいわけですし、そのようにして政府や自治体は国民・住民の恐怖感を煽り、ワクチン待望論者を増大させてきたのです。
　しかも、「新型コロナウイルスが存在することを証明するエビデンス文書はあるのか」と厚生労働省に問い合わせた市民がいるのですが、驚いたことに、このような文書開示の請求を要求しても、彼らの答えは次のようなものでした。
　「今は忙しくてそういうことを調べて回答する時間がないので、開示はもう少し待ってほしい」
　要するに、厚労省でさえ「新型コロナウイルスが存在すること」に自信をもっていなかったのです。（別紙資料参照）

４
　さらに言えば、間違ったコロナ政策、「三密」（密閉、密集、密接）回避のために、どれだけの病院・企業・小売店などが閉鎖や倒産に追い込まれたことでしょう。
　その結果、どれだけの人が失業したり、失業を苦にして自殺したことでしょう。何度も言いますが、コロナウイルスよりもコロナ政策がひとを殺しているのです。
　その証拠に、「コロナの死者よりも多い自殺者数に海外メディアが驚愕」と題する次の記事を見てください。

新型コロナよりも多く失われた命
　「10月、自殺によってコロナの10か月間よりも多くの日本の命が奪われる」と衝撃的な見出しが躍ったのは、「CBS NEWS」だ。
　日本における自殺者の数が多いのは今に始まったことではない。というか、日々の「人身事故」などが当たり前になりすぎて、我々の感覚が麻痺しているという面もあるだろう。
　しかし、そんな「自殺大国」でも、コロナショック下での自殺者数の増加は海外メディアにとって衝撃的だったようだ。
　「新型コロナウイルス感染症そのものよりも、はるかに多くの日本人が自殺によって亡くなっている。これはパンデミックの経済、社会的影響が絡んでいると思われる。
　全国の死者が2000人以下と、日本はコロナの流行に対して他国よりうまく対応した一方、警察庁の仮統計によれば10月だけで自殺者数は2153にも昇っている。これで上昇するのは4か月連続だ。
　現在日本では、今年に自ら命を奪った人の数は1万7000人以上にも昇る。10月の自殺者数は例年より600人多く、女性の自殺は全体の約3割と80%以上上昇している」
　特に注目したいのは、女性や子どもの自殺が増えているという点だ。
　「主に育児を担ってきた女性は、パンデミックによる失業や不安の矢面に立たされている。また、彼女たちはよりDV被害の危険性に晒されており、相談所によれば世界各国と同じく日本でも状況は悪化している。こちらも上昇している」

コロナの疲弊でメンタルヘルスが悪化
　新型コロナウイルスによる自殺者は世界中で増えているが、もとより高い自殺者に悩まされていた日本の現状は、まさに桁違いなのだ。
　「Bloomberg」も、「日本の自殺者急増が、コロナによるメンタルヘルスの死者数を示す」と、この問題を取り上げている。暗澹とした気持ちにさせられるのは、「一部の層」が特に被害を受けているという事実だ。
　「政府の統計によると、8月の自殺件数は15.4%・1854人に上昇した。なかでも、女性の自殺は約40%に跳ね上がっている。小～高校までの学生の自殺件数は59人と前年の倍以上となった」
　「経済的に、コロナウイルスは不釣合いに女性を影響している。小売りやサービス業など、より変則的な雇用についていることが多いからだ。昨今の日本の失業のうち、彼女たちは66%を占めている」
　また、親へのストレスが増していることで、子どもたちが発している「危険サイン」も見過ごされがちになっているという。同記事によれば、ここ数年日本の自殺者数は低下傾向にあるものの、未成年の自殺件数はいまだ上昇し続けている。
　（Yahooニュース、2020/11/21）
https://news.yahoo.co.jp/articles/468823530bb795058b5d12e78a29eb6889f409c1

　病院・企業・小売店などが閉鎖や倒産に追い込まれて失業すれば、心が大きく落ち込みますし自殺者も増えます。逆にPCR検査をやめれば、いわゆる「感染者」も減ります。減るどころかゼロになるかも知れません。
　ここで特に注目したいのは、「小～高校までの学生の自殺件数は59人と前年の倍以上となった」という事実です。
　というのは、私の研究所の一員（高校教師）から、「今年四月以降から夏休みまでに二人も自殺者が出た」というメールが届いたからです。
　コロナ騒ぎで学校が休校になったり、授業が再開されても不規則だったり、「三密」（密閉、密集、密接）回避のために友だちと自由に会話ができなかったことが、彼らを自殺に追い込んだのかも知れないと彼は語っていました。

５
　以上はコロナ騒ぎが自殺を生み出した事例ですが、これが他殺を生み出した事例もあります。その事件を日経新聞（2020年4月24日）は次のように報じています。

岐阜市で路上生活をしていた男性が殺害された事件で、傷害致死容疑で逮捕された19歳の男子大学生2人が在籍していた朝日大（岐阜県瑞穂市）は24日夜、2人が所属していた硬式野球部の無期限活動停止を決めたと発表した。同部の藤田明宏監督はこの日に辞任届を提出し、学長は受理した。また大学は2人を自宅謹慎とした。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58498330U0A420C2000000

　この記事では簡単にしか書かれていませんが、調べてみるとコロナ騒ぎで休校になったため野球部が練習をできず、その暇つぶしに、中途退学した学生3人（同じく19歳）と一緒になってホームレスの男性（渡邉哲哉81歳）を襲い、惨殺した事件でした。
　その一部始終は下記に北村年子（ノンフィクションライター）による詳しい報告があります。週刊『女性PRIME』に載ったものです。
＊「岐阜・ホームレス殺害事件、どこにも報道されていない『生き証人』の証言」
https://www.jprime.jp/articles/-/18078 （前編）
https://www.jprime.jp/articles/-/18074　（後編）
　あまりにも残酷な殺し方なので、ここで詳述するに忍びません。したがって詳細はそれにゆずりたいと思いますが、私がここで言いたかったのは、コロナ騒ぎが失業を生み出し、それが家庭内暴力につながったり、この大学の野球部のように殺人につながったりするということです。
　休校になり暇を持て余した野球部員が、橋の下に住んでいたホームレスの高齢者をいたぶり尽くした上で殺したわけですが、これも無駄なPCR検査で「感染者」を増やした結果ではないでしょうか。「小人閑居して不善を為す」の典型例かも知れません。

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６　
　また、そもそも病院で「密閉」を回避すると称して、窓や玄関を開け放してあるところが少なくないのですが、これでは暑いときの冷房、寒いときの暖房はまったく意味をなしません。
　夏場では熱中症患者を増やし、冬場では風邪やインフルエンザ、さらにはコロナウイルスの患者を増やすだけです。
　マスクや手洗いも、コロナウイルスにとっては（それどころか風邪にとっても）ほとんど効果がありません。
　手洗いについても、ほとんど効果がない（むしろ有害である）ことは、次のものを読んでいただければよいと思います。
＊　藤田紘一郎『手を洗いすぎてはいけない―超清潔志向が人類を滅ぼす』（光文社新書）
＊　アランナ・コリン『あなたの体は9割が細菌― 微生物の生態系が崩れはじめた』（河出書房新社）
　人間の体の90％は細菌で出来ていて、それが免疫力をつくっているのに、手洗いはその免疫力を奪ってしまうからです。

７
　ではマスクについてはどうでしょうか。コロナウイルスは極微小ですからマスクの穴をいとも簡単に通り抜けます。コロナウイルスのサイズは0.16㎛ですが、マスクの穴は0.3㎛だからです。
　このようにマスクは医学的には効果がありません。それどころか逆に有害だという研究も少なくありません。医学的に有害であるだけでなく（とくに幼児や子どもにとって）精神的にも有害なのです。以下の研究を御覧ください。

＊マスクについての明白な真実
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-433.html
＊マスク着用は健康に深刻なリスクがある
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-434.html
＊マスク顔の両親は、子どもには恐怖の世界
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-462.html
（ちなみに、藤田紘一郎『手を洗いすぎてはいけない――超清潔志向が人類を滅ぼす』の第4章は「マスク大好き第スク日本人の愚」となっています）

　しかし支配する側にとっては、マスクは実に有効です。
　アメリカを見れば分かるように、いま資本主義社会は深刻な矛盾を抱えて、世界的に崩壊しかねない危機に直面しています。ですから、コロナウイルスを口実にして、これを全面的に再設定（グレイト・リセット）しようともくろんでいる人たちにとっては、マスクは実に便利な武器です。
　なぜなら、マスクをしているかどうかを見るだけで、民衆が自分たちにどれだけ従順であるかを簡単に判断できるからです。マスクは言わば、権力者が民衆の「従順度」「服従度」を測るリトマス試験紙として機能し始めているのではないでしょうか。

８
　かつて日本ではアジア太平洋戦争の頃、集会・結社の自由は禁じられていましたが、今や世界中が、心も体も「ロックダウン」「自粛・監禁状態」です。集会・結社の自由を禁じるためには治安維持法は必要ないのです。
　その証拠に、日本では「自粛警察」や「帰郷警察」まで現れ始め、お盆なのに故郷に帰ってお墓参りもできない状態です。正月だというのに里帰りもできません。「今度のコロナウイルスは怖いものだ」という宣伝だけで充分なのです。
　感染が拡大しているというのは、PCR検査が間違って使われている結果に過ぎないのに、ひとびとに恐怖感を撒き散らす政策だけが横行しています。
　先述のように、マスク、PCR検査、社会的距離などに、どれだけの科学的根拠があるのかの検証が、大手メディアでは、ほとんどおこなわていません。
　したがって今や世界は、コロナウイルスを口実にした「マスク社会」「新しい生活様式」に移行しつつありますが、これは新しい監視国家・全体主義体制への第一歩になる危険性をはらんでいます。
　しかし実は、「社会的距離（Social Distance）を保て」という政策も、「2006年のブッシュ政権時に、14歳の少女によって、学校の課題研究として考え出された」こともほとんど知られていません。したがって科学的根拠はほとんどありません。

＊「社会的距離」というデタラメなアイディアは、2006年のブッシュ政権時に14歳の少女によって発明されたこと、ご存知？
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-category-65.html

　とはいえ、私たちの闘いも着実に前進し始めています。それが先述したポルトガルにおける裁判の勝利です。だとすれば、私たちは「知を力に」を合言葉に、PCR推進派にたいして真っ向から論争をいどむ気概が必要でしょう。
　今や私たちはポルトガル判決を手にしているのですから、そしてWHOでさえPCR検査の使用法に注意を喚起し始めているのですから、ただ前進あるのみです。

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別紙資料